地震倒壊家屋火災対策について

質問

阪神大震災で、倒壊した家屋から火事が発生し、大惨事となりました。電力会社が、停電復旧後すみやかに通電したために、熱帯魚水槽のヒーターなどから火災発生が起きたと記憶しました。その後、熱帯魚水槽のヒーターの構造的安全対策、停電復旧後の通電マニュアルの安全対策はなされたのでしょうか。

回答No.2

Massy57 · ベストアンサー

阪神大震災の時の火災はいろいろな原因で発生したようです。
自分は神戸の山手に住んでいましたが、地震直後に既に３件ほどの火柱がたっているのを見ました。また、被災翌日に近くのマンションから火が出たのを覚えています。確かに、電力会社が地震後、停電復旧即通電（被災者にとって電気こそが、最優先のライフラインであり、電気がなければ、あの状況で自宅にとどまることは不可能→ごったがえしの避難所→エコノミー症候群による痛ましい事例となります）したために、いろんな形で、人が住んでいない家屋からの漏電発火による火事が発生したようです。
対策として、電力会社は新しい、家庭用受電板を開発、受電板が地震情報を検知し、受電板のブレーカを落とすというものを開発しているはずです。ブレーカをリセットしないと、地震後、通電を再開しても、各家庭に住民がいない場合はブレーカが落ちているので家の中に電気がこなく、漏電事故が発止しないし、住民がいれば、漏電事故が発生しても、住民によって切電・消火ができるため、阪神大震災のような大火による被害は防げるという内容です。ガスは阪神大震災時点で、すべてマイコン入りのガスメータでこの対応ができていました。従って、阪神大震災のさいの通電再開時に漏洩したガスに着火というのは原則、戸外のガス管だったはずです（噂で一時は、すべてこれが火事の原因といわれましたが、多分あまり発生しなかったと推定します）。
ただ、このあたらしい受電板が高価なためあまり普及していないという話を聞いた記憶があります。
電力会社では地震後の通電再開を、区画を区切って行い、必ず電力会社の人間が確認した後の行いたいといったアナウンスをしていますが、阪神大震災の経験者として、そのな悠長なことで住民が、我慢するとはとてもおもえず、（東京、大阪ではとても電力会社の確認がまにあわない、ガス、水道だかなら我慢できても電気のない生活を我慢できるのは１週間が限度）被災後の通電再開による火事は残念ながら未だなくならないと考えます。

お礼

体験のお話、感謝します。耐震偽造など阪神大震災の貴重な体験を生かすべきなのに生かされていない今の世相（行政、企業）にものすごく不安を感じています。「通電再開での火災発生防止対策の新しい受電板」は知りませんでした。でも貴宅でも未設のようですね？電力会社さん何とかして！！

回答No.1

ipa222

道路の下に通っていたガス管が破損し、そこに電力会社が通電したので、地面から火が吹き上げたという話です。
ガス管は振動に強いものに変えつつあるという話ですが、ガス会社によるので、個別に確認しないと詳細はわかりません。