家計が赤字に転落

質問

理由があって昨年から収入が大幅に減ってしまい、家計が赤字に転落してしまいました。この先収入を増やせる可能性は低いため、節制しこの危機的状況を乗り越えなければなりません。しかし、節制するにも限度があり、この先が心配です。
以前にも同じような状況になった事がありますが、2～3年で限界を向かえ、収入を増やさざるを得なくなりました。その時は運良く希望の仕事が見つかりましたが、現在は年齢的に厳しい状況です。

拙い質問ですが、こうした家計の危機的状況は何年くらいが限度でしょうか？10年も20年も、危機的状況のまま過ごしていけると思いますか？
詳しい状況は説明できませんが、何かご回答頂けると助かります。宜しくお願い致します。

回答No.8

munorabu

》2～3年で限界を向かえ、収入を増やさざるを得なくなりました

収入を増やせるのなら2～3年もギリギリの辛い生活を続ける理由が分かりません。
失礼ですが、収入が増やせない実情とは生保ですか？

》その時は運良く希望の仕事が見つかりましたが、現在は年齢的に厳しい状況です。

高齢でもシルバー人材はありますし穿った見方をすれば、希望の仕事とは所得がバレない仕事(例えば夜の仕事)、現在は年齢的に厳しい状況とは手っ取り早く稼げる夜の仕事は年齢的に求人が無く厳しいとも言えます。

上記印象を考慮して
》こうした家計の危機的状況は何年くらいが限度でしょうか？

あなた次第。

》10年も20年も、危機的状況のまま過ごしていけると思いますか？

「働かない」と決めているのなら、その状況で過ごすしかありません。嫌なら働けば良いだけです。
身体的に働けない状況にあるというのなら別ですが、今は年齢で働けないという状況は少ないと思います。

回答No.7

kaitara1

その理由が問題でしょう。身の丈が原則です。考えてもらう材料を見せないで何を期待しているのでしょうか。

回答No.6

KoalaGold

まだ仕事に就ける可能性があるのならば食べていけます。問題は定年直前で失業し、退職金も大してなくて老後の貯蓄に手をつけてしまい、国家が年金支給を遅らせてきている事です。

危機的状況（破産した、家が燃えた、ローンだけが残っている等）では破産宣告できるなら早いうちにしてしまった方がいいです。借金で食べて行こうとすると運よく生活保護が降りたとしても借金は返済できません。ヤミ金などは絶対にあなたを許しませんから。

生活レベルを見直す、資産を全て手放す、生活の安い地域に転居など大きな変更が迫られています。新しい自分として生まれ変わるくらいでなければ経済的に立ち直ることは難しいでしょう。なるだけ買わないようにして、程度では全く無理ですしね。

人間の限界や我慢は３の数字に関連していると思います。石の上にも３年。３年で精神が慣れてしまうか我慢がブチ切れるかどっちかです。本当に厳しいものは３ヶ月ですし、痛みの極限は3日です。3日以上の我慢はできずに自死したくなります。

回答No.5

inuusagi_8

>10年も20年も、危機的状況のまま過ごしていけると思いますか？
それは「危機的状況」とは言わないと思います。
単に「赤字家計」というだけ。

節制しようにも既にあまり無駄のない家計であれば、節約の効果は薄いです。
前回は2～3年で限界を迎えたという話から想定すれば今回も同じくらいで限界を迎えるのではないでしょうか。
そして年齢的に収入が増えないという状態であれば、その後の回復の見込みがなさそうということです。

まずは本当に危機的状況に陥る前に公的な生活相談窓口に現在の家計状況と対策を相談に行き、セーフティーネットから滑り落ちることは防いでおいた方がいいと思います。
本当に危機的な収入減であれば、1人で抱え込んでも乗り切れるかどうかわかりません。

回答No.4

agehage

単純に足し算引き算ですので、貯蓄が無くなったら終わりです
何年かはご自身で計算できると思います

何か対策ができるなら早めの対策がいいですし、対策の使用がないのであればご家族の援助を受けることを考えるべきです
成人のお子さんがいるなら世話になるとかです

回答No.3

terepoisi

>こうした家計の危機的状況は何年くらいが限度でしょうか？

危機的状況といっても程度や受け止め方は人によって違いますから
ご自身が耐えられないと感じるまで、というところではないでしょうか。
節約して何とかしようというのも大事ですが、大幅な収入減に対して効果は限定的でしょう。むしろ収入に合わせて生活を整理縮小する、たとえば家賃が安いところへ引っ越すとか車を手放す、保険を解約するなどの思い切った手段が必要かと思います。

生活が立ち行かなくても日々の暮らしは続けなければなりませんから、自治体やＮＰＯの生活再建相談を頼ったり、低所得者融資制度を利用したり、生活保護を受けて落ち着いている人もいます。生活保護の条件を満たさない場合は危機的とは言い難いのかもしれません。ご自身で解決できそうにないなら公的機関や民間の相談先を頼って早期解決を図ることをお勧めします。

回答No.1

hla7yrgrg

収支がマイナスってのは、こと日本において定年退職制度があるので定年を迎えた瞬間、再雇用があったとしても収支マイナスが定石です。なので、数千万の蓄えしとけとかそういう終活の話が蔓延っているのです。ここから分かるかと思いますが、貴方の生活水準と蓄え次第だと言うことです。

回答No.2

PHENIXeye

日々お疲れ様です。

危機的状況での生活がどれくらいの期間で生計が成り立つのか、、、ですが、

現在の貯蓄と収入。
それに対して最低限どれくらいの経費（生活費）が掛かるのか？
時には最低限以外での出費も発生することもあり得ますが、それは抜きとしても、最低出費での引き算で最長の生計期間が計算できるのではないでしょうか？

色々あると思いますが、この先の人生が良き方向に転機することを祈っています。