お気持ちはわかりますが、聞かれた場合は事実を答えることをお薦めします。
答えないと企業側の心証を損ねます。また、嘘の金額で答えた場合、後でバレる可能性は充分あり得ます。バレなければ結果オーライですが、お薦めしません。
当年に前職での収入があれば、年末調整に必要であることから、入社後に前職の源泉徴収票(当年分)の提出が求められますので、それでわかります。前年の年収ではなく、当年の退職するまでの収入しかわかりませんが、勘のいい人事なら、数字がおかしいことに気が付きます。(私は気付きますよ)
他にも給与天引きする住民税から、前職の年収をある程度知ることも可能です。
人事部員がたくさんいる大企業で、採用担当と給与担当が分かれている場合などは、気づかれにくいと思いますが、中小の会社で採用も給与も同じ人がやっているような場合は、見つかる可能性が高まります。
また、会社によっては、明確に「前職の給与の証明として」提出を求めるところもあります。私の知る限り少数派ですが。
いずれにしても嘘がバレた場合のことを考えると、やめておいた方がいいです。
就業規則に応募時・入社時の申告内容に重大な虚偽があった場合、解雇要件となるように定めている会社もあります。重大な虚偽かどうかの判断は、状況によると思います。まさか解雇までとは思いますが、そうならずとも譴責処分ぐらいにはなり、居心地悪くなると思います。
なので、前職の収入を聞かれたらきちんと事実を答えてください。
ただ、前職の年収が低いと必ずしも採用や待遇面で不利になるとは限りません。
中には貴方が心配されるように、前職の収入が低いことを理由に買いたたいてくる会社もあるとは思いますが、そのような会社には入らない方がいいかもしれません。
きちんとした人事処遇制度を持って、公正な評価・処遇に努めている会社であれば、実績や能力を正当に評価して給与待遇が決められますから、なるべくそのような会社に入社された方がいいでしょう。
また、採用リスクを測るために前職での収入を尋ねるというケースも多いです。
つまり、前職の給与が少ない人は、大幅に給与が増えるから喜んで転職してきてくれるだろうという、企業側の安心感につながります。逆に、前職の給与の方が多い人は採用リスク(入社辞退される、または入社しても結局給与が不満でまた転職してしまう、等の不安)があると判断するわけです。だから、例えば同等の評価の2人の候補者から1人を選ぶ場合に、前職の給与が少ないことがむしろ採用に有利に働く可能性だってありうるのです。
ですので、前職の給与が低いことをネガティブ・ファクターとしてあまり気にしないようにしましょう。
但し、どうしても気になるようであれば、何故そのように年収が少ないのか理由を説明することはいいでしょうし、その理由を多少脚色しても、ばれない範囲で話できるのであれば、いいでしょう。
それから、他の回答者様を中傷するのは良くないことだと分かっておりますので、特定はしませんが、前の回答の中には、明らかに間違ったことをおっしゃっている方や、知見の狭い方がおられるようですので、ご注意ください。ちょっと鼻につく言い方になりますが、私は複数の企業を通算して人事歴20年で、自ら転職する側の経験と中途採用する側の経験を数多く持っております。また、多様な企業の人事との人的ネットワークがありますので、この件の知見に関しては一定の自信を持っております。
お礼
丁寧に回答いただきありがとうございます。 大変、参考になりました。 説明できるように準備しておこうと思います。