マクロ経済学は役立たず??

質問

ただ今、遅まきながらマンキュー経済学マクロ編を読んでいます。

そこの「貯蓄・投資」の章で
「政府が財政赤字を発生させて国民貯蓄を減少させると、利子率は
上昇し、投資は減少する」
と書かれていました。

日本経済を当てはめてみると、慢性的な財政赤字だけれど、
貯蓄は高水準だし、利子率は雀の涙程度です。

日本は例外的なのでしょうか。それとも何か解釈に違いが
あるのでしょうか。

またミクロ経済を読んだときは、「確かに」と
思う部分が多かったですが、マクロ経済は、学者が机上の
空論を述べている気がしてなりません。
マクロ経済の理論等は現実の経済でも、実証、適合できて
いるのでしょか。

またこれらのマクロ理論、考え方は、第3の波ともいえる、
現代のコンピュータによる国際化、知識資本主義時代にも
通用するのでしょうか。

お願い致します。

また

回答No.1

gungnir7 · ベストアンサー

返事がないようなので回答いたします。
マクロ経済学に限らず、何でもそうですが分析する上ではモデルを定義する必要があります。
モデルは観測結果を繁栄していなければなりません。この辺の考え方は物理と同じです。
したがって実体と著しく乖離していれば学問として成り立ちません。

マクロ経済学は100年あまり続いていて、それを基本に金融工学などが発達していますから
実用的にも問題ないと多くの学者が考えている証左になります。

マクロ経済学の分野でもあなたが読んだのは基本です。
現実の実態経済は国際間の幅を超え、基本だけではとても語れません。
ましてや日本のような巨大な経済実態は幾らでも回避方法があるので
すぐさま基本のようには動きません。

更にアメリカは基軸通貨を発行する権利があり、かなり特殊なモデルとなります。
その辺の小国が真似すればたちまち財政破綻をおこす状態でもアメリカは浪費を続けています。
このような特殊事例では基本の上にそれに適合する理論を見つけねばなりません。

ですが基本は基本です。もし日本が無策ならばいずれは基本に回帰していきます。
今現在はその途上にあり、それを回避するのが政策の目標になります。
現在盛んに審議されている消費税アップはその１つです。
いわばマクロ経済学は予測モデルともなりえるわけです。