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役に立つ特許を取っていれば痴漢冤罪を回避できる?
具体的に言うと「世の中の役に立つ発明」を考案して特許を取っておけば、痴漢冤罪になった時に有無を言わさず逮捕されたり有罪にされたりする事は無くなるのでは?という趣旨の質問です。 日本経済に多少なりとも影響するような発明を持っていて特許まで取っていれば、その国家権力である警察も迂闊な事は出来ないと思います。 少なくとも「疑わしきは罰さず」の原則は守るでしょうね。 具体的にどうやってその発明が日本経済に影響するのを警察に知らしめるのかというと、あらかじめその特許を経済産業省をはじめとした技術の分かる役人などに売り込みに行きます。 まあ売り込んだからと言ってロイヤリティ契約できるとは限りませんが。 (いくら素晴らしい発明でもその契約を成立させる為にはもっと偉い人が何人も承認する必要があると思うので) ただそれが本当に価値のある発明なら、役人のうち1人は俺の事を「素晴らしい発明をした人間」だと認識はしてくれて名刺までくれるでしょう。それだけで十分です。 そして冤罪を吹っ掛けられた時に「俺を誰だと思って冤罪を吹っ掛けてるんですか?経済産業省の○○さんと知り合いなんだぞ」と言えば下っ端の警察は「もしかしてこの人は何か偉い人なんじゃないか?」って思って迂闊には動けなくなるのではないでしょうか? ちなみに発明の内容は新型のジェットエンジンで ・メンテナンス性が良く製造コストも大幅に削減できる ・バイパス比を簡単に可変できる為、燃費が良さとマッハ3までの高速を両立できる ・タービン入口温度の問題を完全に克服 ・出力応答性が高い ・燃料の質を選ばない ・故障率が低い ・バードストライクや火山灰の流入にも強い という数々の利点があるので世界の航空機事情を一変させる事が出来ます。 このエンジンが第二次世界大戦の時に作られていれば日本はアメリカに勝てたと言っても過言ではありません。 極端な話、やろうと思えば石炭でも動きます。 (石炭を使うと性能は著しく落ちますが、それでも当時のアメリカ軍のレシプロ機程度なら数十機相手でも蹴散らせるくらいの性能はありますから) と同時にこの技術がテロリスト等の手に渡ればドエライ事になります。 現状のジェットエンジンの本体や設計図すらテロリストの手に渡るとかなり厄介になるようですし、新型のジェットエンジンの場合は「精密な加工技術」や「特殊な材料」や「予算や時間」が無くても作れてしまいますから、その新型ジェットエンジンを利用したミサイルや戦闘機がバンバン作られてしまうでしょう。 もちろん現在の空中戦は戦闘機の性能よりも他の要素の方が大きいと言われていますが、それは「数の桁が違わない」場合の話ですよ。 新型のジェットエンジンの場合、通常のジェットエンジンより遥かに安価につくる事が出来るので戦闘機を1万機や10万機だって作る事が出来ます。 そこまでの数になってくると当然「数の暴力」が効いてきます。 何故ならばF-22といえどミサイルの搭載数には限界があるのでせいぜい10機程度しか打ち落とせませんから、せいぜい数百機程度のF-22なら数万機の「新型ジェットエンジンを搭載した戦闘機」で簡単に蹂躙する事が可能です。 極端な話、この新型のジェットエンジンの技術さえあれば、大量の石油と金属がある国が数の暴力で圧倒的優位になるでしょう。 この数の暴力を覆す為にはABC兵器しかありませんが、そんなものを使うと核戦争が勃発して自分達まで危うくなるので国が滅ぶ直前までは使えません。 よってこの技術がテロリストの手に渡ると世の中が蹂躙されるかそこまで行かなくても大きな爪痕が残る事になるのです。 だからこういう発明というのは相互破壊確証のカードとしても使えます。 『お前らが「疑わしきを罰す」という「核兵器的なえげつないもの」を使うなら、こっちも「新型ジェットエンジンの技術を特許には記載してないノウハウ秘匿部分の技術までテロリストに渡す」という「核兵器的なえげつないもの」を使うぞ』 という交渉もできるでしょう。 (もちろん交渉する相手が技術に疎い場合、言葉の説明だけでは新型ジェットエンジンの素晴らしさを理解できないでしょうから、そのエンジンを製造して実際に動かして燃料流量と推力まで測定してる動画を見せた方がいいですね) 「痴漢冤罪を吹っ掛けてくる女1人相手にそこまでしなくても…」と思うかもしれませんが、そもそも痴漢冤罪って社会そのものがその問題を放置してるのと同時に、大した証拠もないのに(あるいはやってない証拠まであるのに)有罪にしてるからそうなってるわけで、痴漢冤罪を被った側にとっては社会そのものが敵になるんですよ。 だからそこまでされても仕方ないんですよね。 これからの時代「社会が俺を巻き込むなら俺も社会を巻き込むぞ」という強気の姿勢が必要です。 法的に弱い男性が自分の人生を守る為には、これからの時代「一家に一台相互確証破壊」が必要になってくるでしょう。
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回答ありがとうございます。 確かに”秘匿技術をテロリストに渡す”という交渉の仕方ではテロリスト予備軍と認定されるリスクがありますね。 政府が本気になったら殺人の冤罪くらい簡単に着せられそうですし。 “秘匿技術を海外企業に渡して国益を損なわせる”くらいの交渉が丁度良いかもしれません。 ただそれでも政府が卑劣な行為をしてくる可能性があるので「自分の身に何かあったら自動的に秘匿技術のデータが送信されるようにする」 という手筈を整えておいた方がいいでしょうね。 仰る通り国家に対して交渉できるほどの技術があるなら、クビになっても雇ってくれる会社もありますが 会社経由でしかも自分の情報を出さなかった場合「このような素晴らしい発明をした」という名誉も得られませんし 下手すると相応の対価すら得られないので、自身で企業に特許売り込みをした方がいいでしょうね。 しかしその場合も「自分が痴漢で捕まった」という情報を企業が持っていた場合、足元を見られて不利な条件で契約させられたり 特許つぶしをされる可能性があります。 (僕が想定してる売り込み先の企業であれば前科等の身辺調査も余裕で可能でしょうし、警察ともつながりがあるでしょうから) ようは企業側が「犯罪者の発明を特許潰し等で奪ってもマスコミには大して叩かれないだろう」と考えて特許無効審判を請求する可能性があります。 (個人の特許が潰されないのは、企業がそんな事をしたらマスコミに叩かれるからというのも理由の一つなので) ですので「痴漢冤罪を着せられた際に生じる損失」を考えると普通のサラリーマンよりも発明家の方が大きいと考えられます。 だからこそ質問文のような冤罪対策も行う事を検討する必要性があると考えています。 ちなみに小型のカメラを内蔵したブレスレットで手元周辺を撮影し続けるというアイデアは既にあるそうです。 https://mainichi.jp/articles/20180216/k00/00e/020/387000c 痴漢行為を疑われたら弁護士がその画像を見て痴漢行為が無ければ“痴冤証明”が発行され 利用者のスマホに送信される仕組みだそうです。