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なんでマスコミは反日だらけなのか

2023/12/17 03:02

マスコミとか日本の主要部分は在日だらけと聞きますが、なんでそんなに在日だらけなんですか？なんで追い出さずそのままになってるんですか？こんな国日本だけですか？

rena_0922
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政治
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removesoka
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2024/01/08 00:07 回答No.7

①　自民党の安倍首相は、韓国の新興宗教団体「統一教会」の幹部を官邸に招き入れたり、統一教会のイベントに参加して総裁に「敬意を表します」と言っていた。自民党議員３５２人は統一教会と関係があることが新聞報道される。統一教会は詐欺的方法で信者から金を巻き上げ、その金は韓国に送金されていると知りながら、自民党は統一教会に跪いていたのです。自民党の提携団体は、反日カルトということです。 ②2020年頃まではネットで頻繁に見かけたが、最近はインターネットの大掃除がされたかのように消えてしまったこの言葉、「創価学会は朝鮮カルトであり、日本の乗っ取りを目的にしている」皆様もご記憶にあるかと思います。教団の拡大とカネのためなら日本を売ってしまう反日な新興宗教団体「創価学会」は、総体革命という政策を掲げて、信者を官庁、裁判所、警察、マスコミなどに送り込み、日本を内部から乗っ取ろうとしていました。（池田大作教祖の発言や創価学会の最高幹部らの告発で露見した）統一教会と創価学会という在日だらけの反日カルトは自民党の伴侶となり、両団体は自民党の提携団体を武器にして、日本の要所要所に信者が送り込まれ、在日が日本に与える影響は無視できなくなり、反日議員や反日官僚が増え、日本を解体させるような事案ばかりが起きるようになったのです。もう一つだけ、日本が反日・在日に乗っ取られた原因をお教えします。安倍前首相が2019年に内乱罪で刑事告訴される前年に起きた、創価学会と与党と自公政権支持者と在日・反日による国家転覆、テロ犯罪。 https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/262358 自民党と公明党は一緒になってテロ犯罪や弾圧をしていますし、国家として政敵を誹謗中傷し、嫌がらせ、脅迫、個人情報や合成写真のばらまき、差別、自殺強要してます。やっていることは創価学会が、かつて対立していた宗教団体や脱会者に対して行っていた謀略を国家としてやっているだけなのですが、 https://21cult.web.fc2.com/kousaku.htm 自民党が反日カルトの統一教会や創価学会の親友であることが明らかになると、ネトウヨや自民党支持者は、カルト（統一、創価）批判や在日批判をやめてしまいました。在日批判や反日カルト批判がなくなり、反日カルト創価学会の日本乗っ取りが進行中の今、日本の乗っ取りや解体はかつてないほどに加速しています。＞こんな国日本だけですか？もちろんです。もとはといえば、1980年代に安倍晋三の祖父、岸信介が統一教会の支援を始め、 1990年代に自民党が公明党＝創価学会と連立政権を始めたことで、日本は在日だらけの狂気じみたオカルト国家になってしまったのです。以上の証拠を提示しておきますね。日刊ゲンダイ「安倍内閣はまるでカルト内閣」安倍内閣には、霊感商法問題で知られる統一教会がらみの大臣と党4役も計12人いる。他、創価学会を支援するカルト支持者も。安倍晋三首相自身、官房長官時代に統一教会の大規模イベントに祝電を送り、首相就任後も教団幹部を官邸に招待するなどしてきた。 https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/261913 ビジネスジャーナル安倍首相が統一教会の総裁に「敬意を表します」と祝辞。弁護士は「統一教会は反社会的なカルト的団体」と反発 https://biz-journal.jp/2022/07/post_306604.html まぐまぐニュース安倍晋三が統一教会との蜜月を笑顔でカミングアウト。イベント登壇し韓鶴子総裁を称賛で本性あらわ。票とカネ目的の歪な関係 https://www.mag2.com/p/news/511216 安倍晋三は統一教会のイベントに登壇し、総裁に忠誠を誓うメッセージも送っています。実際の動画です。 https://www.youtube.com/watch?v=qtzkP2Pi9tY 公明党は代表団を北朝鮮に送り、金日成独裁体制を礼賛。創価学会新聞で北朝鮮を称賛しました。 https://forum21jp.web.fc2.com/contents11-15.html 創価学会韓国支部は、反日運動を扇動し、旭日旗を燃やしたり、日本製品の不買運動を展開している。ジャーナリスト山村明義 http://www.asyura2.com/19/asia24/msg/174.html 創価学会が発行する機関紙「和光新聞」は、「竹島は韓国の領土である」と報道。週刊文春 https://blog.goo.ne.jp/think_pod/e/d27b4bc70ebd90dc73d37ffbd8fec471 創価学会の管理下にある創価学会韓国支部は、は「竹島は韓国のものである」と表明 OhmyNews（韓国語）（2009.03.05 16:26） http://www.ohmynews.com/NWS_Web/view/at_pg.aspx?CNTN_CD=A0001081585 雑誌 WILL 2022/8/26 増刊号親中カルト「創価学会」と生死不明「池田大作」 https://www.youtube.com/watch?v=qTzUHonDTz0 国民新聞在日の韓国民団と公明党が、外国人参政権協議 https://kokuminsinbun.web.fc2.com/140927chosen.html 国民新聞公明党中心の日朝人権議連発足 https://kokuminsinbun.web.fc2.com/141132deceit.html 池田大作教祖の反日発言の数々は、社会に波紋を投げかけた。 http://www.tamanegiya.com/ura/2016/07/05/kitigai/ 1984年11月26日、安倍首相の祖父、岸信介は、アメリカで脱税をして収監されていた統一教会の教祖・文鮮明を釈放するよう、アメリカの大統領に依頼をしました。日本の総理がアメリカ大統領に宛てに、韓国人脱税犯の逮捕が不当だとして釈放を依頼したことを記したした公文書は、米カリフォルニア州のロナルド・レーガン大統領図書館に保管されており、その複写を新潮社が公表しました。 https://www.dailyshincho.jp/article/2022/07201200/?all=1 JFK通信社国も国民生活もダメにされる自公連立政権はこうして成立した。警察や自治体は毎日オウムを追いかけているが、やっていることは創価学会もほとんど同じじゃないかという声も出てきた https://21cult.web.fc2.com/gendai1.htm 盗聴、尾行、情報漏洩、暴力、嫌がらせ、狂言訴訟、怪文書攻撃などでたくさんの前科がある創価学会ですが、大新聞やテレビが以下のような問題を報じないことでも、日本の本性がわかるというもの。フランス国営テレビが創価学会批判特集「創価学会は最も危険なカルトの一つ」（慧妙紙） https://torideorg.web.fc2.com/study/185.htm 実話BUNKAタブー 2021年6月号創価学会という犯罪者の巣窟 https://ameblo.jp/cultsoudan/entry-12749735639.html NAVERまとめ創価学会はストーカー犯罪の常習犯だと証明された https://21cult.web.fc2.com/stalking.htm 日刊ゲンダイ “仏敵”と罵倒…創価学会「安保反対サイト」に陰湿な嫌がらせ https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/162899 公明党委員長の告発書「黒い手帳」創価学会には「広宣部」や「S-CIA」という諜報部と工作部隊を組織している。創価学会は技術者に盗聴器の製造を当たらせ、工作活動のためのアジト運営を顧問弁護士に依頼していたことは裁判記録にも記されている。 http://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04s07.html 創価学会を批判していたジャーナリストや脱会者ら４名が、創価学会から通話記録や個人情報を盗まれて、つきまといや嫌がらせをされた事件があった。民事訴訟では創価学会による計画的犯行であると認定され、創価学会のストーカー体質は国会でも問題にされた。 https://ameblo.jp/cultsoudan/entry-12686482099.html カネや選挙で勝つためなら何でもする自民党を３大紙は痛烈批判しています。毎日新聞「民主主義を危機に陥れた」安倍・菅政権のレガシー https://mainichi.jp/articles/20210914/k00/00m/020/189000c 毎日新聞　2020/8/30 「安倍政治」の弊害　民主主義ゆがめた深い罪三権分立の破壊、対立あおり国民を分断 https://mainichi.jp/articles/20200830/ddm/005/070/010000c ハーバービジネスオンライン紙（フジテレビ系列）安倍政権、民主主義を破壊し、国家を蹂躙してきた7年間 https://www.hbol.jp/pc/219822/

HAL2（@HALTWO）
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2023/12/17 18:37 回答No.6

A No.5 HALTWO です。何か変なふうに変換されたまま気付きませんでした(^^;)。「欺かれば増された」→「欺かれ騙された」ですm(__)m。他にも脱字があるかも知れませんが御容赦を(^^;)。

HAL2（@HALTWO）
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2023/12/17 12:47 回答No.5

「在日だらけ」との論拠を示す Mass Media 各社の在日幹部比率資料がない事には御質問は成り立ちません。しかし「在日だらけ」と思ってしまう人達の殆どは日本が太平洋戦争に敗戦して 1945 年から 1952 年までの米進駐軍に支配されていた時代の資料を殆ど知らないからそう結論付けたがるのだろうと思います。……確かに「中国朝鮮系在日にでも支配されていない限り、何故反日姿勢なのか理由を思い付けない」でしょうからね(^^;)。産経新聞のような一部 Mass Media を除く殆どの Mass Media が反日なのはそれら企業の『体質』だからです(^^;)。『体質』なのですから命 (企業の存続) に関わる大事にでもならない限り変わり様がありません。嘗ての朝日新聞は「鬼畜米英、皇国の興廃この一戦にあり」と国民を戦争に煽る急先鋒でした。また、戦時中は百人斬りなんて捏造記事で国民の好戦心を煽った「嘘吐き体質」も沖縄珊瑚記事捏造事件のように全く変わっていません。噛み砕いて説明すれば、日本に上陸した MacArthur 率いる進駐軍は各 Mass Media Top を呼びつけて「オマエラ、態度変えないと会社潰すぞ！」と脅し付け、呼び付けられた Top 達は土下座するが如く寝返りを誓い「悪いのは軍部だ！我々は欺かれば増された被害者だ！戦場で亡くなった兵隊さん達は英霊なんかじゃなく悪の戦争に加担した罪人だ！特攻隊員の家族は恥だ！俺達戦争を忌避する者は聖人だ！靖国神社なんか潰せ！天皇制廃止！自衛隊は人殺し予備軍だから解散しろ！政府を批判する反日こそが正義の Journalism だ！」等々、大々的に主張し始めたわけです(^^;)。進駐軍支配は 7 年も続きましたから、社の方針に逆らう者は次々と放り出され、進駐軍が去っても反日を是とする残った社員達が社の幹部に昇進していきますから反日は社の方針、つまり『体質』となってしまったというわけです。 TV 時代以前の全国 Radio 局だった NHK も進駐軍支配下の 1950 年に発足したのですから推して知るべしですよね。地方新聞も同様で、反日反戦記事を書かねば上司たる Desk や Top に採用して貰えませんし、下手をすればイジメにあって放り出されかねません。この「寝返り」を免れた産経新聞は読んで字の如し「産業経済新聞」ですので、今で言えば「政治的な記事」なんて書かない「新製品紹介」とかの業界紙であった事から進駐軍に睨まれなかったのですが。その後大きくなって政治的記事も書くようになると中道なんて嘯く多数派の左巻き連中から「極右」呼ばわりされるようになってしまい、可哀想に産経新聞の記者は中国に入国拒否されていますね(^^;)。「体質確立による脳の石灰質化 (固定概念化)」としか説明できない同様のものとして「自民党や公明党、共産党、社会党といった政党の体質」「政府の体質」お隣の国である「中国、韓国、北朝鮮の体質」を挙げれば『体質』という説明言葉が理解できるのではないでしょうか。『体質』ですから命 (組織の存続) に関わる大事にでもならない限り変わり様がありません。……「安倍派の Kickback 事件なんて大事を嗾けた派閥は？」なんて解説を試みてみる方がよっぽど健全な Mass Media だろうと思いますが、そんな Level の Media なんて数える程しかないですね(^^;)。日本の世論はこうした Mass Media の長年に渡る洗脳によって石灰質化していますので日本にいる限りはなかなかそういう事に気付けません。私は 10 年余、米国に滞在して米国 Media 情報に曝されながら日本の Media を見る機会を得て初めて日本の Mass Media が如何に偏向しているのか、それを偏向とは感じずに Mass Media の言う事は真実と思ってしまう人々が如何に多いかに気付き、今では積極的に海外 Media の情報と比較するようになっています(^^;)。宗教法人解散命令法の企業版たる「法人解散命令法」や TV 版たる「放送法」を翳して「ミクノ TV：(NHK)「チトチクニ新聞：(朝鮮日々新聞)」「TV 恥(チ)と痴(チ)国(クニ)：(TV 朝日)」「東京新聞」「TBS (1951 年発足の東京放送 Radio が前身)」等を脅しでもしない事には日本の「体質」は変えられないでしょうね。

noname#259322

2023/12/17 09:53 回答No.4

＞マスコミとか日本の主要部分は在日だらけと聞きますまずそういう主張をお聞きになったら、それを言う人の立ち位置を確認してみてください。マスコミ関係の仕事をしているとか、政財界の中枢に関われる立場だとか、そういう人かどうかを。次に、その主張に筋の通った論理的な根拠が添えられているかどうかをご確認ください。なぜなら、こういう主張を熱心に吹聴したがり、また受け入れやすい人というのは単にウソを言っていることが多いんですよ。もっといえば「社会のお荷物」な人ほど、こうした言説を好む傾向があるのです。もっといえば学歴が低く、論理的思考が苦手で、経済的に困窮しているような人ほどこうした話に傾きやすいです。これは日本人に限りません。科学的にも確かめられています。低学歴、低収入、あるいは精神疾患などが理由で、人生に行き詰まりを感じていたり、自己評価に見合った待遇が与えられていないと感じている、にも関わらずプライドだけは高く自分を善良な市民だと思い込んでいる状態は高いストレスを生みます。高いストレスは他の属性への攻撃へと転化されがちです。そのため、一部の人は外国人排斥に走ります。ご質問の「在日」とは在日朝鮮人を指すのではないかと思われます。在日朝鮮人として日本で生活することと、反日思想を持っていることは話が全く別です。にもかかわらず、この論理のすり替えをして気づかないのですから、そういう人は論理的思考もたいへん苦手です。こうした人々というのは、優しく表現しても、国のお荷物、日本の足を引っ張るだけの存在です。念のため書きますが、国の主導権を外国人に握らせるのはむろん避けるべき事態です。ですがそのためには、声高に外国人差別を唱えるような行為は逆効果、考え得る限り最悪手なのです。なぜなら、今の世界は、少なくとも先進国と見なされる国では差別はよくないというコンセンサスが得られているからです。そこで在日は反日！と主張する行為は、「日本人とは、自分ではどうにもならない生まれや育ちで人を差別し、人権侵害を平気で行うような野蛮な人々だ」と宣伝しているも同然です。戦うにもやり方があって、まずいやり方というのは自陣の足を引っ張っているだけなんですね。だから、次に「マスコミとか日本の主要部分は在日だらけ」だとか、あるいは外国人を下に見たりする発言をする人を見たら、その人がどういう立ち位置か確かめてください。 …ここまで書けば、ご質問の前提がまずウソだということはご理解いただいていますよね？

yamadatarou3
ベストアンサー率14% (2/14)

2023/12/17 09:19 回答No.3

何をそういう方々が主張するかで評価は変わります、皆さん、例えば住民税を月２万円も払う方は多いと思いますが、何にそれが使われているのでしょうか。税金はまずは海外に売れる商品を更に売れるように支援をして日本の雇用を増やすのが政府の役割で韓国とかはその方法で発展してますが、日本は税金でいらない橋を作ったりして国家を潰してるだけが問題ではありませんそれどころか、例えば、「■中国のEV車に１台につき８５万円の補助金を与える、このようなことはアメリカでもヨーロッパでも行ってなくて、日本の政治家が中国企業からお金を貰い日本国民からの税金を中国に出して損をさせ日本の政治をしない典型的な例です」■これは大問題なのです、かなり話題の問題内容で、述べている方も多く、日本国民を欺くことをここまでしだしたかと国民全員把握する必要がありますつまり、国会議員の数十名に献金すれば、中国が日本の政治をコントロールできるので、国民全員で断固反対をしないといけません例えば温暖化は二酸化炭素が原因で中国が最も原因ですご存じ、既に、中国の黄河は２０年前から水が流れてないのです。日本が年間降水量が1668mmに対して、中国は645mmしかないのも原因です日本のある政党主催の、アマゾンに木が全くなくなる放送を見たと思います。最も多雨のアマゾンが木がないなら日本も今でも相当木が減っていってないといけないのは小学生でも解ることです。しかし、日本のどこの山を見ても木が間違いなく一本もなくなっておりません。逆に毎年増えてますのでインターネットで調べて見てくださいでは、どう、おかしいのか。説明するこの干ばつリスク世界図↓世界科学者による図です。これにもアマゾンは干ばつのリスクはありません。つまり、ペテンのような放送内容の政党を、国民全員把握することは、必要です https://www.nli-research.co.jp/files/topics/73883_ext_15_13.jpg?v=1676271153 ↑つまり、干ばつひとつとっても中国が、干ばつのリスクが超赤警告など、上記を簡単に説明すると、中国で作物がなくなる。日本が年間降水量が1668mmに対して、中国は645mmしかなく、中国こそが命がけで至急温暖化防止しないといけないのですでは、アマゾンに木がなくなるというのは、何かと解説しますと、温暖化で海面が５０ｍ上がるという放送があり、実際は海面は１５ｃｍしか１００年前より上がってないのと同じような放送です。論文者も数百年後とか書いており、そこをわざと述べずに、極度に誇張オーバーな放送で、また、アマゾンのような場所で木がないのは地球史でもありませんので正しくないともいえます。まずは別の部分に目を向けて対策する放送でないといけません。そもそも数百年後は核融合発電（まだ１００年以上かかる方法論すらまだ全くできてない未知技術ですが）で温暖化も解決してるかもしれませんので、現在の問題だけを述べる放送にしないと意味がなく、先ほど申した、中国のパネル企業と政治家の癒着がそのころ出てきており、日本企業に正しい実態を述べない放送を行う非常に不適切不愉快な政党ですつまり温暖化対策をしない国のため日本が温暖化対策をするというおかしな話で、政治家は中国から金を貰う仕組みです政治家は屋根に黒い太陽光パネルと言いますが間違いなく気温は全く0.1℃も下がらない所か最も黒色により100%間違いなく街と家の温度は上がるから経済産業は直ぐに即日追放しないといけません。国民の93%はパネルに反対でも、何としても、自分だけは中国から金を貰おうとする今の政治家の姿を国民全員見てください中国だけで世界の半分以上の石炭を燃やし、ずっと増えることは解っております、これが温暖化の主原因です日本が石炭を燃やすのを46とすると中国は1000以上、二桁以上違い、途方もない量です。中国を1000→0にすることが唯一の温暖化対策ですよって、温暖化を止めたい世界会議なら、世界のどの国にも、炭素税の関税をかけ、100円の商品に対して、日本商品は46円（つまり100円の商品が、146円の商品となる）、中国商品は1056円の税をかける（つまり、中国商品は100円の商品が1156円の商品となる）しか帳尻が合いません。中国は温暖化会議には出ませんから、世界中が中国抜きで決めればよくこれしか温暖化を止める方法はないのです。EUの国境炭素税は、中国製品に多めの関税となってなくて、それへの日本の政治家の毎日の大抗議も聞きません、まさに究極怠慢の極地の日本の政治家たちですまずは、世界中が、中国製品に１００円につき１０５６円の関税をかけないといけないと、これを言わない怠慢の極地の政治家たちです皆さんも理解の通り例えば中国の政治家は数少ない成功者は政治家としてお金を得れますので北へ逃げることも考えます。(成功しない者は家族ごと刑務所行きとなります。主席もどうなるか解りません)。中国の裁判官も他国に公平な判決をしたらその裁判官は刑務所行きとなります。つまり、日本の政治家としては、例えば、モンゴルは中国の温暖化行為を実際批判している、それを、毎日中国に申すこと、といったことです政治家が温暖化対策といって企業に要望を出し、中国企業にはその政治家は何一つたりとて言ってなく好き放題です。そんな政治がどこにあるのでしょうか。中国からお金を貰う政治家は言いました「日本人は抵抗勢力だ」。このような政治家の超怠慢かつ日本にだけ大迷惑行為は許される行為でしょうか中国は好き放題というのは、例えば電気自動車は中国で走らせると、ガソリン車より二酸化炭素を出します、それは、中国は石炭発電での電気で走らせるからそうなり、それは自国の石炭を燃やせば石油を買わなくてよいということで、真の巨大公害ですまた、EV車など使えるわけありません、充電スポットに４人客がいたら、２時間３０分以上待ちです、そんな文明に逆行した商品がどこにあるでしょうか、　例えば、ブラジルでは日本も開発参加しているエタノール車で、エタノール車ならすぐ燃料補給でき快適に走ります。　「エタノールでも走るPHV」は現在の解決された車のひとつです。日本企業は、ブラジルやインドなどで、エタノールでのHV車も作っており、技術は既にあるのですアメリカは、エタノールを、日本の全ガソリン消費量よりも、沢山作ってます、このようなことをマスコミが言わないのは日本だけです例えばインドもエタノールをトヨタ製の車に用います、インド政府は2025年４月までに全土でガソリンにエタノールを20％混ぜた「Ｅ20」を導入する計画。 https://www.nna.jp/news/2560172 このように日本の技術こそが温暖化防止に役立ち、他の分野でも世界で最も優れた技術なのです。インドがエタノールを使用し、トヨタ車がセロミッションの車になる、このトヨタの貢献はお互いの素晴らしい勝利です。インドが、原子力発電の電気を使って、エタノールでも走るPHVを用いると、ゼロエミッションとなります、今でもインドはすぐにできることが分かりますそれにひきかえ、例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、原子力発電を全て廃止し全て太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際そのような議員がいるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。政治家は直接献金ではロッキード事件のように捕まりますので、間接献金を狙いますから、国民全員で至急に気づかないといけません。電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とも言わないのは、作戦が見え見えです、これでは日本製の企業用電気自動車が育たず、国民全員不正政治に気づかないといけません国会決議はボタンで投票してるので、ホームページ公開したコンビニ投票による国民一億人投票結果(一億人データ公開なので不正は出来ない、匿名は可能)つまり直接民主制〇×で法律全て可否を決めることに変えればよく一般の日本人全員「世界中が中国製品に５００％の関税をかけてそれを温暖化対策資金にどの国もするしか方法がない」政治家「日本国民の税金を使って中国製品１台につき８５万円といった補助金を出し、中国から金を政治家だけ貰う」対立してることで政治家を追い払うことです法律を守らないことに、トランプさん一人だけで立ち向かいましたが、すっかりアメリカも日本も全員正常政治家ではありません。トランプさん一人だけで立ち向かい、中国から金を貰う政治家全員から嫌がらせを受けてましたアメリカのトランプさんの側近者で、中国の著作権等違法行為などについて述べていた方に対して、中国政府正式コメントは「あの豚めが」というコメントで、これは北朝鮮と同じコメントレベルです中国の上海の繁華街の外には、日本ブランド商品に限らず世界のブランド商品のそっくりの著作権違反の商品が沢山大量に積まれていることはご存知の通りです。これは製造工場に偽物を作るラインが一つ用意され作るのです。他国だと逮捕される行為(例えば窃盗犯)を行う国の方が、犯罪行為を行うと金が入るのかと中国国内皆必死で最もどんどんお金が入り実際他国に大量輸出現在もしてます、これらの金が間接的に日本の政治家だけに入る仕組み、どのようにするかが最優先最大の問題です。このようなことを現在も何十年も行いこれを世界最大の問題と言わない日本の政治家参議院300人衆議院500人は至急全員代えないといけないのです

SPROCKETER
ベストアンサー率26% (2125/7984)

2023/12/17 09:05 回答No.2

そう言えば、アナウンサー、ニュースキャスター、リポーターに白人との混血の人が多くなりましたね。欧米からの意向ですかね。日本が植民地であるのを実証しろですかね。最近、特に気になりますね。マスコミが欧米化しているのは事実かもしれませんね。

j4k2rvnTRfsz2Eu
ベストアンサー率32% (38/117)

2023/12/17 03:12 回答No.1

反日というより、反民衆です。どこの国のマスコミにも大株主がいて、その大株主の意向のもとに経営がなされています。世界の金融の流れを決める、アメリカの連邦準備銀行にも同様に大株主がいて、その意向のもとに経営されて政策が決められます。大衆から見ると、それは反民衆・反大衆的な振る舞いに見えるものになるから、その様に感じるのでしょう。