日本は長生きすると不幸になる国か？

質問

先日NHKスペシャル「老人漂流社会　“老後破産”の現実」を見た。
頼れる肉親がいなく年金だけで生活している独居老人の実態が紹介された。
持病を持っている人は、医療費の負担増加・消費税増税による物価上昇・介護費用の増加等で、ギリギリの苦しい生活をしている。
自分もいずれこうなるのか？と切ない気持で番組を見ていた。
日本は、長生きすると不幸になる国なのだろうか？

回答No.5

wakaranyo2

社会コロニーの問題ですね。協力社会を構築出来ていればそうはなら無いのですが敗戦していじめる奴隷社会を入れた為に起こる事です。しきりにお金の奴隷になるよう意識操作していますが、戦後は、何も無いところから出発してますから、日本人には、無いと思いますが、混ぜられてる在日コロニーでは悲惨でしょう。

回答No.4

hekiyu

歳をとれば、仕事も無くなり、病気がちになる
ことなど産まれた時から判っていたはずです。

つまり老後の為の準備をしてこなかっただけの
話です。
無計画に人生を過ごし、分不相応な生活をしてきた
つけが回ってきたのです。

日本は良い国です。
分相応の生活をして真面目に働いていれば、老後
など心配する必要はありません。

自分で何とかしようと考えないで、国に何とかして
もらおうと考えるから不幸になるのです。

日本の個人の金融資産は１６００兆円もありますが、
その大部分はお年寄りです。
富裕層の数は、米国に次いで二番目ですが、これも
お年寄りが大多数です。
不動産も含めれば、６５歳以上の人間の１／３は
億万長者です。

庶民でも、真面目に慎ましく働いていれば何とかなる
日本は良い国です。

”自分もいずれこうなるのか？と切ない気持で番組を見ていた。”
　　　　　↑
いずれこうなるのかどうかを決めるのは自分自身です。

”日本は、長生きすると不幸になる国なのだろうか？ ”
　　　　↑
外国と比べれば解ります。
日本は健康長寿世界一ですし、世界でもトップクラスの
自由と豊かさを誇っている国です。
ハンデがない人なら、長生きすれば幸福になれる
国です。

回答No.3

ebigawasampo

＞日本は、長生きすると不幸になる国なのだろうか？

とんでもない、日本は希望に満ち溢れているではありませんか。

＞自分もいずれこうなるのか？と切ない気持で番組を見ていた。

ですから消費税を本当なら２５％位まで引き上げて良いのです。食べるものは低くですけど。それを老人福祉に回わし、老人に蓄えが無くても安心して天寿を全うできる社会にすれば、老人たちはその蓄えを使い、結果、社会には金が回り、経済も発展し、良いことだらけなのです。

＞日本は、長生きすると不幸になる国なのだろうか？

私はまだ「長生き」の領域には達していませんが、「長生き」の領域になっても幸せに暮らせるという自信があります。幸せは基本自分でつかもうと思ってください。ましてや老人福祉の原資が消費税で得られるなら鬼に金棒です。ウソだと思ったら長生きしてください。必ず幸せになれます。

回答No.2

dragon-man

あのＮＨＫの番組は私も見ましたが、何を言いたいのかさっぱり分かりませんでした。世の中にはお金持ちも貧乏人も、幸せな人もそうでない人もいろいろいます。その中の身寄りのない不幸せな老人を取り上げて、さもこれが日本の将来像のように言う。ＮＨＫにはこの種の独善的番組が多すぎます。

社会の実情は統計的データで表さないと誤解を招きます。一般的に言って、日本のお年寄りの生活レベルは世界の中で上位に入ります。長生きしても幸福度が落ちない国の一つです。世界にはもっとひどい国がたくさんあります。そう言う国から見たら、日本は羨まれる国です。老人医療に関しても、年金や生活保護のレベルでも、介護のシステムでもそこそこの水準です。アメリカなど公的医療保険のない国から見たら、日本の健康保険や介護保険は羨ましがられます。その日本にも不幸せな境遇の老人はいます。それだけを取り上げて、さも日本の実情のように報道するのは片手落ちです。あの番組ではたしてＮＨＫは何を言いたかったのでしょうか。

日本の国民資産は１５００兆円ありますが、その半分は６０歳以上のお年寄りが持っています。日本のお年寄りは世界一のお金持ちなのです。富が偏りすぎていて、若い人に気の毒なほどです。

回答No.1

noname#200922

若いうちにしっかりお金を貯めておきましょう。

バブル期の幻想で散々散財した報いです。

老人に金を回しても国が潤いません。

ただでさえ資源の無い日本は、外貨を稼がなければならないのですよ！
その危機感ちゃんとあります？

資源の無い日本の資源は人です。人材です。
もっというと外貨を稼げる人材です。
こういった人材を育てること、こういった人材にこそ、お金を使うべきなのです。