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主婦（パート）の働き方は？
- 2011年の主婦（パート）の働き方について、社会保険制度の変更や配偶者控除の廃止などの影響があるため、働き方を考え直す必要性があります。具体的には、厚生年金・健康保険・雇用保険に加入できる会社に応募し、キャリアアップを目指して年収を上げていくことが重要です。
- 主婦（パート）の働き方は、制度に合わせて年収や労働時間を気にするよりも、キャリアアップを目指して収入を増やす方が望ましいです。これにより将来の年金アップにもつながり、自尊心や自立心も満たすことができます。また、主人の意見も考慮しながら、条件に合ったパートを探すことも重要です。
- 主婦（パート）の働き方についてのアドバイスとしては、厚生年金・健康保険・雇用保険などに加入できる会社を選び、キャリアアップを目指して年収を上げることをおすすめします。また、主人の意見も考慮しながら、条件に合った働き方を追求することが大切です。
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- jetaime
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- jfk26
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- jfk26
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＜前回の続き＞ さらに言えることは、まず質問者の方がどのように働こうかと考えているかによります。 パートだから２，３年あるいはせいぜいやっても４，５年程度でそんなに長くやる気はないのか、あるいはパートといえども出来れば１０年、１５年と長くやりたいと考えているのか？ また家族計画はどうなのか？ もう子供はいるしこれから作る予定はないのか、あるいはまだ子供はいなくてこれから欲しいというのか。 長期的展望に立てば国民年金の第３号被保険者でいるよりは質問者の方自身が厚生年金に加入したほうが将来の支給額が多いだろうし、また例えば健康保険に夫の被扶養者として加入していれば無理ですが質問者の方自身が被保険者として加入するならばけがや病気の場合に傷病手当金が出ますし、妊娠して産休を取れば出産手当金が出ますし、雇用保険からは子育てと言うことことで育児休業をとれば育児休業給付金が出ます。 しかもこれらは場合によっては退職の仕方によっては退職してももらうことが出来ます。 ですが短期的展望に立てば年金が増えるといってもたいした金額じゃないし掛金のほうが多いかもしれない、また傷病手当金も出産手当金も育児休暇給付金も関係なく単にたまに病院に行くだけであれば、夫の扶養になっていても同じですし、夫の扶養になっていれば保険料は無料ですので、質問者の方自身が被保険者になって保険料を払うのは無駄と言うことになります。 これらの個々のことを考えて、さらに最終的にはそれらを総合してどうすれば一番自分にとって幸せなのかを考える必要があるということです。 非常に長くて複雑な話ですが、それをきちんと理解しないと何が損で何が得なのかは見つけられないと言うことです。 逆に言えば皆さん複雑だとあきらめてしまうから、損な働き方をしてしまっているともいえます。 ＞130万未満に抑えて働く働き方は、もう意味がなくなると思いまして、 厚生年金・健康保険・雇用保険にしっかりと加入してくれる会社に応募し、 先日内定をいただきました。 ですから１３０万の壁と言うのは「夫の扶養の限界」であり、その前に「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」があって現実としては１３０万の壁と言うのは今でもすでに意味がないのです。 それなのに偉い先生やアドバイザーは旧態然とした１３０万の壁を連呼していますし、このサイトでも１３０万ギリギリに働けば夫の扶養から外れないと言うような間違った回答が多いのです。 ＞収入は、150万前後の、労働意欲がなくなる？年収帯なのですが、 １５０万になったとすると１０３万に抑えたときに比べて質問者の方払う所得税・住民税・社会保険料そして配偶者控除がなくなっために夫の所得税・住民税の増額を合わせると概算ですが３３万ぐらいになります。 つまりがんばって４７万も収入を上げたのに実質の手取りでは１４万しか増えないと言うことです。 一応１４万増えたから得とするか、４７万も働いて１４万しか増えないのは損とするかは質問者の方の考え方次第ですが。 ＞制度に合わせて、年収や労働時間を気にして働くよりも、 頑張ってキャリアアップし、年収を上げていくという、主婦の働き方をどう思われますか？ それは前述のように長期的展望を持って働くか短期的展望で働くかの違いです、質問者の方は長期的展望で働きたいようですのでそれならば目先の損得にとらわれないことです。 ＞でも、主人は扶養の範囲内で働いたら？と言います。 確かに、今はその働き方が面倒が無くて、世帯収入的にもいいのですが。 実はその世間の常識が間違っているのです、その間違いをきちんと認識しないと結局は損な働き方になるということです。 ＞主人の意見で、今回の内定を辞退し、 他に扶養の範囲で働けるパートを探したらよいのか迷っています。 私(主婦パート）の、これからの働き方へのアドバイスをしてください。 どうぞよろしくお願いいたします。 ですからまず根本として長期的展望で働くのか短期的展望で働くのかをしっかり決めなければいけません、その上でどのようにしたら損なのか得なのかが言えるのです。 この手の質問は多いのですがこの点を理解せずに一足飛びにいくら働けば得なのかと言う結論に行ってしまい、怪しげな数字を盲信して結果としてそんな働き方をするケースが多いのです。 ＞※103万・129万・130万・141万などの壁は、学習済みですので 本当にきちんと理解していますか？ 世間の間違った常識を学習してはいませんか？
お礼
さて、長期的な展望ですが、私は、子どもが二人とも中学生、ほぼ大変な子育て期間は終了しているので、長期で働くことを考えています。面接に来ていらっしゃる同じ世代の方は、私のような方が多かったです。 ＞非常に長くて複雑な話ですが、それをきちんと理解しないと何が損で何が得なのかは見つけられないと言うことです。 ＞逆に言えば皆さん複雑だとあきらめてしまうから、損な働き方をしてしまっているともいえます。 皆さん、働く主婦の方は、いろいろ考えていらっしゃいますよ。 損にならないよう、家族との時間も持てるようにと。だから、「壁」が出来てしまうのだと思います。 私のように、事務経験しかない(特殊な専門知識のない）主婦層は、時給がだいたい決まっています。 「労働時間が少なくて済み、かつ、交通費込み、129万ほどで働ける職場」が理想ですが、時給1000円1日5時間勤務の事務職等もありえない中(派遣なら可能かもしれませんが）、まして40代という年齢であれば、皆無でしょう。安い時給のパートしかないのが現状です。そこでギリギリまで収入を求めると、労働時間がオーバーしてしまう。ならば労働時間を抑え、ついでに所得税もかからない103万、おまけに住民税もかからない100万と抑えるのだと思います。 子育てがある程度落ち着いた方は、(私も）長期的に働きたいと思っていると思いますよ。 ならば、あなた様がおっしゃるように、目先の損得にとらわれず考えるのが大切なのかもしれませんね。 私も今回、「何故働くのか」を深く考えました。 今回3社、内定をいただいたのですが、一番働きたい職場は、世帯収入(目先のこと）だけ考えれば、微妙なところです。ですが、「そこで働きたい、自分を試したい」という気持ちがあったのと、変わった主婦と思われるでしょうが「税金、保険料を自分も払いたい」と思ったのです。 専業主婦の間、長らくボランティアをしてきましたが、結局、税金を払うことも世の為人の為。（だから、政治家の無駄遣いには腹がたちますが） つまり、家計も潤い、社会にも貢献できる働き方をしたいと思いました。 日本の社会が安定していれば、このまま、自分の家族のことだけを考えて働く働き方を選んだかもしれませんが、今回のニュースを見て、そういう働き方ができる時代も終わるのではないかと思いました。 子育てがある程度終わった方は、社会に出て、税金、保険料を納めていくべきではないかと思います。 そして、そういう女性をたくさん雇ってくれる企業があるといいです。 若いママ達を支えられる社会になってほしい。 若い方が、安心して子どもが産める社会になってほしい。 話はだいぶそれましたが、そんな思いで私も、社会の為に働きたいのだと、改めて思いました。 こちらに、投稿して、改めて自分の考えがわかりました。 ありがとうございました。
- jfk26
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扶養には税金の扶養と健康保険の扶養とがあり分けて考えなければいけません。 税金の扶養については皆さん思い違いをしています。 配偶者控除や配偶者特別控除は結果としてそれを受けること自体はメリットはあるけれど、それを受けるために働く日数や時間を制限するのでは意味がないということです。 税金が増えるといっても働いた以上に増えることはありません、５万収入が増えたら税金が７万増えるというならそれは働かないほうが良いですよ、でもそんなことはないのです５万収入が増えても税金はせいぜい２万ぐらいしか増えません（質問者の方自身に税金がかかることや夫の控除が減ったりなくなったりすることで税金が増えることなど全て含めてです）。 つまり３万収入が増えるから得なのです、それなのにこのサイトの回答でも２万税金が増えるということばかりしか言わない。 それでみんな２万税金が増えることばかりに目がいって、２万税金を増やさない為に働くのを抑えると言う話になる、でもそれだと確かに２万の税金は増えないけれど５万の収入も増えないということで、結局差し引き３万損するということにはなりませんか。 また健康保険の扶養についても誤解があります。 健康保険の扶養には「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」と「夫の扶養の限界」とふたつがあるということです。 １３０万と言うのはあくまでも「夫の扶養の限界」なのです、しかし現実にはそれ以前に「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」があり１２０万やあるいは１１０万ぐらいでも夫の扶養を外れなければならないということは良くあることなのです。 それなのにこのサイトの回答でも「夫の扶養の限界」である１３０万のことばかりしか言わない。 それでみんな１３０万ばかりに目がいって、それを少しでも下回れば夫の扶養から外れることはないと信じきっています。 でも現実には１３０万のはるか手前の１１０万や１２０万で「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」を超えてしまって、妻自身が社会保険に加入することによって夫の扶養から外れてしまうことがしばしば見られるということです。 それで話が違うとか、１３０万行かないのに何故？ と言う質問がよくあります。 ですから税金の面だけから言えば確かに働けば働くほど得ということは言えますが、それは単に一面しか考えていないので間違いでありもうひとつの健康保険の面を考えなければいけないということです。 健康保険についてもう少し詳しく書くと。 健康保険の扶養には「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」と「夫の扶養の限界」とふたつがあるということです。 「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」 たとえパートでも法律上は下記の条件に当てはまれば、会社は社会保険（健康保険・厚生年金）に加入させる義務があります。 １．常用な使用関係にあると認められる ２．所定労働時間が通常の労働者の概ね４分の３以上であること ３．１月の勤務日数が通常の労働者の概ね４分の３以上であること 要するに収入の金額ではなく労働時間で決まります。 ですから収入的には扶養でいられるはずでも、上記の条件で社会保険に加入しなければならないのです。 つまりあくまでも労働時間や日数が問題になり金額では有りません、ですから極端な話をすればパートなどで時給が安ければ年収９０万でも労働時間や日数が足りていれば社会保険に加入しなければなりません。 逆に時給が高ければ年収１４０万でも労働時間や日数が足りていなければ社会保険に加入させなくてもよいのです。 「夫の扶養の限界」 まず言っておかねばならないのは、健康保険の扶養については法律等で全国統一のはっきりした決まりがあるということではないということです。 各健保組合では独自に規定を決めることが出来るということです、もちろん厚生労働省のガイドラインがあってそれから大きく逸脱することは許されませんが、許容範囲の中ではかなり違っていることもありうるのです。 ですから究極的には健保に聞かなければ正確なことはわからないということです。 つまり税金については国税庁をトップとしてそれぞれの税務署がその下にあるのでひとつの組織であり規定も統一されています、しかし健康保険については何らかの統括する機関がトップにあってその下に各健保がある統一された組織ではなく、各健保がバラバラに独自の規定を持って運営しているというのが大きな違いなのです。 まず夫の健保が協会（旧・政管）健保か組合健保かと言うことが問題です。 そして組合健保の場合は扶養の規定が協会（旧・政管）健保に準拠しているかどうかが問題です。 Ａ．夫の健保が協会（旧・政管）健保かあるいは扶養の規定が協会（旧・政管）健保に準拠している組合健保の場合 「今後向こう１年間の収入が１３０万円を超える見込み」ということであり、具体的には給料の月額が約１０８３３０円を超えるかどうかと言うことです、年収ではありません、また過去の収入は問いません。 ですから退職して無職・無収入になれば、退職した翌日から扶養になれます。 Ｂ．夫の健保が扶養の規定が協会（旧・政管）健保に準拠していなくて全く独自の規定である組合健保の場合 この場合は例えば イ．その年の退職日までの収入が１３０万を超えるか ロ．前年の収入が１３０万を超えるか ハ．被保険者（夫）の前年の年収を（被保険者（夫）＋被扶養者）で割った金額を超えるか などと言う規定の健保組合もありました、あるいはそれ以外の規定のある健保組合かもしれません、ですからこのような健保の場合には夫の健保に一々聞いて確かめるしかありません。 場合によっては扶養になるのは来年あるいは、再来年と言うこともありえます。 ということでまず夫の健保が協会（旧・政管）健保が組合健保かを確かめる必要があります。 健康保険証を見てください。 保険者が 「○○社会保険事務所」あるいは「全国健康保険協会 ○○支部」ならば協会（旧・政管）健保です、この場合は上記のＡになります。 「○○健康保険組合」ならば組合健保です、この場合はその組合健保に電話をして聞いてください。 「健康保険で夫の被扶養者になる条件は協会（旧・政管）健保と同じでしょうか」。 もし同じだ言われたら上記のＡになります。 もし違うと言われたら上記のＢになります。 この場合は夫の健保に扶養の条件を詳しく聞いて、それに合せた対応をするしかありません。 またＢの場合は扶養になれなくても、第３号被保険者にはなれることもあるので気を付けてください。 つまり夫の健保によって扶養の規定そのものが異なるということです。 話の順序として以下のようになります。 １．「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」 妻が職場で労働時間や日数が足りていれば社会保険に加入する、労働時間や日数が足りていなければ社会保険には加入しない。 ２．「夫の扶養の限界」 これが問題になるのはあくまでも１で社会保険に加入していない場合です、１で社会保険に加入していない場合でなおかつ前述の夫の健保の扶養の規定に該当すれば扶養になれるということです。 ですから例えば 『年収９０万でも労働時間や日数が足りていれば』 １の段階で引っ掛かり２の段階に行くまでもなく（つまり夫の扶養になれかどうか以前の問題として）社会保険に加入となります。 『１４０万でも労働時間や日数が足りていなければ』 １の段階では引っ掛かりませんが、２の段階で引っ掛かり夫の扶養にはなれません。 となれば会社で社会保険に加入するか国民健康保険（会社で社会保険に加入できなければ）に加入するしかないのです。 つまり夫の健康保険の扶養になるためには、労働時間や日数で１に引っ掛からずになおかつ収入で２に引っ掛からないということが条件になります。 要するに１３０万と言うのは１の「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」に引っ掛からない場合に有効なのですが、パートなどの場合はよほど時給が高くない限り１に引っ掛かってしまうので１３０万と言うのは殆ど意味がありません。 要するに働く際に質問者の方自身が社会保険に加入しなくてもいいような日数や時間で働けば金銭的には一番お得と言うことになるのです。 ただそれは金額ではなく日数や時間で決まると言うことです。 ＜字数制限により続く＞
お礼
＞それなのにこのサイトの回答でも２万税金が増えるということばかりしか言わない。 ＞それでみんな２万税金が増えることばかりに目がいって、２万税金を増やさない為に働くのを抑えると言う話になる、でもそれだと確かに２万の税金は増えないけれど５万の収入も増えないということで、結局差し引き３万損するということにはなりませんか。 おそらく、子育て世帯の主婦は、子どもの世話・家事に当てる時間も必要なので、１日７時間働いて、社会保険を払って手取り８万の仕事よりも、1日5時間で、または週に２～３日働き、何も引かれず手取り８万の仕事の方が良いのです。 だから、103万、または100万以内に抑える方が多いのでしょう。純粋に働いた時間分の収入があるからです。 ＞要するに働く際に質問者の方自身が社会保険に加入しなくてもいいような日数や時間で働けば金銭的には一番お得と言うことになるのです。 ＞ただそれは金額ではなく日数や時間で決まると言うことです。 皆さん、わかっていらっしゃると思いますよ。労働時間を制限するために、お休みをとるパートさんってよくいらっしゃいますよね。逆に会社が保険に加入させたくないため、休ませることもあるようですよね。 9月1日厚労省は、収入ラインの引き下げの他、労働時間の引き下げも検討とありました。 収入と労働時間、パートさんは、皆さん意識されていると思います。 ＞具体的には給料の月額が約１０８３３０円を超えるかどうかと言うことです、年収ではありません、また過去の収入は問いません。 そうですね、これについては知らない方、多いと思います。 単純に130万÷12の月収ですよね。 交通費についても、税上は課税対象ではないですが、保険関係では、交通費を含めた収入となっていますので、こちらも収入を気にして働いている方は、要注意ですね。
何のアドバイスにもなりませんが（笑）。 身近にいろいろあって、ニュースもろくに見ていなかったので。 そうですか。 見直される時は近いと、数年前から思っていましたが、やっと着ますか。 私は以前、103万円以内で働いていましたが、収入を増やす必要がありました。 ところが、この130万円の線です。 世帯全体の収入や、人によっての事情などに全く考慮の欠けた、まるで主婦の収入を制限するようなものでした。 私は会社の都合で退職となり、資格を取って、いま新たな職についています。 労働時間はかなり増えましたが、社会保険のため、実収入はほとんど同じです。 この枠が変わっても、たちまち変わることは何もありませんが、思わぬことで夫の収入が減ったりして、妻の収入を増やしたい時もありえます。 これからは、努力や経験の積み重ね、働けば働いただけ、自分次第で収入を増やすことが出来るわけです。 納得して働くことができます。 お互い頑張りましょうね。
お礼
ご回答、ありがとうございます。 労働時間が増えているのに、手取りが変わらないのはきついですよね。 私も、そこが労働意欲を欠くところだと思います。 16時に帰れる仕事(小さな企業、扶養内パート）と、帰りが18時になってしまう仕事(有名企業、社会保険加入、パート）。 保険料や税金の関係で、まったく手取りが同じです。 正直迷います。 先日、面接の待合室で、同世代の女性の方が、 「結局、子どもを産んでも仕事を辞めてしまうと損ね」と話していました。 女性は、出産育児が壁ですね。 しかし、子どもにとって母とは、他の誰にも代えられない仕事です。 私も仕事を辞めたことで、子ども達との蜜月を過ごせたわけですから、私は全く後悔はしていません。 後は割り切って、今の自分に出来る仕事をするだけです。 お互いに頑張りましょうね！
お礼
そうですね。 この不況、増税。厳しいですね。 痛みは多いに受けているのですが、まだ痛みを伴わないといけないでしょうね。 サラリーマンの専業主婦は、保険料、税金などで優遇されていると思いますが、 子どもが小さいと仕方ないですよね。 横道にそれますが… 私も子供が小学校に上がるまでは、産休を取って仕事をしていました。 小さい子はすぐ熱を出すので大変でした。近くに親がいる方など、とても羨ましく思っていました。 高額な料金がかかる病後児保育をやっている遠い小児科に預け、夜に迎えに行ったとき、真っ暗な病室で、真っ赤な顔をしながら泣いている我が子を見たとき、仕事を辞めようと思いました。 我が子の側にいられるのは、ほんのわずかな期間です。 社会は、子どもから母親を奪うべきではないと思うのです。 子が10歳になるまでは、母親が働かなくても良い制度があり、それ以降は働き、社会(次の子育て世代）を支えていく。 または、女性が育児期間も本当に心から安心して働ける制度があるといいですね。 こども手当などばらまくくらいなら、公立の幼稚園、無料の病後児保育などにお金を使ってほしいと思っていました。子どもが小さく若いママ達を助けてあげられる社会になってくれることを願って、微々たるものですが、私もしっかり税金払って働いていこうと思います。 ありがとうございました。