パキシルの18歳未満への投与禁忌について

質問

パキシルが7～18歳の大うつ病の患者に禁忌となったそうです。
自殺リスクが高くなるとの言葉にはショックを受けました。

どのような理由（薬の効果、患者の状況など）からそうなってしまうのでしょうか？
仮定でも構いませんので、ご存知のことがありましたらご教授ください。

今までパキシルの服用をメインに治療を受けていた患者には、
今後どのような治療への変更が考えられますか？
個人差はあると思いますが「このような患者にはこのようになるだろう」というお考えがありましたらお聞かせください。

現在デプロメールを服用中ですが、この薬とパキシルの違いはどのようでしょうか？
目的は同じような気がするのですが、働き方が違うのだと思うのですが、それぞれの説明を読んでもうまく比較することができません。

20代ですし病気も違いますので今回の発表とは全く関連はないのですが、
自分の飲む薬についてより知りたいと考えております。

よく説明されまとまっているサイトなどのご紹介も大変助けになります。
どうぞよろしくおねがいいたします！！

回答No.3

bu--nui · ベストアンサー

え～まず、SSRI（セロトニン選択的再取り込み阻害薬）という薬品全般に関して言える事ですが、年齢に係わらす十度の鬱病患者にこれらの薬品を処方する事で自殺の可能性が増大する危険性が指摘されています。
その訳というのは比較的理解しやすいもので、自殺というのは鬱病の患者にとってはある意味、鬱という問題解決の為の積極的な解決手段として考えられるものですが、（もちろん奨めている訳ではありません。念の為。）
当然自殺という行為は相当の決意と行動力が無ければ出来ないものです。重度の鬱病患者にとっては症状が重い間、
そのような行為に至る気力もない訳ですが、SSRIによって症状が改善されてくると、（逆説的な話ですが）自殺する気力が沸いて来るのが原因と言われています。（だからこそ、医師の指導の元に服用すべきものでしょう。）

そういった事実を踏まえて、今回のケースですが、グラクソ社が小児への適用拡大を狙い、臨床実験を行ったところ、２倍近くも自殺する可能性が増えるという結果が出たので、慌てて小児への服用を禁止したというのが実情ではないでしょうか。
とりあえずあなたはこのサイトへ書き込むといった、積極的な問題解決が出来るだけの気力をお持ちのようですので、医師に相談しながらの服用ではとりあえず問題ないのではないでしょうか？

またこの文章は私個人の意見であり、医療行為としての助言・判断・アドバイス・指示ではない事をご理解ください。

参考URL：

http://www.kyoto-np.co.jp/news/flash/2003oct/20/CN2003102001000167H1Z10.html

お礼

お礼、締め切りが遅くなり、大変申し訳ありません！

そのような理由だったのですね。
パキシルでなくとも、重度のうつ病の方であれば改善によって自殺リスクは高くなりますね。

たまたまこの度小児への適用拡大を狙い実験を行うと、
そのような効果がてきめんにでてしまったのですね。

つまり、パキシル自体は大うつ病に有効な薬であるということが実証されたということでもあるわけでしょうか。
自殺リスクが増える時期を厳重注意の元すごしていけばそれも解消されることはあるのでしょうか。

まだまだ調べることはたくさんありそうですが、
とてもわかりやすいヒントをくださいました。
どうもありがとうございました！！！

回答No.2

SAT40

質問全てにお答えしていませんでした。#1の回答の追加です。

＞現在デプロメールを服用中ですが、この薬とパキシルの違いはどのようでしょうか？
両方ともSSRI（セロトニン選択的再取り込み阻害薬）という範疇に属する薬剤で、作用メカニズムは一緒、安全性に関するプロファイルも類似していると思います。作用はマイルドで副作用も比較的緩いということで、米国などでは「生活改善薬」という範疇で販売されています。多分SSRIというキーワードで検索すればいろいろと情報が得られるはずです。

お礼

お礼、締め切りが遅くなり、大変申し訳ありません！

作用メカニズムが一緒、プロファイル類似という点、参考になりました。

ご回答ありがとうございました！

回答No.1

SAT40

製薬メーカー勤務者です。
医薬品メーカーは自社の製品について国内国外を問わず有害事象（副作用または副作用らしきもの）について絶えず情報を収集し、定期的に厚生労働省に提出の義務があります。パキシルの場合、１８歳以下の大鬱病患者で、自殺を意図した行動の発現頻度が２％以上に増大した（イギリスでの報告）ため、イギリスの帰省当局が１８歳以下の患者への投与を禁止させたという経緯があります。これを受けて発売元のGSK社は日本でも同様の処置をとったと思われます。