ある文具を商品化したいのですが

質問

教育の現場に携わる仕事をしていますが、その現場の必要からある文具を思いつきました。新規性もありかなり商品価値をもつものと思うのですが（もちろん素人の域をでないのかもしれませんが）、自分で特許をとろうとまではなかなか思えません。そこで安易な発想とお叱りを受けるかもしれませんが、アイデアのみを買ってくれる、もしくはアイデア提供のみで何らかの契約をしていただける組織や事業所があったら教えてほしいと思います。あるいは、かんたんなプラスティック製の文具を製造している方で、新商品のアイデアを募集している方などご存じないでしょうか？

回答No.4

alessandra · ベストアンサー

＃３です。
今思い出したのですが、地方自治体（市町村）で、無料の特許相談が行われています。
相談を受けるには少し時間を必要とした（順番待ち）ような気もしますが、私も自分のアイデアを話して、それは特許ではなく、意匠（デザイン）登録に該当すると指導されました。
その道の専門家に聞いてみるのが良いと思いますし、
公の機関の方がここより、安心かも（笑）。
とにかく、自分のアイデアをお金にしようと思うことは自然なことで、やましいことでもなんでもないということ。誰だってそうしたいのです！
それに、だいたいあなたのような知識階級（科学者など）からアイデアというのは生まれやすいので、全く不思議ではありませんよ。
何か良い動きがありましたら、情報をかねてご報告下さい。
教員の方に、「あなた」などという言い回しを失礼しました。

お礼

ご親切な情報をありがとうございました。皆さんもいろいろと検討されていると知り、元気付けられました。
進展がありましたら何らかの形でお知らせいたします。
本当にありがとうございました。

回答No.3

alessandra

私もアイデアがいくつもあり、そのアイデアを商品化できないのだろうか常々考えており、ネットで「アイデア」「商品化」というキーワードで検索をかけたところ下記のＵＲＬ「アイデア商品化お助け隊」というサイトを見つけました。
新潟の企業が運営するサイトのようです。
あなたのアイデアが、新規性、商品価値があるのかどうか審査してもらってはいかがですか。
どのようなアイデアかわかりませんが、それが特許に該当するのか、意匠（デザイン）登録に該当するのか、そういったところまでは現時点では判断できませんが、あなたが手作りで現場で使っている程度では満足できないと思います。
それに、そのアイデアは、あなたが儲かるのみでなく、あなたが報酬を得ると同時にその利便性等の恩恵を受ける消費者（例えば教諭など、どんな立場の人かわかりませんが）がいるはずです。
とにかく、悶々としていないで、だめもとで応募してみたらいかがでしょうか。
でも、じつは私もこのサイトをどの程度信頼してよいのか、と半信半疑でいることも事実です。
私も素人ですから。
「初恋スリッパ」の例にあるように、ちょっとしたアイデアであっても、膨大な利益を得ることもできるようですね。が、そのアイデアを登録し、工場などに売り込む、などすべてを自分で行い、また会社という形式にすることが良いのか、などは今の私にはわかりません。
会社にアイデアを応募する場合、そのアイデアは会社のものとなって、アイデアに対して、最初にいくらか支払われて、あとは、会社が儲ける仕組みとなっている場合（ただし、売れなくて在庫を抱えてもあなたには関係がない）と、本の印税のように、売れた分の何％かが、アイデア提供者のもとに入るのか、その２つだったように思います。
そして、やはりみな後者を選ぶようです。私も、じつはこのあたり悩んでおり、専門の方に詳しく聞いてみたいと思っています。
頑張って下さい。

参考URL：

http://www.idea-otasuke.com/index.html

回答No.2

kaitaradou

教員をなさっておられるのでしょうか。教育現場での発見というのは貴重だと思いますが，それを収入に結びつけるのはある意味で危険だと思います。試作をしてご自分で愛用しているのが一番良いのではないでしょうか。教え子の学習に役だったという思いのほうが，お金に対する執着より結局大切なのではないでしょうか。もし今回の発想が本物だったら，教育の中でこれを基盤として叉次の発想が生まれるのではないですか。原則として思いつきをお金にしようとするのは時間とエネルギーの無駄になるという例を沢山知っているので・・・

回答No.1

sinnkyuusi

企業に売り込むにはそれなりの下準備が必要になると思います。
特許や商標登録の取得はその手段として欠かせないものになるはずです。

もし仮に構想段階のみで売り込んだ場合、商品化までこぎつけた段階で契約内容にお互いの主張格差が出てくることも予想されます。
このようなトラブルは企業にとっても避けたいところですし、やはり自信を持って売り込むのであればあらかじめ何らかの権利を主張できる用意があった方が契約しやすくなると思います。