- ベストアンサー
従軍慰安婦についての質問
- アジア歴史資料センターからの資料を使って従軍慰安婦について調査しています。
- 「軍慰安所従業婦等募集に関する件」という資料を選びましたが、現代語訳と背景が分かりません。
- もし他の資料があれば紹介して欲しいです。
- masa123454321
- お礼率23% (4/17)
- 歴史
- 回答数4
- ありがとう数2
- みんなの回答 （4）
- 専門家の回答
質問者が選んだベストアンサー
No２です。 ＞あと、もしこの資料よりこっちのほうがいいよという方がいれば紹介していただきたいです。 とくに指定がなかったので、↓を紹介します。 レファレンスコード C01000831600 渡航手続に関する件 亜密第一一、一一一号 波集団 渡航手續ニ関スル件 昭和１７年１１月１８日 （陸亜密電） 次官ヨリ波集団参謀長 南方軍総参謀長宛電報案 （暗号） 波集参電第五一〇号返 一、軍酒保要員並慰安婦ニ対スル渡航手續ハ昭和１７年４月２３日陸亜密第一、二八三号一の「ト」に依り処理せらるべきものなり 尚慰安婦は既に南方地域に於ては飽和状況なる由に付為念 に、巳むら得さる事由に依り第三国人の占領地に渡航するもの八個々に詮議すべきに付陸軍省に連絡せられ度 尚佛印及泰に渡航するものに就ては軍に於て利用せんとするは前項に準し処理し其の他一般渡航者は外交手続きに依るものなり 通電先波、（岡八參考） 陸亜密一、三九八 昭和１７年１１月１８日 内容は↓となります。 南方において慰安婦は飽和状態につき、（慰安婦目的での渡航者には許可を出せない。） 仕方が無い理由で第三国人の占領地に渡航する者は個別に詮議すべきなので陸軍省に連絡せよ。 なお、仏印、秦(シンガポールか？)渡航するものにおいては、軍で利用する人物は前項に準じ処理し、 その他一般人は外交手続によって処理せよ。 （↑で「慰安婦」は一般人に含まれます。後半はスパイ活動等の為の人員は外交手続を無視してよいという類いの指導だと思われます。） レファレンスコード A05032044800 支那渡航婦女に関する件 1938年11月4日 内容: 秘 起案 昭和十三年十一月四日 支那渡航婦女に関する件伺 本日南支派遣軍 古荘部隊参謀陸軍航空兵少佐久門有文及陸軍省徴募課長より南支派遣軍の慰安所設置の為必要に付醜業を目的とする婦女約４００名を渡航せしむる様配意ありたしとの申出ありたるに付ては、本年２月２３日内務省発警第５号通牒の主旨に依り之を取扱ふこととし、左記を各地方に通牒し密に適當なる引率者（抱主）を選定、之をして婦女を募集せしめ現地に向はしむる様取計相成可然哉 追て既に台湾総督府の手を通じ同地より約３００名渡航の手配済の趣に有え 記 １、内地に於て募集し現地に向はしむる醜業を目的とする婦女は約４００名程度（外に募集連行せざるも 現地に向ふものありと思料す）とし、大阪（１００名）、京都（５０名）、兵庫（１００ 名）、福岡（１００名）、山口（５０名）を割當て県に於て其の引率者（抱主）を選定して之を募集せしめ現地に向はしむること ２、右引率者（抱主）は現地に於て軍慰安所を経営せしむるものなるに付 特に身許確実なる者を選定すること ３、右渡航婦女の輸送は内地より台湾高雄まで抱主の費用を以って陰に連行し同地よりは大体御用船に便乗現地に向はしむるものとす。尚右に依り難き場合は台湾 高雄広東間に定期便船あるを以て之に依り引率者同行すること ４、本件に関する連絡に付ては参謀本部第１部第２課今岡少佐、吉田大尉之に當る 尚現地は軍司令部本木少佐之に當る。 ５、以上の外 尚之等婦女を必要とする場合は必ず古荘部隊本部（又は軍特務部＝を消してある＝） 要請のあった慰安婦400人について、彼女達の募集と引率者（慰安所経営者）の選任・渡航の手配ができました。 台湾からも300人渡航します。 １、400人の内訳は～で、割り当て県毎に引率者を選任すること。 ２、引率者は身元の確実な者を選任すること。 ３、渡航ルートは、日本→高雄（台湾）→現地となるが、高雄までの渡航費は引率者が負担する。 高雄以降は、専用の船（軍？）を使用する。 ４、この件の質問は・・・まで。 強制連行を肯定する人たちは↑のような資料から、 【軍は慰安所の経営や慰安婦の輸送に関わっていた→強制連行の証拠】 と主張しますが、回答Ｎｏ２の軍人専用の慰安所を設置する必要性から、経営状態や慰安婦の待遇（給与、衛生）に関与するのは当然だと思います。 渡航の便宜を計る（軍属の船で渡航・軍属として乗船させる）等もありましたが、 実は、通常、軍の船には民間人は乗れません。 しかし、戦時下では民間船は攻撃される怖れがあります。 その為に、乗船記録に従軍看護婦等と記載して乗船させた事はあります。 従軍慰安婦がここまで問題になっているのは、↓の経緯で人権左翼が煽ったからです。 1973年 「従軍慰安婦」発行 著者：千田千夏（この本で「従軍慰安婦」という用語が使われました） この本で、７万人が慰安婦にさせられた と書いています。（後の調査では、証拠は発見されていません。） 1983年 「私の戦争犯罪」発行 著者：吉田清治 著者は、韓国の済州島の現地人から、日本軍の強制連行を証言を聞いたと言っています。 しかし後に行われた裏づけ調査では、証言の事実はないことが判明し、本人もそれを認めています。 ここまでは、日韓どちらでも、それ程話題にならず、大きな問題にはなっていません。 著書は1989年に韓国でも発行されましたが、韓国の済州新聞に嘘だと否定されています。（画像参照：拡大は右クリック） 1989年 宋斗会（在日）と青柳敦子が「朝日ジャーナル」に、「日本は慰安婦問題を謝罪せよ」という内容の意見広告を出しました。 二人は訴訟を起こす原告を探す為に、韓国の「太平洋戦争遺族会」と組んで元「従軍慰安婦」を探します。 （しかし、強制連行の被害者としての【従軍】慰安婦は発見されませんでした。） 1990年 ハンギョレ新聞に【「挺身隊」怨念の足跡取材記】 著者：尹貞玉（後に「挺対協」（民間団体、韓国挺身隊対策協議会）のリーダーとなります。）という連載記事が載り、大反響になりました。 内容は、挺身隊と慰安婦を混同し、千田千夏から教示を受け、かつ吉田清治の証言を事実として全肯定したものでした。 これ以降、従軍慰安婦問題が日韓間の問題になりました。 社民党の福島瑞穂も、この件に関わっています。 彼女が国会議員になったのは、でっちあげの慰安婦問題で注目を浴びたからです。 【慰安婦問題の「主犯」は福島瑞穂弁護士】 http://blogos.com/article/45082/ （ところが吉田の話に目をつけて日本政府を相手に訴訟を起こそうとしたのが、福島瑞穂氏や高木健一氏などの弁護士で、彼らは韓国に渡って原告になる元慰安 婦を募集した。そこで見つけたのが金学順で、彼女はNHKにも出演して「親に売られてキーセンになり、義父に連れられて日本軍の慰安所に行った」と証言し た。この話をNHKに売り込んできたのが福島氏で、彼女はスタジオに立ち会って金にせりふを教えていた。） これらの事により、韓国人が従軍慰安婦と強制連行を事実と誤認してしまいました。 韓国は国策で国民に事実に反する捏造された反日教育を行っており、これを信じる土壌がありました。 ↑の韓国の反応について、↓のように日本がはっきり意見を主張せず、安易に謝ってしまったのも原因です。 （一番の原因は、Ｎｏ２の動画のような偏向教育で、日本人が正しい歴史を知らない事ですが） 肯定派は河野談話（1993年に河野洋平（官房長官）が発表）で強制連行を認めたと主張しています。 【慰安婦関係調査結果発表に関する河野内閣官房長官談話】（外務省ＨＰ） http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/taisen/kono.html しかし、河野談話では従軍慰安婦【問題】について語っていますが、本文中には慰安婦のみで【従軍慰安婦】や、その実在については語っていません。 これには↓のような事情があります。 談話発表後の参議院予算委員会で平林内閣外政審議室長が「政府の発見した資料の中には、強制連行を直接示す記述は見当らなかった」と答弁しています。 更に石原信雄氏（当時の副官房長官）が産経新聞のインタビューでも同様の事を語っています。 このような内容になった理由については、 自称元慰安婦とその支援者（ＮＧＯ等）や韓国側から強い圧力があったと述べ、強制性の認定について「日韓両国間での妥協の産物」と明言しています。 このような事になった原因ですが、 韓国は強制性を認めればこれ以上問題を大きくはしないという事で、日本と取引をして日本はそれに合意しました。 ところが韓国はその取引を裏切って、日本は強制連行を認めたと宣伝し、更に騒ぎを拡大して日本を責めています。 これは、河野氏が、国際社会で発言することの重要性を理解せず、日本でしか「おたがいに譲り合って事を荒立てない」という馴れ合いは通用しないことを認識しなかった為のミスだと思います。
その他の回答 (3)
- nacam
- ベストアンサー率36% (1238/3398)
- iaiahasuta
- ベストアンサー率36% (63/173)
No１様に同意。 この程度が読解できないようでは・・・ 私は理系ですが、この程度は普通に読解できますが。 ＞あと、もしこの資料よりこっちのほうがいいよという方がいれば紹介していただきたいです。 慰安婦のどのよう事についての資料かを示していただかないと、応えようがありません。 ご質問の資料とは、↓のことでしょうか（画像も参照） リンクを貼っても、そこに飛べないのは仕方がないとしても、↓のように文章はコピペできるのだから、そのくらいの知恵は捻り出して下さい。 これは、無関係な他人の好意をあてにした質問をする以上、最低限の礼儀だと思います。 リンク先の文章はカタカナをひらがなにすると↓となります。 受領番号 陸軍省受領 陸支密受第二一九七号 起元庁（課名） 兵務課 件名 軍慰安所従業婦等募集に関する件 兵＠甲第一八号 昭和十三年三月四日 陸支密 副官とり北支方面軍及中支派遣軍参謀長宛通牒案 支那事変地に於ける慰安所設置の為内地に於て之か従業婦等を募集するに当り故（ことさ）らに軍部諒解等の名儀を利用し為に軍の威信を傷つけ且（か）つ一般民の誤解を招く虞（おそれ）あるもの或（あるい）は従軍記者、慰問者等を介して不統制に募集し社会問題を惹起する虞（おそれ）あるもの或（あるい）は募集に任する者の人選適切を欠き為に募集の方法誘拐に類し警察当局に検挙取調を受くるものある等注意を要するもの少からさるに就ては将来是等の募集等に当りては派遣軍に於て統制し之に任する人物の選定を周到適切にし、其の実施に当りては、関係地方の憲兵及警察当局との連繋を密にし、以て軍の威信保持上、並に社会問題上、遺漏なき様配慮相成度（あいなりたく）、依命（めいにより）通牒す。 意訳すると、 「慰安婦を募集するとき、従軍記者や慰問者のコネや名前を悪用したり、不適任なものを募集責任者にして、誘拐まがいの事をして、警察の取調べを受ける者が多くいるので、地元の軍は担当者の人選を適切にして憲兵や警察と協力して、軍の威信を損なったり社会問題にならないように注意するように」 という内容です。 これは慰安所の経営や募集は、軍の委託を受けた民間が行っていたからです。 これを、軍の責任＝強制連行の関与 として、日本の戦争責任と主張する意見がありますが、今の日本の公共工事の殆んどは民間が受注しています。 その民間企業が不正をしたからといって、それは日本政府の犯罪となるのでしょうか。 それに、当時の軍は↑のように、防止に努めており、放置してはいません。 質問者様が従軍慰安婦についてどのように考えているか不明ですが、慰安婦問題は捏造であり、日本は何の責任もありません。 無知な人は「慰安婦」と「従軍慰安婦」を混同しますが、それらは全く違うものです 【従軍】とは、軍の管理下にあることを意味します。 当時は、売春は合法でした。 なので、慰安所や慰安婦の存在自体は問題にはなりません。 従軍慰安婦問題の焦点は、日本政府・軍が組織的に強制連行を行い、慰安所での労働（売春）を強要したか否かです。 そして、現在でも強制連行の証拠は発見されていません。 ↑について、よく無知な人は、「強制連行をしていないという証拠もない」といいますが、 無実の証明は不可能とされています。（これを【悪魔の証明】といいます） なので、強制連行が行われたと主張する側が証拠を出す義務があります。 これを【告発側の立証責任】（訴えた方が被告の犯罪の証拠を出す義務がある） といって、これらは議論や裁判の世界では常識です。 この問題が解決しないのは、強制連行の肯定側が証拠を出さずに、否定派を非難ばかりしているので続いているだけです。 これに対して強制連行の肯定側は従軍慰安婦の証言を証拠だとしていますが、 自称被害者＝本当に被害者とは限りません。 本当の被害者＝全ての証言が事実とは限りません。 以上から、検証されていない証言に証拠能力はありません。 実際、自称慰安婦の証言は、証言ごとに違っており整合制がありません。 そのことに対して説明を求めても、回答を拒否しているので、話が進まずにいます。 強制連行否定派の主張は 合法的な募集による自由意志で就業した売春婦としての慰安婦は存在するが、強制連行の被害者としての【従軍】慰安婦は存在しない。 ということです。 当時は、売春は合法でした。 慰安婦とは、軍が民間に要請して経営させた、軍人専用の慰安所（娼館）で働く売春婦さんのことです。 その目的は、兵士のストレスの発散させ、治安の維持（一般人への暴行事件の防止）、性病の防止、女性関係による機密の漏洩防止等が目的でした。 これらの目的をクリアする為には、軍は慰安所の経営状態（衛生管理、賃金・休暇等の待遇、雇用契約の合法性）を軍は把握・管理する必要があり、その方面での関与はしていました。 そして、そこでの慰安婦の待遇は他の民間の娼館より良いものでした。 実は、従軍慰安婦については、終戦当時の連合国も認めていません。 極東軍事裁判に、慰安婦が出廷して証言していますが、法廷の判断は合法的に募集し本人の意思で就業していたという結論で、犯罪性はないとしています。 戦地での連合軍の調査でも、彼女達を虐待した証拠は発見されていません。 「アメリカ戦時情報局心理作戦班日本人捕虜尋問報告第４９号」（ビルマを占領したアメリカ軍が慰安婦を尋問し、まとめた報告書）に↓の記述があります。 １：慰安婦と日本兵の結婚成立の事例」 ２：943年の後期に借金を返済し終わった慰安婦の帰国を認め、実際に一部の慰安婦が帰国をしている事。 ３：慰安婦には接客を断る権利があった。 ４：「慰安婦は靴・紙巻きタバコ・化粧品を買う事ができた。 ５：彼女達はビルマ滞在中、将兵と一緒にスポーツ行事に参加して過ごし、又、ピクニック・演芸会・夕食会に出席していた。 ６：彼女達は蓄音機を持っており、都会に買い物に出掛ける事も許されていた。 ７：慰安婦には一カ月毎に麦粉２袋、その家族には月毎にアワ・ヒエ などの雑穀３０キロを配給、慰安婦の衣食住、医薬品、化粧品は軍が無料配給、旅費も軍が負担しています。 外交的にも、日韓間の過去の問題は、1965年の日韓条約で「完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」という合意が両国間で為されており、条約以前の問題については、国家も個人も相手国への請求権を放棄することを決定しています。 日本は、その条約で、戦争関係で様々な補償（賠償ではない）をしています。 ところが、韓国はその重要な条約の交渉過程において、慰安婦問題を全く取り上げていません。 (日本政府は、正当な要求には応じるので、証拠と資料を出すように言っています。) 慰安婦が本当に犯罪被害者で、今の韓国（在日含む）や人権団体が言っているような大規模な強制連行（20万人）が行われていたなら、当時の朝鮮人が知らないはずがありませんし、これへの補償を韓国政府が要求しなかった場合、国民が納得するとは思えません。 以上から、当時は日本も韓国も、慰安婦は犯罪被害者ではない（強制連行は事実ではない）という事を知っていたということになります。 以上から、今の韓国は日本に賠償を請求する権利はありません。（事実ではありませんし） また、この条約で「日本は韓国に賠償をした」と誤解している人が多いようですが、それは間違いです。 この条約で支払ったのは、今まで一つの国だったので、先延ばしにしていた貸し借りの清算です。 それに、韓国は終戦まで日本の一部だったので、連合国は戦勝国としての賠償請求権も認めていません。 併合時の政策も、賠償が必要となるようなことはしていません。 よく言われる、侵略による植民地支配、強制連行、創始改名の強制、ハングルの禁止は捏造です。 （これらの件は質問から外れるので詳細は説明しません） 実は、従軍慰安婦問題（慰安婦ではない）に火をつけたのは、人権左翼と呼ばれている日本人です。 彼らはソ連のアフガン侵攻やその後の崩壊、更に北朝鮮の実態が知られたことで、共産主義への賛同が得られなくなった為に、人権問題や日本の戦争責任を追及 する事で生き残ろうとした集団です。（実は、「戦争責任」などという概念もありません。戦争自体は犯罪ではありません。） 実際、【従軍】慰安婦問題が大きく騒がれ出したのは、８０年代からです。 彼らは↓のような活動で、日本人の戦争観を歪曲していきました。 （動画：アメリカと左翼による情報操作） http://www.youtube.com/watch?v=twxtQ6_qTIU 担当教官が自虐史観に浸っていた場合、↑のようなレポートを出すと評価されない場合があります。
- suicyo
- ベストアンサー率43% (83/193)
現代語訳？ 見てみましたが、これってほぼ現代文ですよね。書体もくずし字ではないし。旧字体で古臭い単語と言い回しになっているだけです。 日本史関係の専攻の学生なら、この程度のものなら独力で解読する努力くらいしないと先が思いやられますよ、正直。私は３流大学の日本中世史専攻の落ちこぼれ学生で、お情けで卒業させてもらった口でしたが、卒業後３０年たった今でもスラスラと読めましたが‥ ふたつ意味の分からない単語はありますが。 日本史関係の専攻でないなら、担当教員の出題の意図が判りませんね‥ 戦前の文章とかを専門外の学生に読ませて、何をしたいのだろう‥
お礼
そうですね・・・。一応自分は商学専攻なんで歴史は専攻していないのですが他の資料も大体こんな感じなんですよね。意訳はできないし意味は分からないしで大変でした。。。
お礼
すごいですね。。。もともと慰安婦問題についての知識が豊富だったのでしょうか？ここまでしてくださるとは思いませんでした。本当にありがとうございます！画像については添付しようと試みたのですが、何回やっても１枚しか貼り付けられないのであきらめてしまいました。でも、文章の内容を転記するとか色々やり方はありましたね。次質問するときはきちんと考慮していきたいと思います。