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※ ChatGPTを利用し、要約された質問です(原文:日本人の給料)

日本人の給料は減り続ける?

このQ&Aのポイント
  • 日本人の給料はこれからも減り続けると思います(*ドルベースで)
  • 東南アジア、中国、新興国などの人たちは日本人の半分以下の給料で働いてくれます。
  • 輸送が飛躍的に発達し、どこでものをつくっても同じになってしまったため、安いところで物を作るのが当たり前であり、日本人と新興国の所得差は減り続けることになるでしょう。個人的に移民政策は大反対です。

質問者が選んだベストアンサー

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回答No.10

所得ベースでも当然減りますが、可処分所得ベースだと大幅なダウンになると思っております。 2050年時点では、可処分所得ベースでは極めて良好でも現状比40~50%といったところではないでしょうか。 先進国からは陥落し、中進国の中位から下位あたりになってる可能性が高いかと。 ポイントは大きく4点。 労働生産性の向上、社会保障制度のゼロベースでの見直し、子育て・教育費の全額給付、教育制度の抜本的見直し、が解決の為の必要策だと考えています。 1、労働生産性の向上 改善には労働法規の見直し、特に解雇規制の大幅緩和と、労働市場の流動化が重要であると思います。 産業構造は時代の変遷とともに変化し、かつては花形産業であった業界も、時代とともに構造的な赤字産業となります。 建て直しの為には、新たな事業を構築し、会社の業態変化を行う必要があっても、それに適した人材を採用する前に、旧態依然の人材を解雇せずに異動させる義務が応じてしまいます。 また不況業種にいる優秀な人材であっても、労働市場(特に大手)は自社で育て上げた人材を優遇するあまりに、外部の優秀な人材を獲得することを躊躇い、獲ったとしても出世コース外での採用になるなど、最大限のパフォーマンスを引き出す仕組みがなっていません。 解雇規制を緩和することで、労働市場は流動化が進み、労働生産性の低い業種や企業は採用が厳しくなり競争市場から追い出されます。 それにより、日本国内では労働生産性の高い業種が市場全体を牽引する仕組みが出来、企業の新陳代謝が促進されることになります。 これにより、個々人の生み出す付加価値も増大することで、賃金の増加を図ることが可能となります。 2、社会保障のゼロベースでの見直し 4月の消費税増税の使途もそうですがが、可処分所得の減少の要因は社会保障費用のエンドレスな自然増です。 毎年3兆円(2000年~2025年の年間平均増加額)づつ社会保障の支出は増加しており、25年間で増加する額は国家予算に相当する額(一般会計から国債償却を除いた額)を超える75兆円に達します。 そのうち、現役世代から引退世代に振り分けられる割合は全体の約7割、現在比で現役世代は今後11年間で今より約23兆円の支出を伴うことになります。 現役世代の可処分所得の減少並びに社会保障制度崩壊の予兆は、現役世代の消費指向を抑制し、企業の労働者でもある世代であることからも、企業のバイタリティをも倦怠的としてしまいます。 またそれに伴い、将来の不安から貯蓄指向となり内需が減少する上、子供を産むことをリスクと考える傾向も生まれ、より一段の少子化に伴う、労働人口の削減に歯止めが利かなくなります。 日本の社会保障制度はそもそも労働人口が増加することを前提とした制度設計の上に成り立っており、1人が1人を支える状態に至っては存続が厳しく、ましてや1人で二人以上を支える状態となっては、子育てにお金が回らなくなるのは当然です。 一旦、社会保障制度を人口が安定した自然増傾向となるまでは停止し、2100年頃に制度を見直した上で復活させるぐらいの抜本的な改正が必要です。 3、子育て・教育費の全額給付 社会福祉費用に占める子育て・教育費の予算は、対先進国比で見ても50~60%の水準であり、高齢者向け予算の配分に圧倒的に多く振り分けられているのが実態です。 国家の存続を考えた場合には、将来の労働人口となる子供の数と質の両面を引き上げる事が重要であり、社会保障制度を廃止した場合においても、子育て・教育予算だけは別枠として大幅な増額が必要です。 小中高大までの学費はもとより、所得に関わらず子育てに必要な金額は今の国民年金に相当する額で給付ないしクーポン支給とし、社会に出るスタートラインまでは国民全ての義務として国が行い、逆に社会に出た後は基本全て自己責任を追及する社会へと変革させるレベルで、変える必要があると思います。 現役世代が子供を産み育てることがマイナスではなく、プラスであるという環境にまで引き上げる事が少子化を防ぎ、将来の労働人口を増やし、全体の所得の引き上げにつながります。 4、教育制度の抜本的見直し いくら教育費の無料化を行ったところで、その投資効果が低ければ投資を行う事自体が無駄となります。 現在の大学自体が、中高レベルの教養さえも理解せずに入れてしまう状況と成ってしまっており、このような中で全部を無料化するのは明らかに無駄な投資となってしまいます。 また企業においても、大卒としての知識を活かす職種は、東証一部上場企業であっても少なく、大多数の大卒は正しく知識・教養を身に付けられたところで、それを活かす仕事があるわけでもありません。 これらを鑑みるに、現在の6・3・3・4制を抜本的に見直し、戦前の学制に改めることが解決策です。 現在の中学・高校段階で、全体の半数程度は職業学校に進ませ、大学の数も大幅に削減(全国で30~40校程度に削減)し、 費用対効果の最大化を行っていくことで、全体の主熟度も向上し、国家予算にとっても個々人にとっても満足の行く教育制度となるのではないでしょうか。 併せて徒弟制度の復活も行う事で、大企業だけでなく中小企業も含め、全体の底上げをはかることが可能であると思います。 日本人の給与水準は、今の制度の中では、低下速度を若干抑えることは出来ても、大幅な減少となることは変えようのない事実であると考えております。 制度にも寿命が存在しており、明治維新から太平洋戦争までが約70年、敗戦から今日までも約70年。 この制度見直しを数年以内に実現出来るかが、将来にわたり日本が日本として存続しうるか否かのターニングポイントになるのではないでしょうか。 当然、出来なければ日本人の給与はドルベースでは下がり続けるしかないと思いますね。

oesky
質問者

お礼

細かい解説ありがとうございます。 確かに今まで何度かターニングポイントがあったようにお思います。 今もまた未来を変えるチャンスなのかもしれませんね。 日本人ってほんと事なかれ主義で、くさいものには蓋で政治が通ってしまうのが弱点だと思います。 いいところもたくさんあるのに、もったいないですよね。

その他の回答 (9)

  • ycan
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回答No.9

 質問者のおっしゃることはよく理解できます。確かに日本人の相対的な給料は減少していくことと思います。現在のように気軽に海外旅行ををしたり、ブランド物を購入したりすることはできなくなると思います。  そのことと幸せに生きていくこととは別と思った方がよいと思います。どうも日本の方々は、「・・・だから今後の日本社会は暗い」と考えかちです。では過去の日本人は惨めに生きてきたかと言えば、それなりに人生を生きてきたと言えます。  現在でも東南アジアの人々が日本へ来て、暮らしている例が多いですが、少ない収入でもおおらかに、楽しく生活してる人が多いです。収入は多い方がよいでしょうが、家族も地域もかえりみないで働くような人ばかりでは困ります。  ゆっくりと生活が変化していくと思いますが、その間にどのような生活形態で生きていくのがよいのか、考えていくことが大切だと思います。

oesky
質問者

お礼

ご回答ありがとうございます。 インドネシア(観光地ではない)などに行ったときは楽しかったですが、 また生活は大変なこともあるのだと思います。みんな楽しそうでしたけど。 身の丈にあった生活が大切ですね。 ありがとうございました。

回答No.8

>過去25~15年くらいがラッキータイムだったと思っています。 その通りです。消費税導入が今の不景気です。 物を買うと税金を取られるのでは、消費を控えるのは当然。 商人は買って貰うためには、安くしないといけない。 安くするには、海外で生産、リストラ、一人当たりの仕事量を増やす、 派遣の利用、商品材質の削減、産地偽造、詐欺的商法など。 行政の指導に従っていたら、絶対に経営は成り立ちません。 >生活は豊かにならず、給料は減り、ヘビの生殺しの様にゆっくりとゆっくりと厳しくなっていくと思っているのですが、みなさんはどう思われますか? 必ずそうなります。国民の対策としては、子供を作らない事。 今の小学生の半分は、日本で仕事に就けないような。

oesky
質問者

お礼

ご回答ありがとうございます。 今の日本人は労働に対して生活水準が高すぎるように思います。 それはよい社会であるという反面、国内の富を削り、 すこしずつ問題を先送りにしているように思えてしまいます。 子供つくらないと、国の将来としては厳しくなっちゃいますよね。 最低でも2人は作りたいです。多くて3人。4人以上の学費の捻出はできなそうなので・・・。

回答No.7

No2です 10年単位(20年後、30年後)であれば、減ると思いますね 景気回復などの良い条件でのインフレ・円安なら歓迎ですが 景気刺激策と称して、札束を刷り、土建屋大活躍だけの政策では 悪い円安が来るようにしか思えないのです その結果、少々給与アップがあったとしても円安にかき消され ドルベースでは仰るとおり、ジワジワと低下傾向になるように思います また、新興国らの人件費が日本より安い国の作る製品と、世界で対等に勝負するならば 「給与を上げない企業は名前公表」なんて馬鹿な事をしてないで 給与を下げる代りに、インフラ費用を下げ、その結果可処分所得を上げる政策をしないと、 製造業が国外へ逃げる原因になります 仰る通り、東南アジア諸国の若い方は本当に優秀な方が多いと感じていますよ タイ・ベトナム・中国を下に見ていたら、日本はすでに一周遅れていた という事態も、そう遠くないような気がします

oesky
質問者

お礼

ご回答ありがとうございます。 先ほどは失礼いたしました。 インフレのほうが所得上昇率より高くなってしまう可能性が高いということですね。 非常に参考になりました。やっぱり日本は物を作ってナンボの国ですよね。 そのほうが確実だと思います。イギリス、アメリカの金融の金ころがしはちょっとキャッシュが増えて、 人々のお金は増えない幻の産業だと思います。 先行きは厳しいかもしれないでうが、負けないように頑張ろうと思います。

  • ga111
  • ベストアンサー率26% (247/916)
回答No.6

>10年単位(20年後、30年後)での質問のつもりだったのです。申し訳ありません。 10年後は、想像つきません。200年繰り返してきた「新興市場の残酷史」からすると、楽観はできないと思います。中国は私はヤバイと思う。 >消費税は長期的(一時的な冷え込みを除けば)にみればインフレを起こすと思いますが、どう思いますか? >緩和はそろそろ限界じゃないでしょうか?日銀の信用性が崩れるとまずいことになりますよね。 これは国債大量買い入れで制御されているので、大丈夫。約一年がたちますが、黒田総裁のいったとおり、コアCPI 1.3%上昇。ぴったり道半ば。2%インフレが達成されれば、買い入れをやめるか、国債売却で再調節できる。 >ドルベースの所得でみても同じご意見でしょうか?円ベースならインフレになれば増えるでしょう 消費税のせいで、ドルベースの所得は短期的には下がるでしょう。消費税アップさえやらなければ良かったのです。10%にあげたら、大変なことになると思います。

  • titelist1
  • ベストアンサー率25% (712/2750)
回答No.5

新興国の労働者と同じ仕事をしている日本の労働者ならばそのようになるかもしれません。国民がみんな平等になるわけもなく、世界の国がみんな平等になるわけでもないのです。戦後状態から何故に日本が発展したのかが理解できていないのではありませんか。人生を受身の宿命的に捕らえるのではなく、努力して自分の所得を高めれば良いだけです。 私は団塊の世代で激しい競争社会でした。有名国立大学の入試競争率は10倍を超えていました。1部上場企業の取締役をしてリタイヤしました。あなたのような考えの者にはカツを入れてやりたくなります。

oesky
質問者

補足

現状を嘆いているわけではありませんよ。そのようなことを書いたつもりはありませんが、ありますか? いつだって人生は競争です。平等などありえないというのは全く持って同意見です。 戦後からの目覚しい復興の原因は4つあったと思っています。 (1)アメリカからの手厚い保護(私は左ではりません、どっちかっていうと右より) (2)朝鮮戦争、ベトナム戦争。 (3)国民性、戦前の根性教育がここで活きたと思います。 (4)人口ボーナス 私は私大ですが、毎年倍率20倍くらいです。一応人気の職業です。 取締役かっこいいですねー。うらやましい。 いつかは独立を目指していますけど、開業資金がシャレにならないので、 もっと蓄財してからと思っております(開業したとたんに、日本がギリシャ危機みたいになったらやばいので) 努力せず嘆いてる人間にはカツを入れたくなりますが、確かに今のリタイア世代の人達は根性すごい人は半端ないですね。週8日働けるように頑張ります!!!今は週6(大学で研修するので週5勤務+1)です。 それで日本人の所得はどうなるとお考えですか? 新興国の労働能力が上がって、日本人のそれと近くなってしまっていると思いますが、 その辺りについてご意見を伺いたいです。新興国の若者(親がある程度裕福な方たち)の能力は日本人よりだだいぶ高いです。くやしいけど、語学力や行動力は私たち世代を上回っています。 3~5ヶ国語しゃべる人結構います。

  • ga111
  • ベストアンサー率26% (247/916)
回答No.4

必ずしも、そうはならないようです。新興国は、いろいろな原因で、遅れているのです。 ーーー >200年繰り返してきた「新興市場の残酷史」(1) 残酷な1週間だった。主要新興国の為替が先週、急落した。アルゼンチンのペソは15%以上下落した。トルコのリラ、ロシアのルーブル、ブラジルのレアル、チリのペソなどがいっせいに落ちた。韓国のウォンも1.9%程度下落した。ブルームバーグ通信は「最近5年間でこれほど新興国の為替レートがいっせいに下落したことはない」と25日(現地時間)、報道した。http://japanese.joins.com/article/072/181072.html?servcode=300§code=310 ーーー アメリカのように経済が復活すれば、まだまだ日本もやっていけるでしょうし、給料もその経済発展にしたがって上がるでしょう。実際、すこしだけ給料が上がったところもあるではないですか。 ポイントは2つ。金融緩和を十分やること。消費税アップをしないこと。消費税アップしなければ、アメリカ以上に経済が復活したのですが、これは日本が政治的にバカであることを示しています。

oesky
質問者

補足

ご回答ありがとうございます。 質問に時間のスパンを入れなかったのが悪かったです。 10年単位(20年後、30年後)での質問のつもりだったのです。申し訳ありません。 もし違うご意見になるようでしたら再度回答おねがいします。 >>200年繰り返してきた「新興市場の残酷史」(1) フラジャイル5はしばらくダメだと思います。経常収支が悪すぎます。 外貨準備高が輸入分をカバーできなくなり、一度どこかで大幅な新興国通貨安がおこると思います (半年以上先、3年以内の可能性が高く、遅くても5年以内。中国は粘りを見せ、バブルは崩壊せず軟着陸になるかなと思ってます) 過去5年間ではなかったですが、タイバーツ危機に発するアジア通貨危機はこんなもんじゃありませんでした。 消費税は長期的(一時的な冷え込みを除けば)にみればインフレを起こすと思いますが、どう思いますか? 緩和はそろそろ限界じゃないでしょうか?日銀の信用性が崩れるとまずいことになりますよね。 ドルベースの所得でみても同じご意見でしょうか?円ベースならインフレになれば増えるでしょう

回答No.3

対応力がありますから、なにしろ戦後の配給会社でものりきって生残りました。この実積の上で例え、1ドル=360円でも対応してゆくでしょう。例えば、ガソリンが無いとすると、ガソリンを作り出す方法を考えると思います。炭化水素を知ってますか、水を電気分解すると水素が得られます。水素分子は、小さいため、炭素と電気的結合させ作り出します。

oesky
質問者

補足

理系なので、はわかります。 水を電気分解すると燃焼で得られるエネルギーより分解するエネルギーの方が多いと思いますが・・・。 日本人の所得とは関係ないように思います。 デフレ⇒円高、インフレ⇒円安になるのは、否定できない事実です。 化石燃料以前に、いつか核融合発電が現実になると思います。

回答No.2

超超スパンは別として、数年のレベルなら日本人の給与は上がります ところが、この給与アップが国内から製造業が出て行く原因となりかねません その結果で言えば、日本人の給与はだんだんと下がりますので 貧富の差は拡大し生活は豊かにならず、一般庶民の生活は貧困レベルに向かいます 何せ35年後の日本は65歳以上が4割を占める、超老人国 当然労働人口も減りますから、日本国内で製造業が物をつくるにも支障をきたしますから 仮に移民政策を採用しないとなると、日本そのものが消えます この説、自信あります

oesky
質問者

補足

なるほど。ご回答ありがとうございます。 質問に時間のスパンを入れなかったのが悪かったです。 10年単位(20年後、30年後)での質問のつもりだったのです。申し訳ありません。 もし違うご意見になるようでしたら再度回答おねがいします。 労働人口はたしかに減っていきそうですね。 個人的な考えなのですが、ロボットが人間までとはいかずとも、 今の人間が行っている大部分を置き換えが起こるのでは思っています。 (農業や食品、輸送(自動運転)で労働人口はカバーできるのではと思っています。 ただ高齢化は変わらず、所得はへっていくと思っているのですが・・・。

  • rikukoro2
  • ベストアンサー率21% (1316/6195)
回答No.1

>日本人の給料はこれからも減り続けると思います  先日FOMCの政策金利発表があり、FRBのイエレン氏が規制緩和の終了に触れていました。  まずは政策金利の見通し引き上げで、大切なのはイエレンさんの会見の中で「量的緩和の終了から利上げ開始までは相当な期間(considerable period)を予想」との発言の中の相当な期間(considerable period)を6ヶ月程度と予想しています。  対し、日本の日銀は金融緩和を継続です。しかもCPIは2%に程遠い  なので日米マネタリベースからいって日本の給料は減る事はないと思うんですが・・

oesky
質問者

お礼

ドルベースでみても維持されますか? 今の時点で長い眼でみれば一応円安ドル高に誘導するので、誘導時に米の景気が落ち込む可能性はありますが、 ドルベースの所得で見ると減少するのではないかと思うのですが、いかがでしょうか? 日本も予定では2年後から緩和終了~縮小へ舵を切ることになるはずでしたよね(現状での予定では)

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