失業率の計量分析における、要因について

質問

計量経済の回帰分析において、1988年から2008年の完全失業率についての分析をおこなっているのですが、なかなかいい値が出ません。
年齢階層を若年層（15～24歳）、青年層（25～34歳）、高齢層（54～65歳）として、それぞれの年齢層で考えられる要因を出してみたのですが、どうしても、値が低く出てしまいます。
経済的要因としてＧＤＰや所定内給与額、企業倒産件数など、一通り試してみたのです。
これ以外に、何かお勧めの要因がありましたら、教えてください。

回答No.1

bigorange9 · ベストアンサー

いろいろな要因が考えられます。以下ランダムに挙げてみます。

１．製造業を中心に生産拠点が大幅に海外移転した（日本の産業の空洞化）
　→　製造業の国内販売比率と失業率の関係など
２．女性の社会進出が進み、「求職している女性」が増えたため失業率が上がった
　→　女性の有業率と失業率の関係が正かどうか
３．企業の生産性が上昇したため新規の雇用が創出されにくくなった
　→　生産性と失業率の関係が正かどうか
４．派遣をはじめとする非正規雇用など、就業形態が多様化したため失業者が増えた
　→　非正規雇用者数の増加率と失業率の変化率が負の関係にあるかどうか

他にもあるかもしれませんが、とりあえず。

なお制度変更などを回帰分析に織り込みたいならダミー変数を使うとか。判別分析に切り替えるといったことも検討の選択肢。

お礼

回答ありがとうございます。
大まかに見るとその辺になりますよねぇ・・・
方向性が具体的に見えてきたので、とても参考になりました。
ダミー変数も視野に入れてみます。