No.1で、回答させていただいた説明が、解りにくい場合にのみ、
次は、こちらの解説を、参考にしてみて下さい。
（回答者の技量不足につき、
一度に両方を読まれると、混乱を招きます！）
No.1の「前期末時点の売却」は、表現が悪かったです。
ごめんなさい。
「前期末時点を経過し、今期首1/1時点で、直ちに売却した場合」は、
以下の仕訳が成り立ち、当期の減価償却費は、計上する必要がありません。
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現金 4,000,000 / 建物 6,000,000
建物減価償却累計額 1,800,000
建物売却損 200,000
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以下、7/31に建物が売却された、
質問者さんの例題についての説明です。
建物の前期末までの建物減価償却累計額
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\1,800,000
今期首1/1から売却時7/31までの減価償却費
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\131,250
∴建物売却時の建物減価償却累計額の合計
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\1,800,000 ＋ \131,250 ＝ \1,931,250
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【本来あるべき解答】
現金 4,000,000 / 建物 6,000,000
建物減価償却累計額 1,931,250
減価償却費 131,250 / 建物減価償却累計額 131,250
建物売却損 68,750
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借方の、建物取得時～今期7/31までの累計額\1,931,250と
貸方の、今期1/1～7/31の累計額\131,250とを、相殺する。
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【最終的な解答】
現金 4,000,000 / 建物 6,000,000
建物減価償却累計額 1,800,000
減価償却費 131,250
建物売却損 68,750
つまり、建物減価償却費の今期計上額\131,250については、
『減価償却費/建物減価償却累計額』
の仕訳が、ここで、一旦、行なわれているのです。
しかし、建物の外部売却や火災焼失の例題で、
建物全額を貸方計上、
その時点での建物減価償却累計額を借方計上と、
反対仕訳を起こす際、
上述の通り、一度は貸方計上した今期分の減価償却累計高も、
結局は、借方に持っていかれ、消去されてしまいます。
結果、今期分の累計額を除いた、前期末までの累計額\1,800,000のみが表面化し、
その一方で、当期の減価償却費\131,250だけは、
貸方の累計額がいない、さびしい形で、借方に残るのです。
もちろん、建物売却損の数値は、いずれの仕訳の形でも、変わりありません。
今回のご質問では、7/31売却日の例ですが、
当期のいつ、建物が売却されようとも、
借方に反対計上される累計額は、
今期分の累計額が除かれた\1,800,000のみとなります。
また、通常通り、借方計上される減価償却費は、
当期首の日付から、売却当日までの期間の減価償却費となります。
建物の売却に限らず、
当期中に、固定資産を滅失させる仕訳を間接法で計上する場合、
借方計上される減価償却累計額は、前期末までに計上された累計額、
借方計上される減価償却費は、今期のみの数字...と憶えておくと、便利です。
