（条件付）住宅を建てる際の注意事項など

質問

タイトルの内容について以下教えてください。

Ｑ１．条件付売地で家を建てる場合、設計士を通じて建てた家に比べて特徴が無い家が多いのはなぜでしょうか（料金が高くなるから？）
Ｑ２．条件付売地で家を建てる場合、設計内容（図面、工法、仕様部材等）の妥当性を第三者的に見ていただきたい場合、どちらに相談すれば良いでしょうか？（やっぱり設計士？）
Ｑ３．オール電化にしたいのですが注意点など教えてください。また東京電力などで設計段階からサポートなど受けられるものでしょうか？
Ｑ４．防犯を考慮した家にしたいのですが、注意点など教えてください。また警備会社などで設計段階からサポートなど受けられるものでしょうか？

よろしくお願いいたします。

回答No.1

jixyoji · ベストアンサー

お早うございます、jixyoji-ですσ(^^)。

Q1.makoto_niftyさんがおっしゃるようにコスト面を抑えるためだと考えられます。

Q2.相談は下記のような不動産コンサルティングなどが妥当だと思います。

「プロの眼・不動産調査」
http://www.professional-eye.com/index.html

「建築検査・不動産調査の住まいのホームドクター」
http://www.homedoctor.co.jp/

「［デジタル不動産コンサルタントLTD.］」
http://www.din.or.jp/~digicon/

「不動産の達人　さくら事務所」
http://www.sakurajimusyo.com/

【ktk 建築管理・耐震診断協会】
http://ktk.ne.jp/

それ以外では一級建築士事務所ですね。電話帳や下記ＨＰで色々調べれます。

「一級建築士事務所.com 」
http://www.icom-com.com/

Q3.下記を一通りご覧ください。

「IＨクッキングヒーターで秋のメニューに挑戦 「オール電化」ライフって楽しい！」
http://allabout.co.jp/Ad/202892/1/product/202892.htm

「オール電化住宅の特徴と注意点」
http://www.webvision.jp/house/housefacility/20040712/index.html

「オール電化のメリット・デメリット」
http://www.asahi-kasei.co.jp/maison/ma-net/sonota-oyakudachi/9.html

「オール電化マンションのメリット・デメリット」
http://www.e-mansion.co.jp/cgi-local/mibbs.cgi?fol=nandemositumon&mode=point&tn=0094

またオール電化とは真逆の『コージェネレーション』も検討しては如何でしょうか？

「家庭用燃料電池コージェネレーション」
http://www.hokurikugas.co.jp/innovation/cogeneration/2.html

「コジェネレーション」
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B3%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%83%8D%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3

Q4.一戸建てではないですがマンションでmakoto_niftyさんが言うような取り組みがあるようですね。

「独自の防犯設計規準や警備会社防犯診断の実施するセキュリティシステムを開発　三井不動産」
http://myhome.nifty.com/as/column/myhome_445/article_0409249936_1.htm

当面は玄関の鍵や施錠関係を重点的にやっておけばよいのではないでしょうか？下記ＨＰなどを参考にして下さい。

「e-防犯」
http://www.e-bohan.com/top01/index.html

「警視庁　空き巣狙い防犯対策」
http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/seian/ppiking/jo.htm

それではよりよい住宅環境をm(._.)m。

お礼

たくさんのＵＲＬありがとうございました。実のところコジェネにしたいと思っていまが、現在は家庭向けの安価な装置がありません。従い将来はコジェネを導入すうることを前提に、今からオール電化仕様で建築しようと考えています。

回答No.2

noname#16670

Ｑ１／条件付売地を販売されておられる会社が、工務店系列の不動産屋さんの場合叉はその逆の場合が多いです。土地の売買利益と建築物の施工利益の２つを要求をされておられます。

ですので。その工務店の特色と言うか、一般的な住宅建設になる場合が多い様です。

建築士事務所の建築士さんには、建築意匠叉は計画の専門の方も数多くおられます。

建物のデザイン／内部の住居空間のデザイン／内外部の質感や色合いに優秀な計画をされる建築士さんも多いです。その建築士さんに設計を依頼して、条件付売地を販売されておられる会社で、実際問題施工が出来るかどうかは、個別に相談してみないと判らないと思います。

Ｑ２／ 第三者の建築士事務所叉は一級建築士等に見て貰う。。。。言い換えますと
建築工事に手抜きが無いかどうか。叉は後日問題となる様な弱点や不備が無いかどうかの事と思いますが。

この件でしたら「同上の目的でしたら」
ホンネで言ってしまうと、かなり困難と言うか。監理される方次第と言う事になります。
住宅は別名「クレーム産業の世界」とも言われています。
http://www.ritsu.jp/data/hudousan/hudousantorihiki/kenchikuhunsou.htm
ＷＥＢの作者の方は知りません。私と無関係のところですが。いろいろ書いてあるので、以前参考に見させて貰いました。

先日投稿しました
http://okweb.jp/kotaeru.php3?q=1030904
に私の意見を述べていますが。クレームの問題が発生しても、解決は「難儀する」ケースが相当にあります。

先日の投稿にも書きましたが。
１０年保証の家／１０年保証制度・・いろいろ略されて言われています
下記の制度。
http://www.ohw.or.jp/
「工事が完成、引き渡し後、万が一住宅が傾いたり、雨漏りしたりなど不具合が起きたら」
登録業者が最長10年間保証します。そのために、工事中現場審査に合格した住宅に保証書が発行され、万が一の修補費用を保険でサポートする制度です。住宅品質確保促進法にも対応しています。
http://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/torikumi/hinkaku/hinkaku.htm

このへんの第三者的保証制度をご利用になられて、条件付売地の住宅に保証をつけて貰う方が、現実的に安心感が得られると思います。

もちろん。現場施工中に第三者の専門家「建築士」等が中間に検査と言うと大げさですが見て貰う事は、とてもよいと思います。多少費用が掛かると思いますが。。。

Ｑ３／専門外ですので判りません。

Ｑ４／ 警備会社のアドバイスを。。と言う事ですが。
ケースバイケースです。
特定の法人のＷＥＢです。「当方と関連はありません／個別推薦の目的はありません」
http://www.secomtown.com/default.html
http://www.secomtown.com/hs/hsfaq/index.asp

一般論ですが。入居後にセキュリティー関連のご契約をされるのであれば。多少のアドバイス等は得られるかも知れませんが。

防犯面のご計画と言うか、設計段階で考慮されるのであれば、その方面に詳しい建築士叉は私は詳しく名称を知りませんが「防犯診断士」
http://www.bouhanshindan.npo-jp.net/index.htm
等の方がおられる防犯用品販売会社のアドバイスを受けられて、設計段階から予算の事も考慮しながら建築「住宅」のご計画をまとめ上げていく事が最良と思いました。

以前の私の投稿です
http://okweb.jp/kotaeru.php3?q=1017608
ご参考程度にどうぞ。

大学ではおおむね 対住宅関連犯罪のランク分けをして個別に研究しています。

(1)コソドロ、(2)空き巣、(3)居直り強盗、(4)押売りから居直に変身、(5)強引訪問販売マンが居座って帰らない、(6)女性下着泥棒、(7)複数犯の金庫並びに現金の強奪犯、(8)誘拐目的で、家屋突入犯、(8)遺恨による傷害殺人も問わない特攻型犯罪
後になる程ヤッカイです。一般的に(6)以上の犯罪者は下見並びに計画を練って犯罪に挑みますので、防犯面はそれを上回るモノでないと、こちらの負けになります

先日　凶器を持った男が住宅に乱入。女子高生さんが死亡されるという痛ましい事件が発生していますが。(8)のクラスの犯罪になります、此処まで防犯と言うかセキュリティーを考慮されるのであれば。防犯の専門家を設計段階から関与させないと相当に難しいと思います。

防犯と言うか、対犯罪者に対しての対策として基本的に３つあります。

(1)／　不法侵入の防止対策 窓ガラスとかドアの施錠金物の検討です。警報装置の検討もあります

(2)／　救援通報対策　ビルの前にシールがよく貼ってあるのを見られたかと思いますが。
個別にセキュリティー契約を警備会社さんと結ばれておられる場合は非常時の通報システムによって。駆けつけて貰える等の対策が得られます。
押し売りが帰らないとか。非常時に救援を頼みたいとか１１０番に通報したい。。。
「電話してる間が無い・・・」ここ一番。と言う時には効果的と思います。

(3)／　自衛権行使対策 　 現在日本では法律上許可されません「認めて貰えません」
米国の特定地域の州法では。高圧架線バリアとか。認識センサー方式の威嚇銃撃装置とかあるようですが。此処は日本ですので。。。

(1)と(2)は防犯対策の上で、基本的に違う別分野です。両方という場合は、計画段階から、各関係会社の担当者と打合せをしながら、計画「設計」を進めていく事になります

ご参考になりましたら幸いです。

お礼

様々な情報ありがとうございました。一生に一度の住宅ですが、必要な情報が多すぎて素人には手が出ません。有る程度業者の方に第三者的は評価をお願いしようと思っています。