医療保険は不要？

質問

ずっと調べているうちに「不要」ではないかと思い始めてきました．

■総額保険料に対して還元率が悪い
単純に日額5000円の入院補償額として，80歳払い込み完了で保険料が3000円とすると，今30歳の私が生涯払い込む額は180万円ですが，この払い込み額をすべて回収するためには360日の入院が必要になります．
医療保険は再発する病気に対しては保証がなく，また総入院日数の制限があったりで，全額を回収できるすることはまずないかと思いました．
それやったら貯蓄でその180万円を置いておいたら，あとは医療保険が必要ないと判断しました．

■社会保障制度により，個人負担額は貯蓄で十分まかなえると判断したため
医療保険の入院補償額は大概5000円/日ですが，いろんな制度がある今は，退院時に払う一時金を支払う貯蓄があれば保険は不要です．
現状は72300円を超えた分は1%の負担で済みますし，川重健保では最大個人負担金は21000円以内となっており，飯代とか(仕方なしの)ベッド代をあわせても保険なしで十分支払えるのではないかと判断しました．

■医療保険では高度先端医療を適用することはまずなく，たとえ高額医療費還付制度を申請の途中で医療費を支払う必要があっても貯蓄で支払が可能と判断したため
です．
結局高額医療で困るのは，退院時の一時金をどうやって払うかで，あとは遅れながらも還付がありますが，認証されていない薬や治療法には還付が適用されずに，さらにめちゃめちゃ高い手術を受ける必要があっても適用外になりますので，そういう病気の保障，すなわちガン保険だけは必要かと思い，入ろうと思っています．
私はガン以外の病気は，ある程度の貯蓄(上の180万円)があれば，医療保険は不要ではないかと思います．

以上現状こんな結論に至りましたが，もし間違えてるとかいろんなアドバイスありましたら教えていただきたく，よろしくお願いいたします．

回答No.3

Pigeon · ベストアンサー

こんにちは。
正解というのは実際その時になってみないと分からないので、８０歳なった時に振り返ればどれが正解だった分かるのだと思います。この為、いろいろな考え方が出来ますし、いずれでも良いのだと思います。
通常は72300円をやはり目安と考え、暦どおりの計算になりますから月を跨いだらその分も考慮する必要があります。（参考ＵＲＬをご覧ください）
間違ってるというわけではなく、検討してみたら如何でしょう？と言うのが貯蓄先を医療保険にしてみる。というものです。
利便性を考えると医療保険よりも医療特約付の終身保険が良いです。（後述）
例えば、30歳女性、終身170万円、終身医療特約日額5000円（手術5・10・20万。５日目より360日）払込60歳、という条件で月々8388円という会社があります。
払込総額は300万を超えますが、80歳時点の解約返戻金も300万を超え、払込以上に戻る設計ばできます。
終身保険が主契約であれば、契約者貸付、自動貸付が受けられるのがポイントです。入院中に払込を忘れると掛け捨ての保険は失効しますが、終身保険等は自動貸付で解約返戻金の中から保険料を支払うので切れません。また、契約者貸付（解約返戻金の90%）が受けられるので、定期預金と同じように自分の貯蓄を担保に貸付が受けられます。入院時の定期的な支払のほか、退院時の清算にも使え、医療特約の支払が受けられたり高額療養費が還付されれば貸付金を精算すれば良いです。
医療特約を使う機会が無くても支払以上に戻れば損が無い、という考えができるのではと思います。（医療特約を使っても解約金は減りません。）

回答No.6

convit764

保険産業は、典型的な脅迫産業ですよ。
つまり、不幸、不運、不幸せになつた
時に困るんじゃないの？
と、ここを売り物にしてるわけです。

だから、自分が不幸不運に見舞われることを
思い付かない人には、保険商品は販売できないわけで。。。

別にただそれだけのこと。
損得をいったら損に１００％決まりですな。

回答No.5

hoken24

ファイナンシャルプランナーです。
下のページでは何度も議論されています。

p0r8061さんのいうとおりで、私は医療費の保証より収入の保証の法が重要と考えます。

ただ、貯蓄がたまる前は保障が必要です。
また、がんについては別に考えてください。
健康保険をつかえない場合は１００％自己負担、高額療養費制度もつかえません。

回答No.4

walkingdic

その通りと思います。が、、、一家の大黒柱の場合は少々事情が変わります。
社会保険の健康保険の場合にはたとえ入院期間中には傷病手当金が下りるとはいえ、それは給与の６割程度でしかありませんから（健保によっては更に付加給付がある場合もある）、収入がダウンして入院費用がかかるということで、一時的な負担ももちろんのこと、その期間については収入自体がダウンすることも考える必要があります。
つまり一時的に負担増と収入減の両方が来ることからある程度それが補填される仕組みとして医療保険は有効です。

あと自営業などで国民健康保険の場合は傷病手当金そのものがありませんので、重要度は更に増します。

そういう視点でみてみることも大事でしょう。
つまり生涯加入ではなく大黒柱の期間のみに所得保証の考えでの加入というやり方です。

回答No.2

oshiete-q

いろいろと文言を並べたところで、質問者さん自身が「必要性を感じない」と感じるなら無意味です。

これから将来にわたって、どのタイミングにおいても１８０万円といった資金が準備できているのであれば、経済的側面からは問題ありません。

ただ保険と貯蓄との違いは保険は保険事故の発生がない限り保険金が下りることはありません。しかし貯蓄の場合、他に必要な用途が発生すれば使うことになります。学資、車の購入、生活資金…様々なリスクがあります。イザという時に必要な資金が準備できていないといったリスクもあります。

直接保険に関係ないのかもしれませんが、これからの医療リスクに対処するには「経済的裏づけ」も必要になりますが、「情報」も大切になります。個人で必要な再審情報を集めるのは難しいですが、保険会社にはそういった情報を提供したりサポートするシステムが整っています。そういった意味での「安心」も今の保険商品は担っています。

回答No.1

yspr

確かにその通りです。
入院保障に関しては、保険会社にとっても、顧客にとっても、どちらが儲かるという商品ではありません。
p0r8061さんのように計算すればわかることです。（手術給付金が出る計算を入れると、分岐入院日数はもう少し少ないと思いますが）
ただ、高額療養費制度の中で、入院したときの食事代や差額ベッド料など、保険診療の対象とならないものは除かれてしまいます。
通常の入院であれば、一般病棟でもかまわないでしょうが、生死をわけるような重病のときは個室に入りたいのではないでしょうか？
また、一回入院すると結構細かいものにお金がかかってしまいます（歯ブラシ、ティッシュ・・・など）。そのあたりの費用負担をまかなえるのではないでしょうか。
とは言っても、私もp0r8061さんと同意見でした。
しかし、いま国が導入しようとしている混合診療。このことを考えると、治療に個人の負担が増すことは考えられるのではないでしょうか？
そうなると今まで以上に入院保障のメリットは出てくると考えてます。