アングロサクソン＆ユダヤに対抗するために、アジアで連帯するのは間違いで

質問

アングロサクソン＆ユダヤに対抗するために、アジアで連帯するのは間違いでしょうか。

日本は、アメリカの属国のままでいいのでしょうか。

中国が、日本を属国化する可能性はあるのでしょうか。

回答No.3

noname#152316

結果は、歴史が・後世の人が評価することで間違いの判定はいま出すべきではないと思います。
連携すれば対立は激しくなります。
　　追いつめれば、暴発します。

　当分属国でいいと思っていました。
　　しかし、不安要素は沢山あります。
　　　したたかに状況判断すべきです。

　中国の属国化は微妙だと思います。
　　現在も文化的には属国です。
　　　陛下の正装は、中国式です。
　　　　閣僚などは、欧米式です。

　　日本人としての文化は、やはり、中国です。
　　　　墓石・香典・祝儀袋など、改まってする物日のマナーは中国式です。

　　いつでも、中国の属国に慣れます。
　　　　平仮名と片仮名が無ければ国語も中国の一地方です。

　　全くの私見ですが、家内の生家の盆供養の参加の準備でそう思いました。
　　　墨を磨って、準備を始めました。
　　　　ペン書きではまずいですね。
　　　横文字で書いたら、家内の生家には行けなくなります。絶対に！

　　　　　墨磨りで堅くなった筋肉がほぐれたら、筆をとります。

回答No.2

lv4u

>>アングロサクソン＆ユダヤに対抗するために、アジアで連帯するのは間違いでしょうか。

２つの意見・勢力などがあって、どちらの側にも良い点、悪い点がある場合、質問者さんのように迷うことは多いと思います。
単純に「足して２で割る」とか、第３の意見、勢力があるなら、それを選ぶってこともできますが、現実には、そうじゃあないことも多いですよね。

この場合の考え方としては、「片方が１００％広がった場合、どうなるか？」という考え方で選択するのがいいと思います。
例えば、ここでの質問の場合は、

「アングロサクソン（アメリカ）が全世界を支配する」というケースと、「大中華帝国が実現し、中国が全世界を支配する」というケースを考えて、自分たちにとってどちらが受ける被害が少ないか？許せるレベルのマイナスとなるか？という視点で判断されれば、それなりの答えが得られるはずです。

まあ、日本人の９９％は、映画「グリーンゾーン」のような不正なこともするけど、「やっぱりアメリカを選択する」ってなると思うのですけどね。

ちなみに、先日、幸福の科学総裁の大川?法氏が鳩山由起夫の祖父である鳩山一郎（５２～５４代内閣総理大臣）の霊言を収録されていました。彼は「友愛思想」の提唱者ですが、彼が語るには、だいたいこんなところでした。「日本は先の大戦で中国や韓国をはじめとして、アジアに迷惑をかけた。なのでお詫びをしないといけない。彼らが不正に思える要求を日本にしても謝罪の意味で受け入れる。その結果、日本という国が無くなってしまおうとも、それで良い。」という驚くべき考え方でしたね。

そして、彼は鳩山由起夫を指導しているように思えましたが、この鳩山一郎の霊の考えを知ると、普天間や外国人参政権など、一連の民主党の政策が理解できますね。

また、大手マスコミでは流れてないようですが中国は、２月の全国人民代表大会で、「国防動員法」という法律を可決し、正式に記者会見も行い、７／１より施行されるそうです。その内容は、以下のような驚くべきものとなっています。

＜＜中国に何か起こった場合＞＞
・中国国内の全財産没収＆世界中の中国人の財産没収
・外資系の全財産没収
・全中国人に兵役を課す
・海外の中国人も、兵隊として、活動が始まる！
・場合によっては、世界の中国人が、そこで、決起する！

つまりは、中国が、沖縄侵攻を決定するや、日本国内にいる、全中国人が、日本人大虐殺の為、兵隊として、決起するということでしょうね。また、上海バブルがはじけた場合も、中国人、海外にいる中国人、中国の外資系会社の財産没収！もちろん、中国に進出している日本の企業、日本人の全財産も没収！するってなると思えます。

今月末に、中国共産党・温家宝首相が来日して、民主党政権と打ち合わせをするそうです。

（「国防動員法」で検索すると、いろいろとヒットします）

中国は、ちゃくちゃくとヒットラー政権のような行動をやってゆきそうです。日本人は、早く平和ボケから覚めないとダメですね。

回答No.1

n-i-e

アングロサクソン＆ユダヤへの対抗心旺盛なロシアはどうしましょうか。連帯に入れても入れなくても、面倒なことになりそうです。

アメリカのオバマ大統領と、中国の胡錦濤総書記に、日本の宗主国になりたいかどうか聞いてみたら面白いかも知れませんね。たぶん、すごく驚かれると思いますけど、日本に独立国を続ける気がないなら、やってみるのも一興かもしれません。