別段どうも思わないけども・・・?
外資系であれば、年棒制が当たり前だったりします。年俸を14回なりに分けて月一振込、はみ出しは年に2回なり割りまして振込見たいな所が日本では普通ですかね。(その代わり、1年毎に査定が入って、年ごとの収入がコロコロ変わったりします)
大体からして、賞与だとか退職金みたいな後払いってのは、終身雇用が当たり前だった時代の日本の考え方ですので、今の時代に合っているかどうかってのは疑問ではあります。個人的には、賞与も退職金もいらないから、月々の給与額を多くしてくれとは常日頃から思っています。
ぶっちゃけ、賞与だとか退職金なんていうのは、必ずそう言った項目を作らなければならないと法律では決まっていません。就労規則に準じて行われる会社個々の制度です。制度ですので、大抵の企業は、業績悪化等で財政が苦しくなった場合それらの金額を上下できたり、全く支払わなくても良い見たいな項目を盛り込んでいることが普通です。(法律としては、最低賃金を割っていなければ合法ですので、賞与や退職金を会社の業績によって上下することは認められています)
ブラックな所は、就労規則にも記載無くて、経営者の意向だけで支払いを辞めたりするところもあります。零細企業の様なワンマンな所はそんな感じが多いですね。(賞与だとか退職金は法律で決まっていないので、就労規則に記載なかってもいいですので、その事について支払いが滞ってもどうということはないのです)
ですので、リスクマネジメントを考えるのであれば、どんな大企業でも倒産はしますので、後払いを推奨するのではなく、月なり一年分なり支払われる物はしっかり貰っていたほうが従業員にとっては幸せだと思いますよ。(質問者さんの転職先が、全然貰えないとか言うのであればご愁傷様です)
お礼
一番心に響きました。 BAです。