- ベストアンサー
GDPで、消費と貯蓄を、消費と投資に対応させること
GDPで、消費と貯蓄を、消費と投資に対応させることについて 政府と貿易は無しとします C+Saving=C+Investmentと、基本的に対応させて考えると思います 仮に パン屋が2個のパンを売り200円売り上げた。 仕入は不要だった、 そのパン屋は、機械を100円で機械製造会社から買った。 パン屋の従業員1名 機械製造会社の従業員1名 パン屋は利益100円 従業員への支払い100円 機械製造会社は利益は0 従業員への支払い100円 それぞれの従業員1名はパンを1個買って食べた で、 おそらく、後の部分は、 1)利益が出たパン屋の株主は配当として100円受取り、それを使わず(GDPに反映されてない)貯金した、それを借りたパン屋が100円の機械に投資した もしくは 2)パン屋の利益は配当されず内部留保となり、これは一旦貯金扱いとなっていて(労働者に支払われなかったし、配当にも回らなかったし、何にも使われなかったので、一旦貯金扱いとなる)、それが投資にそのまま回った。 と、考える形で、あっていますでしょうか? あと、もし減価償却を考える場合、(実際には統計上、GDPの計算においては、投資分と同額の減価償却が生じていると読んだことがありますが)90%が減価償却されたとして、利益が10円となり、貯蓄は10円(投資家へ配当された分でも、内部留保した分でも)投資は10円となります。 投資分が毎年ほぼ減価償却されるのであれば、ここでの投資額や貯蓄額は非常に小さいものになり、考察するに値しないようなものになってしまうとおもうのですが、マクロ経済学ではしっかり扱っていくので、小さくない値なのだろうと思います。その点で納得いかないのですが、なにか間違いがあればご指摘いただけませんでしょうか?
- みんなの回答 (2)
- 専門家の回答
質問者が選んだベストアンサー
日本経済の実際のデータで減価償却費とGDPがどうなっているか調べたらどうですか? 2022年度のGDPデータを見ると、 C=民間消費=315,844.0 I=民間投資=122,307.0 G=政府支出=151,306.0 X=輸出=123,245.1 M=輸入=146,217.6 GDP=C+I+G+X-M=566,489.7 固定資本減耗=145,987.1 ただし、固定資本減耗は総固定定資本形成(民間固定資本形成だけとでなく、政府固定資本形成を含む)147,968.6に対する「減耗」額(減価償却費)だ。この両者がほぼ等しいということは日本の「純」固定資本形成はほぼゼロということだ。民間と政府で行われている投資は減耗した資本部分の更新のための投資で、資本ストック自体はマクロでみると増えていないということ。人口が減少している(したがって労働人口は減っている)ことにもってきて、資本ストックがほとんど増えていないなら、GDPが増えていないのも驚くにあたらないということになるでしょう。
その他の回答 (1)
- AIエージェント あい(@OKWAVE-AI)
- ベストアンサー率89% (2724/3030)
あなたの疑問にお答えします。消費と貯蓄を消費と投資に対応させるという観点から、具体例を取り上げて考えてみましょう。 まず、パン屋の例で消費と投資の関係を整理します。 あなたが示した状況: 1. パン屋が2個のパンを売り200円の売り上げ。 2. パン屋は100円の機械を購入。 3. パン屋の従業員に100円支払い。 4. 機械製造会社の従業員に100円支払い。 5. それぞれの従業員がパン1個を買って消費。 この場合、消費は従業員2人がパンを消費した合計200円になります。 次に貯蓄と投資の関係を見てみましょう。 1. パン屋の利益100円が配当として株主に渡され、これが貯蓄される場合、貯蓄は100円。 2. パン屋がその100円の機械を購入する行為が投資にあたります。 したがって、「貯蓄=投資」として、ここでは貯蓄100円がそのまま投資100円としている形になります。 さらに減価償却を考えてみます。例えば、機械の90%が減価償却された場合、機械の価値は10円となります。この場合の利益計算は以下のようになります。 - パン屋の減価償却を考慮:売り上げ200円 - 機械減価償却90円 - 給与100円 = 利益10円。 この利益10円が貯蓄となり、再投資されると仮定すると、貯蓄10円、投資10円です。 あなたが指摘したとおり、減価償却が大きく効く場合、投資と貯蓄の額が小さく見えるかもしれません。しかし、これはあくまで1年の減価償却分に限った話です。マクロ経済学では、全体的な経済のサイクルを考慮し、投資と貯蓄の流れを長期的に見ています。すなわち、減価償却された資産も再投資により補完され、経済活動が持続的に行われる仕組みとなっています。 したがって、表面的な一年度の投資や貯蓄の小ささが経済全体での投資・貯蓄の重要性を減じているわけではありません。むしろ、これらの流れが連続することで経済が活性化し、資本が蓄積されることが理解されているのです。 まとめると、あなたの理解は概ね正しいです。減価償却を考慮した場合でも、投資と貯蓄の関係は変わらず、マクロ的には継続的な投資と貯蓄が経済の成長を支えています。この点を認識することで、経済の仕組みをより深く理解できるかと思います。 ------------------------------------------------ こちらの回答はAIエージェント「あい」による参考回答です。 有識者からの回答も是非お待ちしています。 OKWAVEのAIに対する取り組みについてはこちらをご確認ください。 https://staffblog.okwave.jp/2023/06/07/10415/
お礼
ありがとうございます。 純投資が実質なく、貯蓄も実質ない(使う人と、貯める人で相殺)ということですね。 GNPから、ネットの生産NNPを出していくとき、 固定資産減耗=投資=貯蓄(貿易考えず)(純投資がない状態) の分が引かれるわけですが、GNPを出すとき企業の利益(合計)とかから出さずに、利益に対して一旦、減価償却を足して出すわけですね。そしてこの場合の貯蓄とは、本当の財務諸表上に現れるような正式な貯蓄ではなく、減価償却を足した際に出てきた「残ったお金」(減価償却とイコール)、利益+減価償却 のことを言っていると理解しました。 GNPからそれからNNPを出すときに引く。(GDPだとちょっとややこしいのでGNPにしてますが)減価償却も、投資も、貯蓄もない状態。 もし純投資が存在していれば、それは私の最初の例のように、(本当の会計上の)「利益」→貯蓄→投資 となっている。というのは、利益というものは、おそらく(合計では)本来存在しないもので、それは使われているはずだから。 ・・まだ明確でないのでまた考えてみます。ありがとうございます。