簿記3級 減価償却 直接法と間接法を同時に使っても良いのでしょうか

質問

......................精算表
勘定科目...残高試算表...修正記入...損益計算書...貸借対照表
................借方/貸方...(略)
現金...(略)
(略)
備品............(A)/............/(B)...................27,000/.
建物............(C)/..................................300,000/.
(略)
減価償却費累計額................/135,000...................../135,000
(略)
減価償却費...................(D)/........18,000/..............
(略)

(A),(C)は残高試算表のそれぞれ借方、
(B)は修正記入の貸方、(D)は修正記入の借方です。
固定資産は、備品・建物・土地のみです。

この時に(A)～(D)の数値を求めたいのです。
(C)は300,000円、(D)は18,000円というのは分かりますが、ここで解答(77p)には、
---
減価償却費は、決算整理仕訳において生じてくるものであるから、
損益計算書欄の金額をもとに、次の仕訳が推定できる。
(借) 減価償却費 18,000 ..... (貸) 建物減価償却累計額 13,500
................................. 備品............... 4,500
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と書いてあり(B)は4,500円、従って(A)は31,500円となっています。

建物が間接法で処理されているのは理解できるのですが、
同時に備品を直説法で処理できるのかどうかを知りたく質問しました。

もし備品も間接法で処理するならば、
............................ (貸) 「備品減価償却累計額」 4,500
になると思いますし、備品を売却したと考えると、
(借) 「備品減価償却累計額」 xx (貸) 備品............... 4,500
.....「備品売却益(損)」 ... xx
のようになると思いますが、「」付きの科目は出題の精算表に見当たりません。

従って、建物は間接法、備品は直説法で処理していると考えたのですが、
この考えで合っているのかどうか、ご教示ください。

回答No.1

graf_ · ベストアンサー

規則に直接法と間接法の混在について禁止されている記述はありませんので、できないことは無いと思います。

ただし、原則は間接法です。直接法を採用する場合は財務諸表に「原価償却累計額の注記」が必要となります。

ですから、質問者さまのご理解で間違いではないとは思いますが、出題者の意図が図りかねますから、確答は難しいです。

お礼

なるほど、ご回答ありがとうございました。