- ベストアンサー
図表の読み取り
添付した図表の読み取りについて、正しく読み取れているか不安なので、意見が欲しいです！ 問 ヤングケアラーが生まれる背景 私はこの問いに、「図1から、老年人口の世話をする生産年齢人口が減り、家族が世話をする必要があること」と「図3から、共働きで夫婦のみでは家事が不十分なこと」を挙げました。 しかし、図2の共働き世帯の増加とヤングケアラーがどのように結びつくのかがわかりません。 また、図1や表1から読み取ったこともあっているか不安です… お力を貸してくださる方、ぜひ回答をよろしくお願いします。
- みんなの回答 （3）
- 専門家の回答
質問者が選んだベストアンサー
その他の回答 (2)
- Nakay702
- ベストアンサー率79% (10082/12630)
以下のとおりお答えします。 まず、図や表から読み取れることについて、その要点をまとめます。 図１：1980年を境に、高齢者・後期高齢者が10％以下から、約40年後の2021年には28.9％・14.9％に増加した。それに応じて要介護者が増えたことは、想像するに難（かた）くない。 図２：統計母数に占める共働き世帯の数が1998年の949世帯から、約20年後の2019年には1245世帯に増えた。それに応じて、家事や介護に振り向けられる夫婦の、特に妻の時間が減り、子どもの負担が増えることが予想される。 表１：1996～2016年の約20年間にわたって、共働き世帯における妻の全活動時間に占める家事時間の割合が４％台で、夫が有業で妻が無業の世帯の７％台と比べて少ないことが分かる。つまり、その分が子どもの家事手伝い時間を増やすことに繋がると予測される。 以上の読み取りをもとにして、全体を要約しつつ、そこから得られる《問いの答え》を300～350字にまとめます。 《全人口に占める高齢者・後期高齢者の比率は、どちらも1980年の10％以下から、約40年後にはそれぞれ28.9％・14.9％に増加した（図１）。他方、統計母数に占める共働き世帯数は、1998年の949世帯から、約20年後には1245世帯に増えた（図２）。また、妻の全活動時間に占める家事時間は、夫が有業で妻が無業の世帯における７％台に対し、共働き世帯にあっては４％台と、約４割方も少ない状況で、1996年からおよそ20年間にわたって、それが常態化していたことが分かる（表１）。以上述べた３大変化の結果、介護を含む家事が子どもの負担を増やしたのではないかと推測される。すなわちこのことが、ヤングケアラーの増加の背景的要因をなしたものと考えられるのである。》（325字）
お礼
回答ありがとうございます！ 丁寧に具体的に説明してくださり、とてもためになりました！参加にさせていただきます。
- takochann2
- ベストアンサー率36% (2589/7075)
要は、大人がすべき家事や仕事をする時間がないと言えばよいわけです。 図1は、介護の必要な高齢者が増えて、家事を行う勤労世代が減っている。その結果家庭での介護の増加分を子供が負担することが多くなるがその子供の数も減っているので負担が大きい。 図2：共働き世帯が増えて、家事を行う時間が減っている。したがってこどもが在宅高齢者の世話をすることになる。 表1：国策として労働時間の短縮を目指しているが、この統計では労働時間は減っていない。介護の負担増が子供に行く可能性を示唆する。 ただし前の人も言っているように情報の出し方に作為的なところが目に付くので、出題者の意図に沿った回答をしました、という感じです。現実と違う可能性は全く否定できない。試験以外でこんなことを言ったらバカと言われそうです。
お礼
回答ありがとうございます！ 簡潔な説明でとてもわかりやすかったです！参考にさせていただきます。
お礼
回答ありがとうございます！ やっぱり共働きの増加とヤングケアラーが生まれる背景に直接的なつながりは無いですよね… 共働きが増加したから、家事の時間が減ったわけでも無いですし…難しいですね… 時間を割いて考えてくださり、本当にありがとうございました！