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メジャー新聞社は倒産しないのか?

ネットが登場したときに 新聞は即時性がないので ネットに置き換えられるとしきりに言われていました。 しかし 今現在もメジャーな新聞社は新人の就職先でナンバーワンであるし 年収も平均で1400万円で他業種よりも4割から5割も高いです たいした仕事をしていないにも関わらずです。 なぜメジャー新聞社は倒産しないのでしょうか? 情報先進地域のアメリカでは 倒産や身売りや買い付けの話は聞くのですが 大卒の方限定でお話を伺いたいと思います。 よろしくお願いします。

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  • key00001
  • ベストアンサー率34% (2878/8340)
回答No.4

「ネットが登場したとき」って・・・前世紀の話しでしょ? そういや「ネットの普及で製紙業が潰れる」なんてコトも言ってましたが、むしろ需要は増加してますよ。 さすがに新聞の販売数は減ってますけど、必死でIT化したり、Web事業に参入しています。(Web事業は主要な新聞社・通信社の全社が参入済み。) 新聞業界を含め各種メディアは、IT技術の発展を脅威に感じる業種であると共に、即時性向上や経費削減などの恩恵を、最も受けられる業種でもあります。 IT側の立場で言えば、即時性は新聞に勝っても、調査・取材能力や営業能力と、コンテンツ制作などのノウハウは無いので、それらを持つ新聞社には多大な価値があるのです。 事実、ワシントンポストを買収したのは、IT技術の利用で成功したアマゾンのCEOですが、ITとメディアは類似性や共通点が多く、両者が組めば相乗効果が得やすいなど、本来は相性が抜群なのです。 即ち、新聞社がITを敵視すれば脅威ですが、味方に付ければ、最強のパートナーであり、新聞社や通信社は、パートナーになる道に向け、当然の様に舵を切っただけ。 後はそれを自前でやるか?あるいは、合併やM&Aみたいな足し算式でやるか?だけの話しです。

daigakudaigaku
質問者

お礼

良いお話ありがとうございます。

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その他の回答 (10)

回答No.11

発行部数が減っていますので倒産すると思います。毎日新聞は倒産しそうになりましたがスポンサーが付いて免れたと聞きました。社会全般を知ろうとする若者が減って来ていますので、ネットで用が足りるということです。興味のある所だけ知れば良いとなってきましたので、新聞社は新聞代は上げ更に経営は厳しくなると思います。先の事を考えると難しいです。

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  • ycan
  • ベストアンサー率22% (39/174)
回答No.10

ニュースの即時性という観点では、以前からテレビがあり、インターネット出現には直接関係がないと思います。 またテレビにしろ、インターネットにしろ、新聞社のように情報網を持っていないため、新聞社や通信社から情報を購入しているので簡単には新聞社はなくならないでしょう。 またテレビやインターネットには深く掘り下げた解説的な記事がないので、「もう少し知りたい」という要望には向いていません。 確かに現代の若年世代は新聞を購読しない者が増えてきています。また宅配の制度も次第に困難となっていくでしょう。しかし情報を取材し、売るという仕事は残っていくと思いますので、形を変えて情報供給者としてはまだまだ重要あると思います。

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  • potachie
  • ベストアンサー率31% (1065/3387)
回答No.9

> なぜメジャー新聞社は倒産しないのでしょうか? ネットで、独自の情報源というのが、未だにマグネットにならないから。 新聞自体は2次情報源ですが、ネットの1次情報源よりも、読みたい人が多いってことでしょう。 そうそう、読売新聞に限っては、黒字なのは関東だけですよ。ここは赤字を補填してくれるドル箱があるので、倒産しません。

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  • KappNets
  • ベストアンサー率27% (1557/5688)
回答No.8

私は若い人間ではありませんが、新聞はあまり読みません。ただし家族がとっているので見てはいます。ほとんどの情報をTVとインターネットで得ています。英米の新聞もロイターもインターネットで見ます。あなたの疑問には同感です。 よく見るとTV報道もインターネット報道も新聞社(その関連会社)がやっていたりします。そういう意味では簡単には潰れないとも言えますね。 米国の新聞社は紙をやめてインターネットだけにしたり、報道関係ではない他社に身売り(発刊停止ではありません)したりしています。日本でも日経などはインターネットでも読めるようになっています。いずれもっと大きな変化のときが訪れるかもしれません。

daigakudaigaku
質問者

お礼

ビッグデーターの時代ですね

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  • blackhill
  • ベストアンサー率35% (585/1658)
回答No.7

 新聞社は印刷物を売っているわけではなく、情報を売っています。現在では、総合的にみるとやはり紙媒体に勝るものはありませんが、かりにネット時代になっても新聞社の総合力は生かされるでしょう。  マスコミの給与水準が高いかどうかは市場が決めることで、仕事をしているかどうかは無関係でしょう。

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  • Microstar
  • ベストアンサー率21% (289/1367)
回答No.6

No.1とNo.4の書かれているように、大部分の新聞社は他にWEBで収入を得るようになっています。業界向けも同傾向です。 朝日、読売、日経、地方新聞は、最初の記事だけは公開して、その続きを読みたい場合は購読料を払って下さいという仕組みに変わっています。 それに、過去の記事をデータベースで探すのも利用料を払って下さいとなっています。 ですから、倒産しないように運用方法を見つけて経営しています。 もし、逆に全新聞社が倒産したらどうなるかと考えてみると、ヤフーニュースのようなニュースサイトが新聞社から記事をもらえなくなるので、消えるでしょうね。

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  • cherry77_
  • ベストアンサー率23% (291/1261)
回答No.5

中高年が新聞をとっているからではないでしょうか? 若い人は新聞を購読しませんので そのうちに、ダメになると思われます。 構造不況業種ですね。

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回答No.3

>メジャー新聞社は倒産しないのか? 倒産しますよ。 時間の問題です。 今の20代の日本人は新聞を一度も読まない一日を過ごすことが珍しくありません。 30年後にはこのような、新聞から情報を得る習慣を持たない日本人が過半になります。 実際に新聞の読者層が減少する曲線よりも、早めに広告収入の減少が始まります。 スポンサーの民間企業は広告の費用対効果に敏感だからです。 従って、30年待たずに大手新聞社の倒産、または解体・再編成などを目撃する事にるでしょう。

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  • AkiraHari
  • ベストアンサー率19% (255/1313)
回答No.2

>たいした仕事をしていないにも関わらずです。 あなたがこのように言う根拠は何でしょうか? 根拠も無く人様の仕事を批判めいた表現をされるのはあなた自身の人間性を疑われますよ。 「ネットに置き換えられる」という判断が浅はかだったというだけです。以前から情報は重要でしたが、今日ますます重要になっています。 その情報はネットで得られると思うところに情報というものに対する認識の間違いがあるのです。 例えばある企業が新製品を発売するに当たって、「これこれの新商品を発売します」というのも情報です。発信元にとって都合の良い広めたい情報は容易に得ることができます。なにしろ、発信元が出すのですから、ネットでも簡単に得られます。最近のCMでは「詳しくはネットで」とまで言っています。 しかし、私たちがほしいのは発信元に都合の良い情報だけではありません。都合の悪い情報も得なければなりません。これを得るためには地道に情報収集しなければなりません。これをやっているのが新聞社などです。記者は情報を収集して記事にしているのです。もちろん、フリーの記者もいますし、新聞以外のメディアもありますが、情報収集に際して新聞社の果たしている役割は大きなものです。 多くの人は発信元に都合の良い情報のみを欲していないので新聞社などを必要としているのです。 とはいっても私は朝日や読売などの紙面は問題だと思っています。問題だとは思ってもつぶれてよい産業だとは思いません。

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  • rokutaro36
  • ベストアンサー率55% (5458/9820)
回答No.1

日本では、新聞を自宅への配達で購読する人が多い。 ですが、米国では、街角で、読みたいときに読みたい新聞を 買うというスタイルです。 そのために、発行部数が桁違いなのです。 日本は、世界有数の新聞王国であり、 知的レベルが高い(文字を読めない人が少ない)ことにも 役だっています。 「新聞 発行部数 ランキング」で検索するとよいです。 また、日本の新聞の多様性は、世界でも有名です。 特に、読者が短歌や俳句を投稿するなんていうのは、 日本だけです。 新聞小説なんていう独自の文化もある。 (海外にも新聞小説は「あった」が、現存して、 成功しているのは、日本ぐらい) ネットの情報は、自分から求めないと得られません。 しかし、新聞などの情報は、偶然に見つけることがある。 この偶然が、人間の幅を広げるのですよ。 人脈もそうですが、世の中の重要な出来事って、 ひとつのものを突き詰めていったことよりも、 「偶然」によるものが実は、とても大きい。 例えば、恋人でも、こういう人と恋人になりたいと思って 必死に探したのではなく、偶然、そこにいた人を愛する ようになるというのが、ほとんどでしょう。 偶然って、大切なのです。 新聞は、それを与えてくれるメディアなのですよ。

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