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住宅用不動産価格の割安/割高の指標
現在の都市部の居住用の土地価格が長期的に割安であるか割高であるか知りたいです。 一般に住宅用不動産の価格はGDP、マネーストック(M2)など、何と相関して動くのでしょうか?
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バブル経済(1990年ごろ)以前は、地価は長期的には名目GDPに比例して変動すると言われていました。バブルで地価が上がりすぎたために、バブル崩壊後、経済は横ばいなのに公示価格がだらだら下がり続けるという変な形になりました。 理論的には、地代や家賃は名目GDPに比例し、ストック価格である地価はそれに金利や将来展望の要素が加わると言っていいかもしれません。 検索すれば、地価や家賃をGDP、金利、住宅着工、世帯数などの変数で説明しようとする研究が見つかるのではないでしょうか。
お礼
ご回答ありがとうございます。確かに名目GDPとの相関は言われていますし、不動産総額と名目GDPの比率の推移をみると現在の日本はちょうど80年代前半、つまりバブル前に戻っています。 しかしわからないのが住宅用地とオフィス需要の違いです。オフィスがGDPに比例するのはわかりますが、住宅はストック(すなわちM2)に比例しそうな気がします。 2005年ごろ見た資料では「オフィス用地は1974年の水準まで落ちたが、住宅用地は1987年の水準で高止まっている」とありました。オフィス用不動産は賃料利回りで決まるのでフローの世界、すなわちGDPで決まるのはわかります。しかし住宅はどうもそうではなかったようです。 それに大都市圏の鉄道駅徒歩圏の住宅は普通に6000万以上するし、所得(フロー)で買える領域を超えています。親の貯金(ストック)から3000万円とか援助があって初めて買える代物です。なので住宅についてはGDPよりもマネーストック(M2)に着目すべきではないかと思った次第です。