「良い会社」だって思う会社の見本があれば、それを基準にすればいいわけですよね。
２／２７に大阪で、大阪大学・京都大学・神戸大学の３大主催のシンポジウム「ソフトウェア技術者教育：期待と国際的な潮流」が開催されました。ドイツ、米国、韓国、インドから来られた大学教授や経営者の方々が各国のソフト技術者教育の現状を紹介され、パネル討論には、筑波大学、東京大学、慶応義塾大核、九州大学の教授が登壇されました。文部科学省の方も居られたようです。
海外の方々の認識は
・少し前は優れた生産技術が重要だったが、現在はソフトウェア生産技術が国家の課題である。ソフトウェアがうまくいかないと、仕事はどんどん無くなるだろう。
・大学はプログラムを変える必要がある。
・社会に出ても、何度も（５年ごとくらいで）再教育が必要だ。
ということでした。インドの「タタコンサルタンシーサービス」という企業は、「人材」を「人財」と位置づけて、人材への投資を惜しまず、それぞれの仕事での経験ができるだけ個人のキャリアパスに活かされるように配慮しているようでした。
その人材（先行）投資を象徴する写真では、田舎道のようなところに荷車を引いた牛がいて、その後ろにトタンの汚い小屋が写っていて、そこには、「無料でコンピュータ教育！」って企業ポスターがベタベタと貼られていました。（写真は１０年以上も前のもの。当時は、「道ばた歩いている誰でもいいから、会社にひっぱってこい！」という雰囲気だったとか）
つまりは、国家全体の繁栄を目標として視野にとらえ、個別企業は国際舞台で勢力拡大しようとして、個人の能力アップを図るため、惜しみない教育投資を続けているのが良い企業であり、その企業が顧客へ提供するものは、単なる技術者の技術提供ではなく、アプリケーションや特定分野に特化したソリューションやさらに上位レベルの問題解決力に変化しているようです。
決して、「５０万／月」のような派遣人材を作ろうとはしていません。
簡単にいえば、就職希望の人に、企業側の望む５年、１０年、２０年後の貴方の未来を提示できる会社が良い会社かなあと思います。４０歳までに、ほとんどが脱落する（させる）ような企業は良い企業とはいえないでしょう。（日本に、ほとんど無かったりして・・・）
