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ａ）○ 社会が生産可能性曲線の内側で生産を行っている場合には⇒「いつでも，他の財の生産を減らすことなしにある財（すべての財）の生産を増加させることができるので，」⇒この社会は非効率的である。 ☆参考資料の８ http://www.toyokeizai.co.jp/pub/st/in_economics/in_economics02/summary02.html ｂ）× 『比較優位はＸ財とＹ財との間の生産性格差をＡ国とＢ国とで比較することによって判断され、絶対優位はある一つの財についてＡ国とＢ国の生産性格差を見ることによって判断される』時に用いられる言葉。 従って、この場合には、ある財というひとつの財についての労働量に於ける生産性格差について述べているので、比較優位ではなく、「絶対優位」を持っていると表現すべきだと思う。 ☆参考資料の３）なぜ比較優位なのか？ http://www.biwako.shiga-u.ac.jp/sensei/okawa/kokusai4/hosoku(6).htm ｃ）× この場合売り手にかけるのは、「販売税という直接税ではなく、間接税」である。但し、間接税とすれば、この文章は正しいと思う。 ☆参考資料：スライド１２ http://www.nakamura-u.ac.jp/~kikkawa/08economics2_4.pdf ｄ）○ 公共財には非競合性があるから。 ☆参考資料：２ http://www.toyokeizai.co.jp/pub/st/in_economics/in_economics07/question07/correction07.html#Anchor-co62 ｅ）○ その通り。 その他の需要の価格弾力性を大きくする要因としては、(1)価格の変化に対する他の代替財を見つけて消費を調整できる時間の長さ。(2)価格の高さ。 ☆参考資料：５の（１） http://www.toyokeizai.co.jp/pub/st/in_economics/in_economics05/summary05.html
