できるなら会社を訴えたい。…離婚・うつ病、リストラ

質問

私（30代）はE会社（仮名）として正社員として８年ほど働いていましたが、
ここ２・３年は全く辛い思いばっか背負って、来月ついに退社をする事となりました。

このE会社には、理不尽な不誠実さ、傲慢、不祥事隠滅など色々ありました。

まず、不景気のリーマンショック後、好き嫌い人事で
私は、係長でしたが全く職種が違う配置転換と出向辞令に合いました。
あまりにも畑違いな職種をタライ回しされ精神的にも肉体的にも追い詰められ、
ついには、鬱病と適合障害と心臓疾患を煩いました。
そして、休職３ヶ月…あまり。

そして、その配置転換の１ヶ月前に待望の子供が生まれたばかり…
このような私を見かけた妻も産後うつ病にかかり…
妻が背負った行動は、風俗を始め…不倫もしていた…。

また、時同じくして、このE会社は、幾多の不祥事
（正社員を自己都合退社にさせるパワハラや裏金…サービス残業の増加、低賃金のパートや
派遣雇い、派遣残業代未払い　…その他 色々。）が起き、挙げ句の果てに自殺者が
３人ほど出ました。

また、セクハラ事件も起きました。　E会社の幹部らは見て見ぬふりで
セクハラしていた当人は懲戒免職処分になりましたが…。
（会社としてただ見過ごすだけとして…情けない態度です）

そして、私はこのE会社にいて、離婚もして、地位も全て失いました。
相変わらず、会社の上層部は自分の身が一番大事で下層部はパワハラ旺盛、
中層部は、必死にゴマスリ王国。

色々人生むちゃくちゃされました。この気持ちが恨みにも変わりそうで怖いです。

私としては、会社も、従業員も、法的に平等でなければいけないと考えます。
何か乱雑で書きすぎてしまいましたが、何か良い知恵をお貸し下さい。

会社を辞める事になり今は気持ちは楽になりましたが
このままただ泣き寝するのは、悔しいだけの一本です。

みなさん、どうぞよろしくお願いいたします。

回答No.4

少女 時代（@KARA111）

なんでもかんでも会社のせいにされたら会社が可哀想。
嫌なら辞める選択だってあるし、離婚なんかは完全にあなたの問題。
そういう弱さに嫌気がさして離婚つきつけられたのでは？
これからは自己責任という考え方を身につけて生きていこう～

回答No.3

yosifuji20

まず離婚は会社の責任ではありません。それはあなたの個人の問題です。

自殺者についてはその遺族が会社を訴えることは可能かもしれませんが、あなたは利害関係者ではないですね。

配置転換と出向辞令については争う余地はあるかもしれませんが、現実はかなり困難です。
会社は社員を適正な仕事に配置する権利があります。これを社員が拒否するのはかなり困難です。
そのことと鬱病と適合障害と心臓疾患の因果関係が立証できるのならば訴えも出来るかもしれませんがその証拠は確保してるでしょうか。
パワハラの訴えは現実にはかなり困難です。会社は必要な業務命令をすることは何の問題もありません。
問題となるのはそれが常軌を超えて過酷な命令を強要したとか、他人の前であなたの名誉を損なうような言動をしたとかの事実がある場合です。
それには証人等の客観的な証拠が必要ですし、常軌を超えたという抽象的な条件を立証できるかも難しいと思います。

ということでいろいろ不幸なことが続いたのは判りますが、法律的に争うのはきわめて難しいと思います。
今は済んだことは忘れて将来のほうに目を向け立ち直るほうが賢明だと思いますが。

回答No.2

seble

書かれている中で実際に訴えられそうなのは、配置転換を不当と主張するぐらいです。
（うつ病もそれが原因という事ですし）
パワハラやセクハラも訴えられますが、あなたの事ではないのであなた個人がどうこうできる問題ではありません。労組でも作ろうというなら別ですが、そこまでのやる気は無いようだし。
配置転換を不当と訴えるなら、基本的にはやめない事になります。（たいていは示談して結果としてはやめるのですが、、）
ただ、感情論が強く、論理的、法的に問題ある部分がどの程度あるか見えてきません。たらい回しは確かに問題なのですが、その部分以外は全て感情論です。
会社を改革したいという意欲があるなら別ですが、そのための行動を起こそうというのでない限り、ただのグチにしか聞こえません（ちょっと厳しい書き方ですが、誰が不倫しても第三者には関係ない事で、本当に愛しているなら不倫だって許してやるぐらいの気持ちも欲しい気がします。もっとも夫婦の事は外からは分からないので何ともですが、それならそれでこのカテには全くふさわしくありませんし）

個人的な感想としては、さっさとやめてすっぱり忘れる方が良いのではないかと思います。

回答No.1

cubetaro

一つ一つに証拠が必要ですし、弁護士代もかかります。
　何より、大きな相手というのは、優秀な弁護士を雇う事ができますので、それにも負けないくらいの確実な証拠が必要です（資本主義下では平等ではありません。資本がある方が有利なのです）。

　労働基準局に報告だけして去る…というのが懸命だとは思いますが。