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間接法によるCF作成の限界
零細企業です。 P/L,B/Sのみに慣れ親しんできた私には、キャッシュフロー計算書のことはどうもややこしくて苦手でなんですが、上司がいうには、間接法だと、「P/L,B/S,S/Sだけで(所謂計算書類だけで)CF計算書が作れるはずだ」っていうんです。 これ、本当でしょうか。ほかに何か「明細」のようなデータ(補助簿みたいなもの)は不要なんでしょうか。「P/L,B/S,S/Sだけ」でCF計算書を作成して、上司は文句を言わないでしょうか。
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- minosennin
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回答No.1
例えば借入金の場合、年間の純増減は2期分の貸借対照表の比較増減から把握できますが、これを調達による収入と返済による支出に分けるには、試算表ないし元帳による必要があります。貸付金や有価証券などについても同様です。 したがって、計算書類だけから作成することはできません。
お礼
早速のご回答ありがとうございます。 総額・純額の問題は、仰せのとおりですね。 >貸付金や有価証券などについても同様です。 固定資産なんかもそうですよね。 さらに言うなら、これら資産の売却損益がある場合なんかも、その内訳みたいな資料がないと、いかに「間接法は作成するのが簡単」といえども作成不能ではなかろうかと思ったのですが、この認識は正しいでしょうか。