予定消費単価、予定賃率の月末処理

質問

質問よろしくお願いいたします。
直接製造費の予定消費単価、予定賃率を用いている場合、月末に実消費額との差異を
調整するわけですが、その際に仕掛品勘定には触れずに材料消費価額差異勘定、賃率
差異勘定で調整するのは何故ですか？
例えば予定より１００円余計に材料がかかった場合は

仕掛品　１００　／　材料　１００

ではなぜいけないのでしょうか？

回答No.2

Major123

＃１です。

>特定の製品の完成品の売上原価となるはずの差異が仕掛品に紛れてしまう、という事でしょうか(^^;; //

考え方としては合っています。勘定連絡は理解できているでしょうか？よそ様のブログですが、下記ブログにある勘定連絡図を使って説明します。

http://blogs.yahoo.co.jp/ip_blog_fukuoka/31387358.html

左上の素材（直接材料費）勘定の貸方消費額150に実は10の材料消費価額差異があるとします。すると仕掛品勘定の借方に計上されるべき金額は140です。

原価計算基準は、材料勘定で認識されたこの差異10を勘定連絡図右側にある売上原価勘定の借方に直接計上すると規定しているのです。

ところが材料消費価額差異10を

仕掛品　10　／　材料　10

としてしまうと、この10も仕掛品勘定（図の中央上のボックス）の借方に計上されてしまい、他の借方計上額といっしょに先入先出法や平均法などの配分方法によって貸方の完成と月末にそれぞれ配分されます。仮に完成へ8、月末へ2計上されるとします。
次に仕掛品勘定貸方の完成分は製品勘定の借方へ計上され、月初分と合わせて先入先出法や平均法などの配分方法によって貸方の販売と月末へと配分されていきます。すると製品勘定の借方へ計上された差異である8は、販売と月末に分かれていく訳です。販売へ5、月末へ3とすると、材料消費価額差異10のうちの5だけが売上原価に含まれ、他は翌月以降の売上原価に含まれることになってしまいます。

本来売上原価へ計上されるべき10のうち5だけが計上されることになりました。こういった事態を避けるためにも差異勘定を設けて分けることが必要なのです。

参考URL：

http://blogs.yahoo.co.jp/ip_blog_fukuoka/31387358.html

回答No.1

Major123

こんにちは。

工業簿記のルールである『原価計算基準』には、差異について以下の規定があります；

「原価差異が生ずる場合には、その大きさを算定記録し、これを分析する。その目的は、原価差異を財務会計上適正に処理して製品原価および損益を確定するとともに、その分析結果を各階層の経営管理者に提供することによって、原価の管理に資することにある。」（原価計算基準　第四章 原価差異の算定および分析　四四 原価差異の算定および分析　後段）

つまり差異を分離して記録しておく目的は
（１）財務諸表への適正な反映
（２）原価管理
にあります。

（１）については、上記規定に続くところ（第五章 原価差異の会計処）に規定があります。差異は原則売上原価へ賦課です。これを、

>仕掛品　１００　／　材料　１００

としてしまったら、仕掛品勘定に計上された差異が製品と期末仕掛品に配分されてしまい、さらに製品勘定で売上原価と期末製品に配分されてしまいます。それでは売上原価へ賦課という規定に反してしまいます。
（売上原価へ賦課しない例外が２つありますが、ここでは省略します）

（２）については、予定価格を設定し、差異を認識したのなら、その発生原因は何か？将来の価格設定にどう活かすか？というような検討をするという作業を想定しているはずです。そうすることによって価格管理を向上させていくことになります。それなのに、

>仕掛品　１００　／　材料　１００

としてしまったら、検討する時にどれが差異だったか分からなくなってしまいます。差異を差異として記録しておくことが管理上も必要なのです。

学習を進めていくと、のちに標準原価計算に入ると思います。そこでは価格による差異以外の差異も出てきます。その時にも、上記のような目的があるという事を考えながら学習すると分かりやすくなると思います。

参考URL：

http://gaap.edisc.jp/docs/01/13/

お礼

ご回答ありがとうございます。
（２）については理解できました。
（１）については、正直ちょっとイメージできていないかもしれません。
特定の製品の完成品の売上原価となるはずの差異が仕掛品に紛れてしまう、という事でしょうか(^^;;