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最近の家庭内の殺人事件の現因は、携帯やＰＣなどの電磁波や食品に含まれる
最近の家庭内の殺人事件の現因は、携帯やＰＣなどの電磁波や食品に含まれる添加物ではないでしょうか？ 昔は、このような事件は殆どありませんでした。 携帯もＰＣも添加物も昔はありませんでした。 これらの現因に、よるものではないでしょうか
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食品添加物では、業界トップになるにつれて不純物を入れ始めています。 例えば、臭素酸カリウム。動物実験で発ガン性のあることがわかっているそうです。 「コンビニの買ってはいけない食品、買ってもいい食品」より抜粋 電磁波過敏症に、電磁波浴びると体内のミネラルバランスが崩れるとあります。 中には、めまい・頭痛・疲労感・集中力がなくなるなどの症状もあります。 「電磁波・科学物質過敏症対策」より抜粋 認証試験機関の短いワクチンなどもあります。 Ｎ１Ｈ１型・ＨＰＶなど。 ＨＰＶでは、ワクチン接種した１３歳の女性が死亡したようです。 http://kurie.at.webry.info/200909/article_40.html 国会で野党から政府へワクチンと補助金の要求がなされていましたｗ
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- windwald
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＞安全だとするデーター そんなものこの世のどこを探してもありません。 このようなものを悪魔の証明と言います。「証明のしようがないものを証明せよ。」というものです。 これは毒性学の基本にもなっており、「この世に存在するすべての物質は毒である」と考えることです。 ただし、どのくらい摂取すれば毒として作用するのか、量の差があります。 たとえば、食塩は体重1kgあたり4gを摂取することでマウスの半数が死にます。 当然このような実験は人間で行うことができないのはおわかりでしょうか。 なお毎日摂取しても健康に影響を与えない量をADIといいますが、食塩のADIは1日体重1kgあたりで0.1gほど。一般的な大人で6g～10gとされています。 実際には日本人の食塩摂取量は1日12gほどだそうですのですでに超えています。 それに対して、食品添加物はADIよりも遙かに少ない1/100倍までしか使用が認められていません。 また、そのほとんどの食品添加物のADIは食塩よりも多く、食品添加物の生活上のリスクは食塩よりも遙かに小さいと言えます。 なお、役人のデータが信頼できないとされていますが、そんな信頼できないデータが放置されるわけがありません。間違った記述には即つっこみが入る、それが科学的＝論理的な世界です。 感情だけで非論理的な支離滅裂な自説に酔っている人がたまにいるようですけどね。
お礼
花に水は必要ですがあげ過ぎると枯れます。 確かに体に必要なものでも取りすぎると悪いですね。 しかし、水や塩（食塩は別）など自然界にある物は、排出されやく、人工的な物は体内に残りやすいということです。 添加物の危険性は、今、日本人は取りすぎだというこです。 これは、コンビニの普及によるとことが大きい。 コンビニは、便利だけど添加物は禁止して欲しいですね。 結局、営業時間が長いために、添加物が必要になるで、営業時間を短くすればいいです。 繁華街や大都会以外で24時間営業など必要ありません。 また、宣伝で無添加を売りにしている食品もありますね。これは、添加物が体によくないし嫌われている証でしょうね。 添加物は、取りすぎるとイライラしり集中力の低下があり対人トラブルや学力低下に繋がります。 回答者は、役人が信用でるといいます。 役人が信用できるなら年金問題や天下りや米問題などありませんよね。 非加熱製剤は、アメリカで使用禁止になった後、3年も日本に輸出され続けた。 非論理的な支離滅裂な自説とおしゃられるが、役人を信じてる方の反論など信じれるだろうか？
- ask_tks
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論破されたと思われるのは癪なので、と書くとNGでしょうかね。 これが生き残るようだったらOKなのでしょう。 基本的に質問者さんは自分の意見に合うようなデータのみを選別し、それに対する客観的な反証は無視。 もしくは自らの主張に合うように恣意的な解釈を加えてらっしゃるようにお見受けしますが。 No17の方がおっしゃられているように件数自体はさほど変化していません。 殺人事件の絶対量が減った結果相対的に割合が増えてみえているだけですね。 たとえば 年度 殺人件数 親族（割合） 親族（件数） H10 1222 42.6% 521 H11 1101 42.0% 462 H12 1219 42.2% 514 H13 1157 42.5% 492 H14 1238 41.4% 513 H15 1258 42.1% 529 H16 1224 45.5% 557 H17 1224 44.2% 541 H18 1155 46.9% 541 H19 1052 48.1% 506 法務省発行犯罪白書から一部抜粋。件数は割合からの逆算なので誤差が生じます。 この一覧だけでも質問者さんの「論拠」が崩壊しているように見えるのは 私が電磁波に毒されているからでしょうか。添加物まみれの生活を送っているからでしょうか。 もっとも割合の高い平成19年ですら、絶対件数は下から3番目。 それでも同じような主張ができる状態の方が「毒されて」ますよね。 件数、減ってますから。 そして携帯電話は比較的新しいですがコンピュータに関しては普及してからもう30年くらいは立っているように思います（もちろん、パーソナルではなく企業で使い始めたレベルですが） 食品添加物は1960年代にはすでに問題になっていますし、そもそもの前提が間違っているように思います。 食品衛生法・品質基準法に適合しているかのチェックは厚生省では行っていませんが 民間の業者が国から認可を受けて対応しています。 持ち込みでも可能ですし、業者が実際に委託している場合もあります。 このご時世持ち込みで発覚するリスクを抱えてまでも添加物を基準以上使うとかは考えにくいと思うのですが。
お礼
質問の反響からして、相当書かれては困る方々がいるようですね。 携帯は、できるだけ持たない・添加物を使ってる会社の食品は、できるだけ食べないなど自己防衛が必要な時代です。 >>客観的な反証は無視。て、全部の回答に答えさせていただいてますが・・・ また、どこに客観的な反証があるのでしょうか？ 家族間の殺人は、確実に増えるじゅあないですか？ 四七・八％←警察庁がまとめた統計ですが、昨年一年間に全国で起きた殺人・殺人未遂事件のうち、被害者が親族だったケースの割合です。異常です。 今年は、もっと多いでしょう。 >>民間の業者が国から認可を受けて対応しています。 天下り団体ですよね。抜き打ちで検査してるわけでもないでしょう？食べ物に混ぜられたら添加物など分かりませんよ。 安全の基準も、やる気のない役人が作るものであり信用できませんよ。 >>このご時世持ち込みで発覚するリスクを抱えてまでも添加物を基準以上使うとかは考えにくいと思うのですが。 そんなにキチンとしてるなら産地偽造なども、ありえませんよね？報道される偽造問題は、氷山の1角でしょう。 事故米問題を見てれば、いかに役人など信用できないかよく分かります。 電磁波は、まだ防げるが添加物は、難しいし健康被害も直接でずらいため、やっかいです。 徐々に効く毒です。 電磁波については、携帯ではiPhoneが1番強いようです。 回答者は、電磁波の影響をうける自覚がおありの様なので回答する必要がないのでは。 もしくは役人でしょうか。
- anachronism
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> 他の否定したい勢力の方々を論破していますよ。 おや、「論破」とは、あなたは「議論」したいのですか。 あなたの返答に対して、ほかの回答者がさらなる回答を返さないのは、そうすると「議論」になって、ルール違反になってしまうから、ですよ。間違っても、あなたが「論破」した、なんて思ってはいけませんよ。 もう一つヒントを差し上げましょう。もしも、あなたが言うようにPCなどの電磁波が人間の思考や感情に悪影響を及ぼすとすれば、ここでこのようなことをしているあなた自身もその影響を受けているはずです。つまり、あなたの言うことは信用に値せず、それ故にあなたの仮説には説得力が無くなります。 つまり、あなたが電磁波の影響という「仮説」を主張する場合、あなた自身が電磁波の影響を受けていないことを前提とせねばならず、それがあなたの仮説を否定してしまうわけです。したがって、「電磁波による影響はほとんどない」ということを、結論として認めざるを得ないはずですが？
お礼
あなたの様な方に、分かるように説明してあげると論破になるですんね。 議論などないです。そんな回答ないですから。 現実を理解している方としてない方の回答ですから。 まあ、否定的な方は書かれては困る方々でもありますね。 普通の人がムキになって否定する質問でもないですし。 それと、あなたは都合が悪いので削除して欲しいですか？ それとも安全だというデーターを、出した方はいますか？ それとご心配ありがとうございます。私は、個人的に電磁波は対策してますので大丈夫です。 やっかいなのは、添加物のほうですね。 一諸になくしましょう。
- gohara_gohara
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確かに、殺人事件の約半数は、家族内での事件です。 それは事実です。 でも、殺人事件そのものが激減している中で、最も人間関係の繋がりが深い家族による部分の下げ幅が少ないので、比率だけが高くなっているわけです。 ０８年の殺人事件件数は、１３００件（未遂・予備を含む） その４７％ですから、６１０件ほどです。 戦後のピーク時の殺人事件は昭和２９年の３０８１件ですから、半数以下です。 仮に、このときの家族間殺人の率が２５％だったとしても、７７０件ほどで、現在より多くの件数となります。 ちなみに、０９年の殺人事件件数は１０９７件で、これは戦後最少記録です（その前は、０７年の１１９９件） 携帯電話もＰＣも、沢山できたのに、それが原因だ、という事件はなぜ激減しているのでしょうか？ そもそも、それでおかしくなっているのであれば、「家族以外」の殺人だって激増していなければおかしいのでは？ 少し、冷静に考えることをお勧めします。
お礼
いい疑問です。 私は、冷静です。 他の否定したい勢力の方々を論破していますよ。 610件もあれば、疑問に思わなければおかしいです。 これは、去年の数字でしょう？今年は、もっと多い。 殺人まで行くには、スイッチがあるということです。 それは、無職。 無職で家に長い時間いたらどうなりますか？ 時間だけあるから、必然的にＰＣや携帯やゲームをやる時間が長くなり電磁波浴びりまくり。 食生活は、お金がないからカップラーメンなど添加物が沢山入ってる物を食べる。 働けと親に毎日言われイライラが頂点に・・・そして暴れる。 食品は、永谷園とかさとうのごはんとかは添加物を使用してません。 自己防衛が必要な時代です。
- panis_556
- ベストアンサー率24% (66/274)
電磁波っていろんなものから出てるぞ。 周波数帯が低いものなら、鉄塔の送電線。 蛍光灯のインバータからも。 洗濯機のモータノイズだって出てる。 電子レンジもIHのレンジも。 タクシー、バス、飛行機だって出てる。 電気で動くものは、皆ノイズを出す。 携帯もテレビもTVゲーム機もクロックはそんなに変わんないし。 MRIなんか短期間で電磁波相当浴びる。 きっと昔、でかいアンテナ立ててハム（無線）やってた人は殺人鬼になりやすかったんだろうか。 30年も40年も前は添加物、めちゃくちゃだった。 人体に悪い影響あるかどうかは、後で発覚するのはザラだったし。 ”家庭内の殺人事件”って 年齢層はどうだろう？３０歳くらいじゃない。 俺は、育てられる環境による影響が大きいと思う。 環境って、マスメディアとかネットとか。 いろんな情報が入る世の中と 住みやすくなった文明社会と人間同士のふれあいの希薄さ 何食ったって、殺人犯すヤツはいるだろうし、 携帯、ＰＣ無くたって殺人犯すヤツはいるだろう。
お礼
電磁波は、他の方にも回答させていただいてますが、距離の問題。 携帯で問題なのは、未着して使用するためです。ラジオの電磁波は弱いですし、基本は、離れてます。普通の電磁波ならば、２ｍも離れていれば影響は、ないようです。ＰＣも近くで使用しますし時間も長い。精神と癌に関係あると思います。ただ、携帯もＰＣも必要だと思いますのでメーカーで電磁波が出ないように対応していただきたい。添加物が減ってるかは、分からないと思いますし、むしろ不景気で使用する会社が増えてるハズです。食品が日持ちしますから。また、基準が守られているか確かめる機関はありません。抜き打ちで役人が検査するなんて聞いたことありません。 30年も前に比べて新しい添加物も出てきている。 取りすぎは、集中力をなくしイライラするようになる。 携帯やゲームも同様。 切れやすい人間が増える。 食べ物ではなく、添加物や携帯をなくしてデーターを取るべき。 かなり家庭内の事件を減らせるハズ。
- kumap2010
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>昔は、このような事件は殆どありませんでした。 まずはデータを提示してください。 犯罪白書によれば家庭内殺人が増えているという事実は無いようですが。
お礼
四七・八％←警察庁がまとめた統計ですが、昨年一年間に全国で起きた殺人・殺人未遂事件のうち、被害者が親族だったケースの割合です。めちゃくちゃ増えてます。半分近くですよ。現因を解明する必要があります。虐待も増えてますし。
推測はなんでもありですし、思うのは自由です。 明確な根拠がないと相手にされません。 子殺し・家庭内殺人は昔から多いのが日本ですよ。 ほとんどないと思うのは、昔は詳細報道の数が少なかったからです。 強盗殺人などが多かった昭和２０～４０年代なのに 「昔は犯罪が少なかった」と錯覚するのと同じ。
お礼
その通り！回答者がどう思うかは、自由ですが事実は事実です。残念ながら、四七・八％←警察庁がまとめた統計ですが、昨年一年間に全国で起きた殺人・殺人未遂事件のうち、被害者が親族だったケースの割合です。異常です。対策を国が取るべき。
- makocyan
- ベストアンサー率39% (1039/2623)
それが原因とする根拠は無い。 仮に添加物が原因とすれば、一般に食品添加物の規制が日本と同等、部分的にはそれ以上に厳しいと言われる欧米において、殺人事件の発生率が日本の数倍であるという事実をあなたはどう考えるか。
お礼
同じ回答2回もあるがとうげざいます。 否定する根拠もありませんよね。 アメリカみたいないいかげんな国と比べて何が分かるでしょうか？ しかも食文化は、酷いですよ。ジャンク大国です。だから日本より事件が多いじゃないですか？ アメリカで使用禁止に、なった非加熱製剤を3年も日本に輸出してた国ですよ。
- makocyan
- ベストアンサー率39% (1039/2623)
それが原因とする根拠は無い。 仮に添加物が原因とすれば、一般に食品添加物の規制が日本と同等、部分的にはそれ以上に厳しいと言われる欧米において、殺人事件の発生率が日本の数倍であるという事実をあなたはどう考えるか。
お礼
アメリカみたいないいかげんな国と比べて何が分かるでしょうか？しかも食文化は、酷いですよ。ジャンク大国です。だから日本より事件が多いじゃないですか？ アメリカで使用禁止に、なった非加熱製剤を3年も日本に輸出してた国ですよ。 これは、アメリカを支配しているユダヤ人の計画でしょうけど。
- lv4u
- ベストアンサー率27% (1862/6715)
>>昔は、このような事件は殆どありませんでした。 No.6さんの回答にあるように、質問者さんは、事実認識を誤って質問されたようですね。殺人事件は、統計では減っているようですよ。また、家庭内での悲惨な事件は昔もありました。会社でも、退職やウツになる原因が人間関係っていわれますが、会社よりも密度が濃くなりやすいのが家庭内での人間関係でしょうし、その恨みが強ければ、悲惨な事件になりやすい気がします。 そして、核家族化が進んでくれば、家庭内での人間関係トラブルの発生する可能性は減っているでしょうね。 >>現因は、携帯やＰＣなどの電磁波や食品に含まれる添加物ではないでしょうか？ この部分は、家庭内殺人が増えたか？減ったか？とは別の問題ですね。それらの影響があるか、無いかの判断はなかなか難しい気がします。 アメリカでは、電磁波によって、多数の人々の行動に影響を与える実験をやって、それに成功した（犯罪を増やすことができた）なんて書かれた書籍を読んだことがあります。ただ、この手の実験って、堂々と公表できるものではないので、真偽を確かめることは困難でしょうね。 また、朝食の内容が子供たちの学習に大きな影響を与えるって結果もあるので、添加物が悪影響を与える可能性もゼロとはいえないでしょう。でも、その影響度合いを確認するのは極めて難しい気がします。 「ＩＨ電磁調理器が人体に悪影響を与える」ということで訴えを起したというニュースもありますし、マンションの屋上に携帯電話の中継アンテナが作られてから体調を崩されたって話もちょくちょく目にしますし、アンテナ撤去になった事例もあるようです。 ただ、個人的には、家庭内の殺人事件の要因は、そういう電磁波や添加物よりも、信仰教育の不在、学校での教育内容、教師の質、家庭内教育などのほうがずーと強いと思います。
お礼
否定したいのは、メーカーの関係者だからではないですか。私は、データーを出してますが否定したい回答者は、推論だけです。 四七・八％←警察庁がまとめた統計ですが、昨年一年間に全国で起きた殺人・殺人未遂事件のうち、被害者が親族だったケースの割合です。異常な数字ですよ。本来、家族は家族を守るものです。 >>そして、核家族化が進んでくれば、家庭内での人間関係トラブルの発生する可能性は減っているでしょうね。 何を理由に、減るのでしょうか？昔より今のほうが核家族ですが殺人は、増えてますよ。 >>この部分は、家庭内殺人が増えたか？減ったか？とは別の問題ですね。それらの影響があるか、無いかの判断はなかなか難しい気がします。 増えてます。確実に、47%なんて異常ですよね。 >>その影響度合いを確認するのは極めて難しい気がします。 で、あるなるなら前面禁止すればいいです。野菜の色が変わるのは普通もことだし、食べごろを確認しやすいです。 電磁波も添加物も完全に否定してりわけでは、ありません。危険性があるか、ないのか、あるなら対策すればいいのです。 大企業の、お金のためら人の命など関係ないという姿勢に問題あり、ということです。
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お礼
回答ありがとうございます。同感です。 添加物にもイライラする効果があるようです。 これらの事件の加害者は、無職が多くこの3大要素がおおでは、ないでしょうか？ ワクチンに関してはかなり暴露本が出てきて真実を知る人達が増えてきています。 アメリカで言えば製薬会社や軍事産業は同じ人物に支配されています。 この人物のいとこがアメリカの女性の進出（ウーマン・リブ）は、女性からも税を取るためと、家庭の破壊のため言っています。 日本もいいようにやられていますね。 他には、引きこもりや虐待の現因にもなると思います。 昔は、引きこもりなんてありませんでした。 引きこもりＰＣやゲームをしてるケースが多いじゃないでしょうか？ 虐待の殆どは、再婚で母親の連れ子が多いじゃないでしょうか？ 日本の家庭が破壊されています。 夫婦別性などが施行されれば、さらに酷い家庭環境になるでしょう。