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経済指標の関連性について
長期金利、短期金利、債権価格、為替レート、国内株価の関連性について、何冊かの本を読んでみましたが、私の理解力が足りないのか、いまひとつハッキリしません。 「長期金利が上がれば債券価格は下がる、そうすれば国内株価はどうなる、それはこういう理由があるから」みたいに、各指標と株価の関係を簡潔にご教授願えませんでしょうか。 大雑把な質問で申し訳ございませんが、宜しくお願い致します。
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> 長期金利、短期金利、債権価格、為替レート、国内株価の関連性 風が吹けば桶屋が儲かる式に、ザックリと説明しますと・・・ (1)出発点: 長期金利が上がる (2)長期金利が上がるということは、先々の「資金需要」が高まると市場が考えたから。 (3)使い道がなければ誰も借金しよとは思わないので、「資金需要が高まると考えた」とはつまり、景気が良くなってお金の使い道が増えるだろうと考えた、ということ。 (4)お金の使い道が増えると、債券をもっているよりも現金が必要になる(債券は現金の代わりにならない)ので、債券を売ろうと考える。債券を売る人が増えると債券の価格は下がる。 (5)景気が良くなると会社が儲かるはずだから、債券や現金を持っているより株式に投資しておいたほうがいいので、債券を売った資金で、株を買おうとする。株価が上がる。 (6)一口乗ろうとして海外からの投資が増えると、海外から外貨がもちこまれ、日本株を買うために円が必要とされるので「円高」要因。 逆に、好景気(商品売れる)に対応しようとすると、資源に乏しい日本ではまず材料を海外から調達しなければならないので、円を売って外貨を買うわけで「円安」要因。 そのほか、円の発行数など、さまざまな要因が絡んで、円安・円高、どっちに転ぶかは勢い次第。 (7)短期金利は、さまざまな要因で変わりうる。 例えばA金融機関が借りる場合の短期金利を考えても、預金が少なくなったため借りる必要が出た(倒産?)せいかもしれないし、まったく逆に、全部貸し出して(利息をたくさんもらえる)しまって借りる必要が出た(大成長?)せいかもしれない。 つまり、独立した情勢次第で動くので、短期金利はほかの指標とはあまり関係ないように思います。 今回は、質問者さんの質問に合わせて長期金利が上がったということから話を進めましたが、長期金利が上がったから「資金需要が増える・景気が良くなる」のではなくて、景気が良くなるとみんな(市場)が思ったから長期金利が上がると思ったほうがいいのではないかと思います。
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- gungnir7
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何冊かの本、しかも図解入りの内容で解説されているものを、ここで簡潔にまとめるのはさすがに無理です。恐らく色々な情報が錯綜して混乱しているのだと思われます。 実際に1つの現象をとっても正反対の結果になることがあります。例えば金利上昇は許容範囲なら株式にプラスですが、それを越えると企業の借り入れにマイナスになるので株式は下がります。 そして一番肝心なことは日本が主体ではなく、米国や中国サイドの動向によって決定されるということです。これは多分、本に書かれてないかもしれませんが、厳然たる事実です。ドル円ですから米国の指標に強く反応しますが、米国の貿易相手国は中国が一番なので、中国の指標悪化はそのまま米国経済の腰折れに繋がる問題です。それに比べたら日本の指標はおまけみたいなものです。為替相場を大きく動かしたい時にだけ、都合良く利用されます。 世界が関心があるのは「ジャパン・プロブレム」とよばれる日本政府の超過負債のみです。これだけは日本が主因で動きます。ジャパン・プロブレムの発動は長期金利の上昇から始まります。これは日銀も制御が難しいだろうといわれています。実際に5月の局面では日銀も苦慮し、実弾介入で何とか沈静化をはかりました。 シナリオによって為替や株価の市場はどのようにでも反応するので、本を読んだだけでは実感が掴めないと思います。ご自分で取引をされないとなかなか感触は掴めないでしょう。
お礼
お礼が遅れまして申し訳ございません。 仰る通り、それぞれの本で見解が違ったりして、アレコレ混がらかって、ワケが分からなくなってます。
お礼
お礼が遅れまして申し訳ございません。 そうです。 そんな感じの簡潔な説明が欲しかったのです。 本を読んでいると、蛇足がいっぱいで、「で、結局はどうなん?」みたいな、エセアナリスト的なものばかりで、イライラしてきました。