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5年半にわたるパワハラ・嫌がらせ・モラハラ、退職も視野に入れ限界を感じています
- 5年半にわたりパワハラ・嫌がらせ・モラハラを受けてきました。他の人がターゲットになっている間は普通に過ごせていましたが、その人が退社すると再び私のところに戻ってきています。
- 限界になり、社長に相談しましたが、上司の態度は変わらず不信感を抱いています。話すのが怖くなり、周囲の職員にも気を使わせてしまっています。
- 退職も視野に入れていますが、契約社員で更新したばかりで言い出しにくいです。この状況が原因で体調も悪くなり、不眠が続いています。どうすれば良いか分からず悩んでいます。
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質問者が選んだベストアンサー
私もかつてそのような職場に遭遇したことがあります。 いい大人を相手に「犬の躾か!?」というような扱い。 どう立ち回っても、客の前でも構わず怒鳴られ。 誰もその人と組みたくないので、噛み付かず黙って我慢していた自分がパートナーとして押し付けられた格好になり、たまったもんではありませんでした。 で、会社の上層部でもその人の問題は既に知っており、過去にそれが原因で辞めた人も居るのですが、仕事としてはしくじりをしてないので首を切ることも出来ないし長年やってるしで黙認しているといった感じでした。 私も、待遇はきちんとしている会社だったので辞めるのは相当悩みました。 でも、ある日プッツンと我慢の限界が来てしまい、退職を決心。 会社にはその旨辞める原因を言い、きちんと手続きして月末まで在籍して退職しました。 自分も、辞める前は自律神経がおかしくなり身体の調子も悪かったです。 今より身体や心の調子が悪くなって再就職の足かせになる前に、サッサと退職の手続きを取ってしまい、締め日までは次の仕事を暇見てネットででも探しながら過ごせば気も楽になるでしょう。 心身を病んでしまっては取り返しがつかないと思います。 自分の場合はこういう経験がその時だけでなく稼げない仕事に回されるパワハラ、暴言を吐かれるモラハラ、抱きつかれるセクハラなどいろいろ重なり外で働くことに恐怖を感じるようになりつつあります。こうなると再就職の選択肢も狭まります。 そうなる前に、「あ、この会社ヤダ!」と思ったら、サッサと辞めちゃっていいんです。 後のことはどうにかなります。少なくともそんな目に遭った会社を辞めた事を後悔はしないはずです。 未来に希望を持って、お大事にしてください。
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- uoza
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社長止まりとなると、もうその先はありません。 つまり、会社は労働者の訴えに何ら措置をしなかったということになります。こういうケースは昔からよくあって、判例というかたちで司法判断基準というのができ、それが法律に格上げされたのが労働契約法です。 「(労働者の安全への配慮) 労働契約法第五条 使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。 」 条文だけ読むと、大したことが書かれていないと思われると考えますが、今書いたように、司法判断基準なので、この通りであることの証明があれば、会社はこの法を守らなかったということになり、そのため労働者が安全に労働できなくさせたことによる損害賠償を会社が負うことになります。(労契5条+民709条+民415条) 無論、加害者にも課せられますが、その場合「使用者」に該当しないと思われますので、この労働契約法第5条は使えません。普通に、損害賠償を負うことになります。 ところで、監督署についてですが、監督署はこのような民事事件を扱う役所ではありません 。したがって、法令違反調査も行政指導もしません。ただし、監督署に配置された労働局の総合労働相談員も含めて、民事事件の相談も可能です。なお、彼らは社労士に毛が生えた程度の専門知識ですので、労務管理っぽく対応するものと考えてください。したがって、実務的な民事事件の対応能力はありません。それに対応して、労働局の制度として「助言」と「あっせん」がありますが、証拠調べや尋問など事件内容の吟味はほとんどしません。 「助言」は、相談者の相手方たいてい会社の人事責任者に電話をかけて当事者間での話し合いを促して終了(先に書いたように労働契約法や判例等がその事件に適していればその情報提供を含む)、「あっせん」は当事者が参加してあっせん委員の調整を介して解決を促すという制度です。裁判官のような役割はないので、事件について当事者どうしで解決をするようにサポートするだけです。したがって、強制力はなく、「あっせん」不参加もありです。 なお、上記のように、どうしていけばよいかを監督署に配置されている相談員にアドバイスをもらうのがいいでしょう。相談員は代理人でないので、名前の通りアドバイザーにしかすぎません。証拠確認もしないので、相談された話以外について興味ももちません。法律的観点からみて原告被告どちらが正当かの判断は時間をかけた裁判でこそできるわけであって、そうでないのに相談員が見解を述べられるわけはありません。また、労働局の制度よりも労働審判が早く解決する場合もあるし、民事調停の方がいい場合もありますので、ネットや本で調べていく必要もあります。民事事件は、ご自身の事件です。 少し冗長な説明を加えましたが、職場のトラブルの解決方法について、労働局の制度について、監督署について、監督署配置の相談員について、正確な理解をしてもらいたいと考えました。
お礼
そうですよね・・・。少しは解決して頂けるのかなと思い、勇気を出して話してみましたが・・・あまりでした。 詳しくご回答いただきましてありがとうございました。
- pipipi911
- ベストアンサー率22% (1029/4602)
これからも有るでしょうから、 パワハラ・嫌がらせ・モラハラの証拠(=録音・録画)を 収集して、それを持参して、 労働基準監督署を訪れて、相談してください。 録音・録画の証拠を待てない状況ならば、 これまでの被害を遡って時系列にノートに 書いて、それを持参して、相談してみてください。 被害状況は詳細且つ具体的であるほど 有効ですので、言われたこと、されたこと等を シッカリ思い出して 書き出してみてください。 身体に触られたことが有るのであれば、 強制猥褻(=所謂痴漢行為)になりますので、 それも具体的に書いておきましょう。 お辞めになられるお考えが有るのであれば、 弁護士さんと相談して、 パワハラ・嫌がらせ・モラハラの当事者ではなくて、 社長を訴える方法もありますよ。 次のステージに移る前に、慰謝料の現金を ゲットしておいても邪魔にはならないのでは ないでしょうか。 アナタ様の判断ひとつで、 後輩たちをパワハラ嫌がらせモラハラ被害から 救うことができますので、 トータルで、検討してみませんか。
お礼
本当は、労働基準監督署に証拠を持っていきたいぐらい怒りがあるのですが、早くこの会社と縁切りしたいと思う気持ちが強くなってきており、思い出したくもないぐらいな気持ちに変わってきています。 私の部下は、今はいません。というか、皆さん、この上司についていけず、数か月で退職されています。 でも、誰かが立ちあがなければと思う気持ちも正直あります。 アドバイス、参考にさせていただきます。 本当にありがとうございました。
- hawa254
- ベストアンサー率43% (259/589)
会社に居たいのか居たくないのかと聞かれれば、居たくないと察します。 ただ、仕事を続けたいか続けたくないかと聞かれたら、生活のため続けたいとのお考えだと察します。 その仕事自体が生活のため以外のなにものでもないのなら、派遣の契約更新直後だろうが何だろうが辞める方がいいです。 今は売り手市場で、仕事なんか幾らでもあります。 決めるのは質問者様ご自身です。 私は背中を押すことしかできません。
お礼
会社に居たいのか居たくないのかと聞かれれば、居たくないと察します。 ただ、仕事を続けたいか続けたくないかと聞かれたら、生活のため続けたいとのお考えだと察します。 ↑ まさにその通りです。 辞めたいです!!!! 自分に言い出す勇気が欲しいです。 ご回答ありがとうございました。
お礼
私とほぼ同じ状況であることにビックリしてしまいました。 何度も読み返させていただいているうちに、実行に移そうと決意しました。 ご回答いただいている通り、体を壊してしまっては何にもなりませんもんね。 すごく勇気もらえました。 ありがとうございました。