解雇には、懲戒解雇と整理解雇がありますが・・。
恐らく、いずれにも該当しません。
従い、もし解雇になれば、「不当解雇」と言うことになる可能性が大です。
病気と言う欠勤理由があれば、懲戒対象になりません。（無断欠勤なら別です。）
従い、懲戒解雇は出来ません。
整理解雇（不況などで経営が悪化したため。いわゆるリストラ）ではないだろうし。
この整理解雇には「整理解雇の四要件」と言われるものがあり、これに該当せねばならず、なかなか難しいです。
それと「会社から自主退職を促されています」と言うのが、退職強要と言う労基法違反行為に該当します。
正しくは「退職勧奨」と言う、会社都合の労働契約解除を、質問者さんに打診すると言う形です。
質問者さんが合意したら、労働契約解除は可能ですが、合意に至らない場合は、当然ながら契約解除は出来ません。
って言うか、解雇が出来る状況なら、そもそも自主退職を促す必要など全く無いんですよね・・。
ただ、そこまで言われちゃうと、かなりの確率で、最終的には会社には居られない結果になるとは思います。
だから、もう腹を括って、クビになるなら、なるべく沢山の金を巻き上げる作戦に切り替えた方が良いとは思います。
でもまあ、いずれにせよ泣き寝入りする必要は「無い」です。
まずは「解雇理由は何ですか？」って聞いてみて下さい。
懲戒解雇って言うのかな？（そう言うしかないと思いますが。）
またその場合は「解雇理由を書面で下さい」と言って下さい。
正当な理由であれば、書面が出せますが、まず出さない（出せない）でしょう。
ってことで、そう言う会話をＩＣレコーダなどで録音しちゃって下さい。
不当解雇の証拠を入手すれば、後は労基署へ相談へ行っても、労働審判でも何でも出来ます。
あるいは行動を起こす前に、「実はこの前の会話を録音したんですよ。仕方が無いので、ソレを持って、労基署へ相談に行きますネ」って言えば、会社の対応がコロっ変わるかも知れません。
それと一度、労基法を流し読みくらいしてみることをお勧めします。
法律上は、労働者の権利は過保護的に守られているんですよ。
ところが会社側も、あまり勉強していませんし、社員全員が理解してるワケもありません。
法律を知った上で、会社の行動を見渡せば、「アレも違反。コレも違反・・」ってゴロゴロ出てきますよ。
それら全てを携えて、労基署へ行けば良いです。
どこかの時点で弁護士を雇わねばならない可能性も少なくないですが、躊躇しないで相談に行って下さい。
不当解雇事件の場合、弁護士費用を払って赤字になる様なことにはまず有りません。
泣き寝入りする場合よりは、質問者さんの手元に１００万円くらいは残る結果は期待出来ると思います。
とにかく「証拠」です。
お礼
アドバイスありがとうございました。 参考にさせて頂きます。