日本の就活はどのようにあるべきなのか？

質問

何かと批判される今の日本の就職活動ですが、就活はどのようにあるべきだと思いますか？

回答No.6

9-jack · ベストアンサー

就活の面接で大事なことの一つに、面接官の質問の意図を読むというのがありますが、あなたの質問の意図が読めない(笑)

ま、これは面接じゃないので、あなたの意図とは関係なく、私の好きなように書かせてもらいます。

自身の経験も含めて、学生は就活を始める前までに、働くとはどういうことか、自分がこの後の人生を使って何をしたいのかをじっくり考え、自分なりの答えを出しておくべきです。
これは１日や２日で答えが出るほど簡単な話ではありません。
従って、大学に入学したら、一方で大学生活を謳歌し、もう一方で自分の将来を真剣に考える時間を持つことが必要です。
大学側も単に学問をする場を提供するだけでなく、その後の人間形成をするための時間や場を学生に提供するべきです。

入社3年以内の離職の原因として、企業と新卒者のミスマッチという話がよく出てきますが、そもそも就活の時点で自分が何をやりたいかをちゃんと考えずに「とりあえず内定取ろう」という学生が多過ぎます。
例えば、就活生に「あなたは就活しているけど、働きたいの？」と質問したら、一体どれくらいの人が自信を持って「はい！」と答えられるでしょうか？
今時はこういった最も根本的な部分が置き去りになって、テクニック論ばかり先行しています。

もう一つ、企業と学生はお互いに正しい姿を理解する努力をするべきです。
就職は結婚に似ています。
理想は相思相愛です。
しかし、相思相愛でも、偽った姿しか見せていなければ、結婚（入社）後、その化けの皮が剥げて、離婚（退職）です。
せっかく採用したのに早期退職は企業にとっては損失です。
新卒者も辞めたら、次は中途入社扱い、よい会社に入れる保証もなく、こちらもマイナスです。

最近はインターンシップなどで企業体験出来る機会が増えてきましたが、それでも学生が得られる情報は少ないですね。
学生はもっと情報収集する努力をすべきだし、大学ももっとその点で学生をサポートするべきです。
企業ももっと情報発信するべきですね。

これから就活する人には、私と同じ過ちは繰り返して欲しくないですね。

回答No.5

GIANTOFGANYMEDE

文部省の中央教育審議会が本日4月1日付で教育から就職までの関係性をドイツ方式に改めるよう答申を出しましたね。

それによると、10歳で4年制の小学校を卒業したら、5年制の職業訓練校に進むか大学進学のための8年制高等教育機関に進むかを選択するというほぼドイツ式に倣ったもの。前者は15歳で就職し、後者はその後引き続き大学へ進む。

ブルーカラーとホワイトカラーを小学生の段階で分けてしまうというのは非常に効率的ですね。
就活におけるミスマッチもこれで無くなるでしょう。

答申によると10年後の実施を目途としているようですから、今年生まれる子は10歳の段階の成績でもって将来がほぼ確定される。

そうなれば就活に関する批判も無くなることでしょう。

回答No.4

key00001

基本的には、就活者側にはイニシアチブは無く、採用側の企業にあります。
従い就活者は、「入社したい企業の好みに合わせる」しか選択肢は無いし、そのための努力（活動）が、批判されることなど、無いと思いますが。

批判されるのは、採用側の企業に不法行為や不正行為などがある場合でしょう。
たとえば、「実際に入社してみると、求人情報と異なる」みたいな事例が多発していますが、そう言う部分が批判されるべき点です。

企業が法令を守るなんてのは大前提であるにも関わらず、そう言う事例が起きるのは、当局（労働局やら労基署など）の指導や取締り，管理監督などが甘いからに他なりません。

ただ、その当局にとって企業は、求人してくれるお客様的な存在でもあり、不景気，就職難などの中、取締りなどを強化すれば、求人そのものが減少してしまう恐れもあり、よほど悪質じゃない限り、罰則適用にまでは至らないのが実情です。

しかし、その結果「不幸な労働契約」が多く締結され、いわゆる「ブラック企業」が林立しているのでしょう。
スタートの労働契約の時点からブラックなんだから、その後は労働者が不幸になるのは、ある程度は当然ですね。

また企業側も、低賃金とか長時間労働を強いるなど、経済的メリットはあるのでしょうけど、自社の従業員が愛社精神も無く、会社に行くのが苦痛などと言う状態で、健全な企業活動は困難でしょう。

やはり、就活の段階から当局がしっかり介入，監視して、不幸な労働契約を減少させることが、日本経済にとっても、良い方向性かと思います。

一方、企業も法的無知が多いので、大きな問題ですが、就活者や労働者は・・もっと無知な場合が多く、それも問題かと思います。
就活や労使関係で問題が発生した場合、法律が、労使の双方の最後の共通語ですから、相互に法律に習熟すべきかと思います。

回答No.3

BC81

日本人は自己批判が好きってだけでしょ。

回答No.2

lv4u

バブル以前は、「会社は学校教育に何も期待していない。入社してからゼロより教えるので、素質ある人を採用し、成長させてゆく」という採用方針だったと思います。
でも、バブル以降は、会社に余裕が無くなったためか、家族手当・社宅・保養施設などの福利厚生の削減から始まって、新人教育も削減する会社が増えてしまったと思います。

となると、誰が、ある程度、新人が仕事できるまでの費用を負担するのか？ということが問題になります。
バブル前なら、新人は入社した会社が仕事が出来ないのも当然として、先輩が指導・教育していました。
でも、現在は、会社が、派遣会社に教育済みの人材を提供してもらおうと考えるようになりました。
派遣会社は、教育済みの人材を採用して、自社での教育はしないことが多いですし、多様な企業に合わせての教育なんて不可能です。
結局、社会全体で、新人教育の費用負担の押し付け合いになってしまいました。

さらに、非正規社員、派遣社員が増えることで、その職場で生き残るために、同じ職場で働くもの同士がライバルとなり、さらに年功序列ではなく、成果主義を採用することで、正社員どうしでも、汚い手を使って成果を上げることが流行りました。
こうなれば、学校が最低限の職業教育の役割をすべきでしょうけど、現実には、専門学校を目指す学生が増えることはなかったようです。

ですから、就職したあとの問題があるので、私も、就活がどうあるべきか？は分からないのが現状です。
とりあえず、過剰に「会社に選ばれる人材になろう」と過剰適応するのではなく、「自分にマッチした会社を自分の基準で選ぶ」という考え方で就活すべきだと思います。
また、新人を採用後、洗脳し、こき使い、使えなくなると捨てる前提で採用しているブラックな会社も増えています。
そういう会社もあるということを、頭の片隅において就活するくらいかな？なんて思います。

回答No.1

IDii24

就活の基本はコネ。会社は経営者のブレーンを集める事で成り立った居るので、本来は「こいつと働きたい」が基本。
大きくなりすぎて、経営者の意向を人事担当者が理解していない所があるし、もはや誰が経営者？と言うのが大企業。だから一般的な面接をやり、一般的な選考方法をとっている。でも基本はコネ。誰かの知り合いなら間違いないってところから入るのが本当。
決して成績がよいとか、いい大学出たとかで選ぶものでは無いし、時期も関係ない。いい人材がいれば高校生でも構わない。
ということを就活生は全く分かって無い。就活もお受験だと思ってるからうまく行かない。当然だと思う。つまり会社にも惚れ込んでないのも見え見え。TVCMのイメージだけで決めてるんでしょうし。誰かと働きたいって思って挑んでないですよね。