- 締切済み
給与所得者にとって所得補償保険って必要でしょうか
給与所得者(サラリーマンやOL)にとって、一時的にせよ住宅ローンの返済を担保する手段として、所得補償保険に加入するのは一般的に有効なのでしょうか? 費用対効果や他の保険商品との比較などで解りやすく説明してもらえると助かるのですが。
- みんなの回答 (3)
- 専門家の回答
みんなの回答
- kirara3970
- ベストアンサー率32% (150/468)
ファイナンシャルプランナーです。 補足します。 傷病手当金は健康保険からです。4月からは2/3が補償されます。 健康保険では高額療養費制度がありますから、むしろ、所得の補償(保障)を考えた方が良いでしょう。 所得補償以外にも定期の医療保険を利用する場合もあります。 長期所得補償保険も5年や60歳までというものもありますが、免責期間や更新できない場合も考えて選んでください。 費用対効果としては30歳で月1000円程度でつき15万円補償、自動継続できる(1年補償)というものもあります。 むやみに終身医療に加入するよりずっと安いでしょう。
- ag0045
- ベストアンサー率33% (815/2413)
銀行などでローンを組むときに「債務返済支援保険」などの名称で、 団体長期障害所得補償保険=GLTD)と云うのを勧められます。 これは病気・ケガで休業を余儀なくされ、返済が苦しいときに最長3年間 保険金を支払うもので、毎月の返済額が10万円なら、わずか560円ぐ らいの保険料です(保険会社により若干異なるかも)。 銀行経由の場合には団体の形で加入しますので、個人で掛ける所得補償 保険よりは安いですよ。 安い保険料ですので、絶対に加入しておくべきでしょうね。
- oshiete-q
- ベストアンサー率33% (813/2428)
労災の傷病手当等で現在の収入の6割の確保はできています。 問題は残りの4割部分です。 現収入の6割でローン返済と生活が維持できるのであれば、契約の必要性はそれほどでもないと思われます。しかしそうなった場合「不安が残る」というのであれば、必要に応じて検討されるべきですね。 保険を契約される際は保険金額を現収入の4割程度を目安に設定されることですね。