経験の範囲内で散漫としていますが、、
1 日本の大手企業の場合
ＭＢＡ留学希望者（３０歳前後）を社内で公募し年間数人をアメリカの有名大学に派遣する。実際には所属長の推薦が必要なので部署で目をつけた幹部候補しか応募できない。
・ＭＢＡ留学後も４０歳くらいまでは目に見えて差がつかないがその後は幹部昇進組に別れる。
・何人かのＭＢＡ帰国組は帰国後の待遇が留学前と変わらず（責任ある仕事ができないなど中国や米国内の同期に比べて仕事が小さく給与面でも低いので）辞めてしまう。会社は退職防止のため学費を請求することがある。
・自腹で国内の大学院でＭＢＡをとってもほとんど評価されない。（ＭＢＡ自体はビジネスの思考方法をトレーニングするものです。まじめに習得すれば実務で実績を上げることができるはずなので、国内の大学院でとっても無駄にはならないと思います）
２ 日本国内にあるの外資企業の場合
ＭＢＡ保有者を経営者として採用する。主に経験者採用なのでＭＢＡがあれば最初から（２０代で）部長クラスとなる。
経営者はアメリカ本国から派遣されることもあり、２５歳くらいの社長もいる。（ＮＹＳＥ上場企業の日本法人の例）
日本人の場合は実績やビジネス上のコネでもない限り本国派遣のＭＢＡ組を押しのけて社長になることは難しいが役員にはなれる。
日本の大学でとったＭＢＡも有効だが、経営者は英語で議論が必須なので留学経験も必要になる。
ＭＢＡについて
ＭＢＡは大卒後数年の実務経験を経て入学し2年間で得るので早ければ27歳くらいで取得できる。ＭＢＡコースを提供している大学は国内で数十、アメリカには５００くらいといわれていますが、卒業生のネットワークが活用でき卒業生が高給で迎えられるのは上位２０大学と言われています。（アメリカの経済誌ではＭＢＡコースのランク表が公開されている）
ＭＢＡのメリット
有名大学院の同期、同窓のネットワークは強力で、ビジネスパートナーの選定、役員の招聘などさまざまな場で活用される。ＮＹＳＥ上場企業の経営者はほとんどが有名大学院のＭＢＡホルダー。
日本で活動している大手外資企業の場合、役員以上はＭＢＡホルダー（大学は問わない）が条件であることが多い。
ＭＢＡ取得には学費で３－５００万円、米国滞在費用と２年間の減収覚悟が必要。ただし多くの学生が退職し借金をしてもＭＢＡを取得する。（このマイナス分は数年で回収可能といわれる。たとえば年俸４００万円が８００万円になるので）
ＭＢＡは経済学部卒の者のみがいくわけではない。米国では医師や弁護士、研究者も取得し、それぞれのビジネスの発展に役立てている。（専門コースもある）
有名な大学院では企業派遣組専用のコースを設けたり、新任役員向けの数ヶ月のエッセンスコースを設けたりしています。自腹で留学を試みる場合はＷＥＢで情報を調べ応募書類を作成し（合格できるように書く必要があり）、ＶＩＳＡ取得や奨学金取得などすべて自分で行う必要があります。（支援企業もある）
日本では従来から中小企業診断士の資格がＭＢＡに対応すると考えられてきています。しかし診断士の資格を昇進の条件としている企業は稀です。
