第３次大戦の可能性はないんですか？

質問

アメリカとロシア（または中国）が本格的に戦争をすることは今世紀中にはないんでしょうか？また、そのとき日本はどのように行動するんでしょうか？

回答No.4

kantansi · ベストアンサー

米・中・露間の本格的な戦争と言うことは核戦争です。　今でもロシアが１万６千、アメリカが１万、中国が130の核弾頭を保有しています。これらの国が核戦争を始めると地球全体が滅亡します。　戦争と言うのは相手を負かして自分達は生き残れると言う勝算があって始めるものです。　自分達も破滅するような戦争は自爆テロで死ねば天国に行けると信じているような一部過激イスラム教徒以外はやらないでしょう。　よって、核兵器が存在している限り米・中・露間での本格的な戦争は起こり得ないでしょう。　「核兵器が存在するから核戦争が起こらない」なんと皮肉な話でしょうか。　万一米・中・露間で核戦争が起これば、日本は喧嘩している象達の足元に居るねずみの様なものです。　一発で踏み殺されて終わりです。

回答No.7

korokorodo

また・・・

故矢島きん次氏（角栄・大平時の文部省在外研究員）は、Ｓ59年時点で、日本国民に警鐘している・・

Ａ）大英帝国領土、植民地であったところを、
　　アメリカが自分の領土にしていっている・・
　　（というと、
　　米国家が英国家から奪い取ったように思えるが、
　　実態は・・・
　　ユダヤ政商の所有物、資産で、
　　その運用権限を、
　　大英帝国のユダヤ政商らのエゲツないことがアヘン戦争で知れ渡り、
　　騙しにくくなって、
　　戦略が立てにくくなり、
　　米国ユダヤ政商にタッチ交代した・・・？！？
　　ソ連建国が、両者のタッチ交代の最初の仕事だった・・

　　ユダヤ政商ロスチャイルド巨大資本の重心を
外見上・・？！？
(1)英ジャーディン・マセソン商会から
米ウォール街の中の
(2)ロックフェラー資本にシフトさせ、
(1)’シッフ（ロスチャイルド米代理人）がそれを後ろで操っていた・・？！？

が、ブッシュの人格的軽さ？！？人の好さ？！？で、
戦略がむき出しで、部下がついてこない・・・？！？

そこで・・・
(1)’シッフ系のアル・ゴアを民主党から出馬させる・・・という筋書き？？
1984年9/2：中英香港返還合意により・・・小平がサッチャーに詰め寄った：
　　　　　条件：50年間は、香港の例外経済特別区として現状維持し、
　　　　　　　　　資本主義社会の維持
　　　　　　　　　　　　　　(1)香港＄の国際流動性の維持
　　　　　　　　　　　　　　(2)中国国内法の支配を受けず、香港住民の自治
　　　　　　　　　　　　　　(3)裁判権も香港に帰属
　　　　　　　　　　　　　　(4)英はじめ、諸外国の香港での既得権益の維持

1997年7/1：香港返還
　　　　　　　↓
　　　　　イギリス勢力は香港を去る
　ジャーディン・マセソン社（中国での英拠点企業・・日本の満鉄のような位置）、
　　　　　　　本社をバミューダ島へ撤退し、
　　　　　　　　↓
代わりに入り込んできたのが、米多国籍企業・・・
　キャタピラー社（トラクター）
　GE、
　デュポン社、
　シティー・コープ（金融）
　AMEX（金融）
　オキシデンタル石油（ユダヤ政商、ジェイコブ・ハマーがオーナー）
　　（副社長の息子＝マーク・リッチ
　　　＝ジャエイコブ・ロスチャイルドの親友
　　　アル・ゴアのパトロン
　　　ジョージ・ソロスの資金源である投資家
　　　娘（カレナ）＝アンドリュー・Ｎ・シッフ（ロスチャイルド米代理人のシッフ家）の妻
　　　ＨＳＢＣアヘン戦争流れのユダヤ・マフィア『パープル・ギャング』の頭領
　　　マフィア・パイプ通じて、国際的な鉱物業者・武器麻薬商人
　　　(アル・ゴアの「不都合な真実」のゴマカシ・・・
　　　　　地球温暖化の原因は・・・
　　　　　　　　　　　二酸化炭素だけではなく、
　　　　　　　　　　　原発施設の海に排出し続けている廃熱量の膨大さ⇒
　コカ・コーラ（今ならマクドナルド？）
　ベクテル（大型農機具、建設）
　ＩＢＭ
　ボーイング　　
　モルガンやロックフェラーらのユダヤ政商銀行
光大実業公司（米資本による長期50年、100年先を見通した中国戦略企業
　　所在地：香港
　　社長：王光英（劉少奇国家主席夫人=王光美の実兄）
　　顧問：キッシンジャー（ロックフェラーＣＦＲ）
　　　↑↓
　　社外委員会通じて、
　　英ジャーディン・マセソン商会や香港上海銀行　ＨＳＢＣ　
　　　↑↓
　　ウォール街　（モルガン・グループやロックフェラー・グループ）

王光美・・・
（1921年～2006年10/13）北京、生
父：王治昌（中華民国の高官）
劉少奇夫人
李先念元国家主席夫人？
IIＷＷ後、蒋介石と毛沢東の仲介をし、
得意の仏語、英語、露語で、
ジョージ・C・マーシャルのシナリオで活躍

1920年：劉少奇(1898～)、ソ連へ留学⇒翌年、中国共産党に入党
1924～27年：I次国共合作は、軍閥および北京政府に対抗する共同戦線
1925年：孫文、59才、暗殺
　　　　　↓
　　裏切り者蒋介石、国民革命軍総司令官、就任
1926年：北伐を開始し、
1927年：南京に国民政府が成立。
1927年7月：上海クーデター⇒国共合作は崩壊し、
　　　　　↓
　　　　　国共内戦に突入
1931（S6）年：満州事変
1935年：劉少奇、十二・九運動などを指導
II次国共合作は・・・
ユダヤ政商のシナリオでは
1936年：西安事件と
1937年：盧溝橋事件による抗日民族統一戦線とされているが、
実際には
中国共産党が日本軍に中国国民党を叩かせて弱体化させている間に
日本軍後方の非戦闘地域で勢力を伸ばし兵力を増強したのが・・・
　　　　　　　　　　　↓
1937～45年：II次国共合作
1937（S12）～45（S20）年：日中戦争（日本VS中華民国の戦争）
1939年9/1～45年9/2：IIＷＷ
1945年：日本の敗戦
　　　　　　　↓
　　　合作は解消され、
　　　国共内戦が再開し（国共内戦）、
　　　劉少奇、共産党党大会で、、毛沢東に次ぐ党内ナンバー2となった。
1945年：24才、王光美、北京輔仁大学で原子物理学で修士号修め
　　　　　↓
　　　　　米留学＝シカゴ大学とスタンフォード大学
　　　　　当時、国共内戦の調停所執行部で中共側の通訳務め、
　　　　　奨学金支給停止され
　　　　　↓
　　　　　中国に帰国し、共産党所在地延安で党務専従
1947年8/21、河北省にて劉少奇と結婚し18年政治秘書を務める
1949年：国民党が敗れ、台湾に逃れ、
　　　　　中国共産党、中華人民共和国成立させ、戦略完遂
　　　　　劉少奇、中央人民政府副主席や
　　　　　　　　　　　人民革命軍事委員会副主席、就任
1956年9月以降：政治局常務委員
1958年：毛沢東、大躍進政策、始められたが失敗に終わり、
　　　　　毛沢東に代わって
　　　　　形式上は、劉少奇が国家主席、中央軍事委員会主席、就任
1960年代初期：市場主義を取り入れ経済調整政策を実施し、
　　　　　大躍進政策で疲弊した経済回復に努めた。
　　　　　この頃、農村の疲弊ぶりに怒った劉が、
　　　　　毛沢東に「農村に人肉を食べている状況を記録せよ」と諫言し、
　　　　　すでに党中央に強い基盤を持つ劉は、毛沢東にとって目の上のタンコブになる
1960年代後半～1970年代前半：文化大革命：
　　　　毛沢東が、劉少奇から権力を奪還しようと、引き起こした権力闘争
　　　　　「実権派（or走資派：資本主義に走ったという批判を込め）の最高指導者」として
　　　　　徹底的に批判される
1966年：ビルマ訪問で、王光美の容姿端麗と堪能な語学力ぶりは
　　　　　中共の才色兼美のファーストレディとしてもてはやされ、
1967年7/18、劉は、中南海の自宅が紅衛兵に襲撃され、2時間余りにわたって暴行を受け、
1968年、劉少奇、除名、失脚。
　　　　　失脚の直前、憔悴しきった劉少奇は毛沢東に面会し、辞職して隠遁したいと申し出た。
　　　　　毛は終始同情的な態度で接し、ゆっくり休んで自身を再教育せよ。
　　　　　ヘーゲルを読んではどうかと答えた。
　　　　　その直後、毛は劉が迫害されている報を受けたが、黙殺した。
　　　　　自宅監禁され病床に就くが、散髪、入浴ともに許されず、
　　　　　警備員、医師までからも執拗な暴行を受けた。
　　　　　夫の失脚と同時に、
　　　　　王光美、毛沢東夫人の江青の華やかな容姿と知性への嫉妬で、
　　　　　攻撃され、紅衛兵に捕らわれて12年間の獄中生活
　　　　　劉少奇や彼女の子供の何人かは獄死
1969年10月、劉少奇、開封市に移住。
　　　　　寝台にしばりつけられて身動きができぬまま暖房もない小部屋に幽閉され
　　　　　治療されぬまま放置され、没した。死亡カルテには「無職・劉衛黄」と記され、ただちに火葬され、
　　　　　中国政府は「病死」と発表
1975年：甥の劉維明、広東省革命委員会副主任
1978年：甥の劉維明、中国共産主義青年団中央書記処書記、全国青年聯合主席代理
1985年：甥の劉維明、10年間、広東省党委常務委員、副省長
1998年：甥の劉維明、広東省全国政治協商会議常務副主席

1980年：文化大革命後、ようやく名誉回復され、
　　　　　その後は全国政治協商会議常務委員などを勤めたが、
　　　　　　政治の表舞台にたつことはほとんどなかった。
2006年1/12、星島日報より・・・
　　　　　　　　甥の劉維明が「重大な規律違反」を犯し、党籍剥奪と
　　　　　　　　副省長クラス待遇の剥奪したと報じたが、
　　　　　　　　かかわったとされる大きな経済犯罪については明かされておらず、
　　　　　　　　また証拠不十分で立件はされなかった
　　　　10/12、中国共産党対外連絡部、
　　　　　　　15日に中国共産党の王家瑞対外連絡部長が、
　　　　　　　自民、公明両党との「日中与党交流協議会」第２回会合、出席のため
　　　　　　　訪日予定発表（～19日）　　
　　　　参加者：中川秀直自民党幹事長ら
　　　　関係強化に向け意見交換し、
　　　　王部長は北朝鮮指導部にパイプを持っており、北朝鮮の核実験に関しても協議するとみられる
　　　　　（中国総局）
　　　　　安倍晋三首相の訪中後では最も高いレベルの高官の訪日
10/13、王光美、北京で肺炎により死去（？死因不明：自逝去？。享年85）

しかし・・・

ユダヤ政商の文化に毒された民族は・・・

韓国政治家らの失脚劇（政権交代すると、必ず前任者を罪人にする）、
中国の文化大革命での
嫉妬がなせるエゲツ無さの極地・・・

正しく…ユダヤ政商視点、論理は・・・
この世の悪魔的存在には違いない・・・

創価学会はじめ・・・カルト宗教は、
宗教と事業を合体させることで、
ずいぶん、税金の恩恵を受けてきているのでは？！？

カルトに宗教法人格を与えることに、何か胡散臭さを感じます・・

回答No.6

noname#43438

私は、そのようなことがないように神様に祈りますね。
あるなし考えず。

回答No.5

ostoandeel

ある秘密組織の連中は世界の人口を２０億人にしようと思っています。
そして、自分たちが世界を制覇しようと思っています。
鳥インフルエンザとかＳＡＲＺでアジア人を激減させようと思っています。
それとも、純粋水爆で世界人口を２０億人にする。
純粋水爆であれば放射能がほとんど残りませんから、生き残った者たちが楽です。
また、地震兵器で日本を脅しています。

そういったことはここに書かれています。http://benjaminfulford.typepad.com/

回答No.3

korokorodo

ユダヤ政商らの世界征服の最後の砦は・・
ロシア・・
その前にある、、コキントー中国・・

中国は、温家宝で半分侵食され、
1997年7/1、香港返還（1984年9/2に英サッチャー、中小平
の意見受け入れたが、
実際の返還までに期間を設け、
中国本土属国化を仕組む）

「返還され、
アヘン戦争来中国アジアの戦略拠点であった、
ジャーディン・マセソン商会は本社をバミューダ島に移したが、
代わりに、米ユダヤ政商、米多国籍企業（資本主義化促進戦略部隊？！）が中国進出し、オリンピックという日本の時と同じように、
資本主義化起爆剤を使う・・
現状態・・

世界征服を狙ってるのがユダヤ政商資本だから、、

今問題になって、
失脚させられようとしている議員、官僚、企業は・・・

何を輸入していたかというと・・
「生物偵察車用試薬セット」を

小泉渡辺公明党山口組政権で通された、
H17年12/13成立法案「医薬品医療品機器総合機構法」で、
日本に簡単に生物兵器が入り込むことになることを懸念しての、
対抗措置である・・・

あ・や・し・い、
現国会対策委員の議員たち・・！！！？？！

光大実業公司」（社長＝劉少奇夫人の実兄、王光英。顧問キッシンジャー）が香港上海銀行ＨＳＢＣとジャーディン・マセソン商会の首脳に
さまざまな専門家委員会通じて
対中国、対アジア戦略で、
米ウォール街ユダヤ政商と英ユダヤ政商との利権調整きかんでもある・・？！？
いずれにせよ、両者の狙いは、中国含めアジア征服し、ロシアを征服し、世界征服完遂。。？！？

、

回答No.2

phantom1

最近のロシアは国力が回復しつつありますが、現在でも通常戦力では米国に大きく水を空けられています。さらに、冷戦時の東欧共産圏軍事機構であるワルシャワ条約の旧加盟国は、次々にＮＡＴＯに加盟する状態であり、旧連邦共和国であったウクライナまでもがＮＡＴＯ加盟を狙っている状態ですので、今後米・露の軍事的パワーが再び均衡し、二極化する可能性はまずありません。
冷戦構造の二極体制は、ひとえにイデオロギー対立による所が大きいのですが、現在の世界を見渡して見るにそのような二極構造を醸成し得るイデオロギー的な対立はありません。強いて挙げるならばイスラム圏ですが、これ等の国が米国やＮＡＴＯ諸国を脅かす程の超大国になる可能性は現状では低そうです。ロシアは完全に資本主義経済化しており、中国の共産党独裁も最早名目だけのものとなっています。この二国は自由経済体制の中でのみ繁栄し得る訳で、米国と本当に軍事対決する事は国益に繋がりません。つまり、これからの世界はイデオロギー対立による二極ではなく、同一ルール内での多極になるわけで、同盟による自動参戦によって同時多発的に大規模戦争が連鎖反応を起こす事態は可能性として低いでしょう。逆に、小規模な紛争や国家以外の集団との戦いが頻発する可能性は高くなると考えられます（現に発生していますし）。我々が視野に入れなければならないのは、そうした新しいタイプの戦争に対処する方法だと考えます。

回答No.1

grogfd

可能性は無いでしょう
やれば、人類が滅びる、即ち、決断した人も死ぬ。
これくらいは、大国の指導者ならわかっています。
北朝鮮やイランとは違います
自分の死を承知で、戦争など出来ないでしょう

日本？、もし起これば問題外でしょう。
行動する前になくなりますよ。