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※ ChatGPTを利用し、要約された質問です(原文:満足度調査についての疑問)

満足度調査についての疑問

このQ&Aのポイント
  • 購入者1000人の製品Aと2000人の製品Bの満足度調査結果について、統計学的手法での解釈に関する疑問です。
  • 製品Aでは満足と回答した人は60人であり、製品Bでは150人でした。回答者数と満足度の関係についても検討したいです。
  • 結果から単純に判断するのではなく、統計学的手法を用いて回答者数や他の要素を考慮した解釈が必要です。

質問者が選んだベストアンサー

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  • ur2c
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回答No.3

> 具体的に たとえば土屋隆裕という統計数理研究所の先生の論文 http://ci.nii.ac.jp/naid/110004851272 をご覧ください。 > その手法で検証したいものがあるため、適用してみたい 上の手法ではアンケートの設計段階から、補正に使う変数を予め考えておく必要があります。ですから、既にあるデータだけで何とかする、というのは難しいです。 > 要するに世の中にあるさまざまなアンケート結果は、注意すべきものである そう思います。実験はいろいろな意味でアンケートよりは信用できますけれど、背後に政治経済的な思惑がある点は同じです。実際「実験データがあるんですけど、自分が予想した結論が出ません。どう処理すれば良いですか?」という相談は多いです。大概は手遅れです。せめて実験する前に相談してくれれば、予め打っておくべき手はいろいろあるのですけど。

naiz
質問者

お礼

何度もお手数をおかけし恐縮です。 教えていただいた論文はさすがにハードルが高く歯が立ちませんが、ところどころにある考え方は勉強になり、検証に役立てる事ができそうです。ありがとうございます。 回答いただくなかで、期せずして普段知ることのできない貴重な話をきくことができ、今後の日常に新しい視点ができました。重ねて御礼申し上げます。

その他の回答 (2)

  • ur2c
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回答No.2

> なにか数値的な処理によって多少でも信頼性をあげる方法があってもいい気がしますが、 「多少」の少のほうなら、できるわけですけど。 > 本当に今現在で研究段階でしかないのでしょうか・・・? 私の知る限りでは。 > アンケートがそういうものであるなら、世の中で実施されるあらゆるアンケートがすべて疑わしく、ある意図によって都合よく結果が出されている気がしてきます。 アンケートをする側としては、事前に持っている仮説を確認しようという意図が当然あります。アンケートにはコストがかかりますから、仮説の確認は、そのコストを上回る利益をもたらさねばなりません。逆に仮説を否定するようなアンケートは、ほとんどの場合ビジネスとしては成立しません。「わからないからアンケートしてみよう」などという悠長な話は学校でしか見たことがありません。 また、アンケートに答えるということは手間や時間がかかりますから、答える側としては、回答することによってそのコストを上回る利益を得るという意図を持つのは自然です。その相場が上がると回答拒否が増えます。 このように、アンケートの設計や解析は政治的にならざるを得ない面があります。それだけに、回答する行為そのものを楽しくするとか、誘導的な設問の設計とか、手前味噌解析の技術も発達しています。

naiz
質問者

お礼

再びありがとうございます。 なるほど、金と時間がかかるからには当然のことなんでしょうね。 要するに世の中にあるさまざまなアンケート結果は、 注意すべきものであると理解しました。 >「多少」の少のほうなら、できるわけですけど。 具体的に教えていただけませんか。参考サイトなどでも かまいません。 素人レベルで理解できるものではないでしょうが、 その手法で検証したいものがあるため、適用してみたいのです。 何度も申し訳ありません。 宜しくお願い致します。

  • ur2c
  • ベストアンサー率63% (264/416)
回答No.1

> この結果を”BよりAのほうが満足したひとの割合が高い”と言いきるのは妥当でしょうか。 妥当ではありません。そのことが、たいへん問題になっています。 社会調査は近年、回収率が悪くなっています。たとえば 「日本人の国民性調査」 http://www.ism.ac.jp/kokuminsei/index.html http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BA%BA%E3%81%AE%E5%9B%BD%E6%B0%91%E6%80%A7%E8%AA%BF%E6%9F%BB の回収率は 1953 年には 83% だったのが、2008 年では僅かに 52% だそうです。 http://www.ism.ac.jp/kokuminsei/response.html これだけ調査不能が多いと、回答しなかった人たちを無視するわけにはいきません。 調査不能理由は拒否が 48%、不在が 29% です。 http://www.ism.ac.jp/kokuminsei/nonresponse.html その背景には生活時間の配分、回答の手間に関する意識、調査の意義や権威に対する評価、などの変化があると言われています。 > 統計学的手法で、この結果を是正する計算手法はあるのでしょうか。 手法の提案があるという段階です。決定打が出たという話は聞きません。 たとえば上記「日本人の国民性調査」について統計数理研究所 http://www.ism.ac.jp/ http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B5%B1%E8%A8%88%E6%95%B0%E7%90%86%E7%A0%94%E7%A9%B6%E6%89%80 では、調査に対する回答者の態度を表す変数を導入し、それによって調査不能バイアスを低減する計算法を採っているのだそうです。そういう研究発表を聞きいたのが、 2009 年の夏頃です。

naiz
質問者

お礼

ご回答ありがとうございました。 国民性調査で今問題になっていることがとても意外に感じました。 アンケートというものが基本、対象者の任意にまかされているとするなら、こういった回答率の低さは十分予想できると思います。 たとえ厳密性の検証が十分ではないとしても、なにか数値的な処理によって多少でも信頼性をあげる方法があってもいい気がしますが、 本当に今現在で研究段階でしかないのでしょうか・・・? 重要な国民調査とそのへんで行われるアンケートとを一緒にするつもりはありませんが、アンケートがそういうものであるなら、 世の中で実施されるあらゆるアンケートがすべて疑わしく、ある意図によって都合よく結果が出されている気がしてきます。