半年以降後ではないと退職できないと言われました。

質問

今の会社の退職を考えています。
理由としては、私は今会社と自由業（作家）を兼業しており、作家業の方が忙しくなり、特に締め切り前などは徹夜で原稿を書いて出社するということが続き会社の業務に支障をきたしてしまうこともあり、また給与の面でも作家業の方が何倍もいいので、会社で働くより少しでも沢山作品を書きたいと考え退職したいと考えるようになりました。
今まで、会社の先輩二名は辞めたいと言ってから辞められるまで一年近くかかっており、（会社が四月に新卒を採用したいから、その新卒を採用後、辞める予定の人が一ヶ月引継ぎを行い辞める、という流れ）私もそのくらいかかるのだろうかと思い九月に上司に相談しました。
上司には今までのパターンと同じように「新卒を採用したいから一ヵ月後の来年の五月までいて欲しい」と言われ、私は考えますと言ってその場は終わりました。
しかし、周りの別の会社の人間に相談すると「半年以上なんて長すぎる、普通は１～２ヶ月、長くて三ヶ月だ」と言われ、私も考え直しました。
同じ会社でも違う課や違う営業所の人はもっと早くに辞めることができているので、うち課の上司がおかしいのだと思い、人事に相談しようと思いました。
同時期に同じ課の同僚が辞めたいと言っていたことが分かり、彼女は体の病気の問題でなるべく早く辞めたいとのことだったので、一ヵ月後の十月いっぱい、もしくは十一月前半で辞めることが決まりました。
同時期に、うちの課は今のままでは人数が足りないという意見が出ており、一名増員するという話が出ていました。

人事に相談すると、「会社の規定としては一ヶ月前に言ってもらえれば構わない。ただ君の仕事の引継ぎの問題もあるだろうし、二ヶ月くらい前だったら問題ないのではないか。今（当時九月）からだったら年末に辞めるというのも区切りがいいと思う。あとは君の意思次第だ。君の上司は少し変だから相談しなくていい、先輩に相談しなさい」
のようなことを言われ、やはりうちの上司の問題だったのだと思い、今年いっぱいで辞められるのであれば辞めたいと思うようになりました。同じ課の先輩や同僚にも相談し、今年いっぱいで構わないと了承を得られました。
12月末に辞めたいと人事に告げると、「今君の課で新人を二名採用することが決定しているので一名は退職が決まった●●さんの後任、もう一名は君の仕事の引継ぎをしてもらって構わない。十一月に入社できれば、君が年末に辞めるのであれば二ヶ月引継ぎができるので十分な期間だろう」
と言われ、後は上司を説得するだけというところまでこれました。
上司は相変わらず五月までいてほしいと粘りましたが、（おそらく三月が繁忙期のため）最悪他の人間の了承は得られているので押し切れるだろうと思っていました。

しかしその一週間後、突然人事がうちの課の上司に「●●さん（私）に辞める時期を延ばすように説得しろ」と言ってきました。
理由は、入社予定の新人二名のうち、一人は退職が決まった同僚の後任、もう一人の私の後任だと思っていた枠が、そうではなく課の増員をするための枠であったこと、だそうです。
人が足りなくて増員を希望したのはうちの課なのに、そこで私が辞めてしまったら人数が変わらなくなってしまう。それはおかしい。増員して今より一名多い状態のまま繁忙期の三月を乗り越え、その後四月に入社してきた新卒に引継ぎをし、私には五月に辞めてほしい、と言ってきました。
人事がついこの間まで言っていたこととまるで違うことを言っているのでおかしいと思い、人事と上司と私とで話し合いの場を設けてもらうよう上司に頼みましたが、人事は上司に「私を説得しろ」と言うだけで、私との話に応じてくれなくなりました。
上司にはもう三回程「今年いっぱい希望、長くとも来年二月までしかいられない」と告げていますが、「五月までいて欲しい」の一点張りです。人事にも強く言われているようです。
私は上司にだけ兼業のことを告げており、「これ以上は忙しくて続けられない」と言っていますが、聞く耳を持ちません。
会社の規定違反なので兼業のことは人事に告げていませんが、もうこの際退職を希望する理由として告げてしまおうかと考えています。
その場合、退職金が支払われなかったりするのでしょうか？(最早支払われなくても辞められるのなら構わないとさえ思っています）
また、どうしても五月まで（あと7ヶ月。辞めたいと告げてからは八ヶ月）いろと言われており、常務は「どこの会社でも辞めるまでにそのくらいかかる」と言っていますが、果たして本当にそうなのでしょうか？それより前にどうにか退職する方法はないでしょうか？

長文で申し訳ありませんがご助言をお願いします。
宜しくお願いします。

回答No.6

yosifuji20

あなたも作家をしているんですからもう少し世間常識に通じていると思うのですが。

退職には会社の承認は不要です。あくまで本人の意思で行うものです。
人事の言うとおりにしたとして、それによるあなたの人生への影響を人事がカバーしてくれることは無いですね。ただ会社の業務上の都合がそのほうがよいというだけですね。
会社は常に社員はいつかは辞めるかもしれないという前提で、退職者が出ても業務に支障が出ないような仕組みを用意するものです。どうしてもならば中途採用をすればよいのです。
そういう会社のするべきことうを一切しないで本人の説得だけというのも勝手なことです。

あなたは会社の了解を得ようとするのがいけないので、この際「退職届」を文書で出して、そこに書いた日がきたらもう出社をしなければ良いのです。
だからと言って退職金が出ないことはありません。規定どおりの退職金が出ない場合は明らかに労働基準法違反です。

私も転職経験ありですが、どんな場合でも退職に3月以上かかることは無いですよ。場合によっては1月で辞めていくものもいました。

どうせ辞めるのならば、ある程度以上話し合ってもかたが付かない場合は実力行使で行くべきです。
あなたの職業選択の権利は憲法で保障されているのです。

回答No.5

noname#148744

簡単に。

円満退社したいのか？

会社には株式・有限なら必ず社内規定が有ります。

退職要項に、申し出でから〇カ月を以て退職可能項目は書けないハズですが…

会社として雇用してる社員を解雇するには、1ヶ月前の告知、もしくは、1ヶ月分の給与支払いを以て、退職さす事が出来ます。

今回の場合、会社都合の法的強制退職処置とは別の扱い。

基本的には、逆の事が可能になります。

円満退社するには、会社の都合に合わすしか、有りません。

当方も脱サラ組。

円満退社を選んだ為に、申し出て8カ月以上必要でした。

自己都合上の退社…
円満退社を選ぶか、法的退社を選ぶかは、質問者様の自己判断になります。

円満退社をしなかったから…と、懲戒解雇・懲戒免職とする会社は一般常識では、無いです。

良く有るパターンとしては、引き継ぎが有る為に、3ヶ月目の末日を退職願いに明確に明記して、退職するのが、一般常識です。

退職金は会社の社内規定に勤務年数に対しての計算方法はに明記されてるハズです。

この、社内規定は、社員は何時でも閲覧可能にしないといけない書類です。
一度、確認下さい。

後、貴方自身の判断にて、決断次第です。

独立後、頑張って下さいね！！！

回答No.4

EFA15EL

辞めるのに長くかかるケースはもちろんありますが、
それは主に本人の「配慮」によるものです。
大抵の場合には似た様な業界に転職するということもあり、
出来るだけ円満退社しようとするのが普通です。
役職が上がれば上がるほどその傾向は強くなります。

究極的に言えば会社がどう思うかは関係ありません。
辞表（退職届）を提出してしまえば、少なくとも法律的に会社はそれを拒否出来ません。
※サラリーマンがついやりがちなのですが、こういうケースでは「願」や「伺い」ではなく「届」としてきっちり宣言しましょうね。

どうしても拒否する場合には労基署への相談含め、法的な部分も視野に入れるしかないですね。
もちろんその間無断欠勤などはしないように。

副業については社則で明文化されているのなら言う事でプラスになることは無いと思われます。
毅然とした態度で辞表を出せば良いだけなのに、余計な事を言って話をこじらせても仕方ないでしょう。

回答No.3

R48

退職なんて2週間でできますよ、経験ありますよ。
新たに入社する人への引き継ぎの必要もありません、今いる人に引き継げばいいのです。
あなたの会社の人たちが”相当”変なのです。

参考URL：

http://taishokuguide.sakura.ne.jp/taishokutodoke.htm

回答No.2

noname#142433

退職となると会社の都合などどうでも良いことですが、退職金を人質にされるのが最大の難関になります。
究極は、病気理由です。

病気が理由なら、引き継ぎさえ放置できます。退職金も大丈夫でしょう。

ただ、退職後の収入が何倍もあるなら、私なら明日から突然行きません。

ご自身の実力でしょうが、収入面を確保できてるだけ相当恵まれた方ですよ？
それで悩まれるわけですから、なんて真面目な方なんだろうかと感心してしまいました。。

回答No.1

ykoke01

別に悩むような問題ではありません。
大体どこの会社も３０日前に申し出れば退職できることになっており、文面から見てそちらの会社もそうなっているはずです。
残ってほしいというのはあくまで会社の都合であって、それに応えるか否かはあなた次第です。
社に恩があると感じている、もしくは迷惑かけずにやめたいと思えば伸ばせば良いですし、そうでなければやめてしまえばいいのです。退職金等は無関係です。（誤魔化そうとしたりする場合はあります。特に同族会社の場合）