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地デジ(デジタル化のメリットは?)

総務省/Dpaの地デジ準備ガイドによると 「電波の有効利用のため、デジタル化すればチャンネルに余裕ができます」と記載されています。 どうしてアナログではなくて、デジタル化するとチャンネルに余裕が出来るのでしょうか?

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  • YHU00444
  • ベストアンサー率44% (155/352)
回答No.4

まぁ私もANo.1のご回答とほぼ同じ感想を持っているのですが、あくまで技術的な側面から考えますと、デジタルの場合は「同一周波数中継が可能」なことが大きいのでしょうね。 たとえばアナログの場合、テレビの映像信号がAMであるために細かな電波制御が難しく、そのため中継局のチャンネル(周波数)を一々変えなくてはならないのですが(なので全体では膨大なチャンネルを消費してしまう)、これがデジタル放送の場合はかなり細かく方向制御ができますから(デジタルなので電波をいじくり回しても画質が劣化しない)、「受信→増幅→送信」のサイクルで自己の送信波の回り込みを押さえることが可能となるため、結果としてチャンネル数を削減することが出来る次第で。 ※SFN(Single Frequency Network[単一周波数ネットワーク])といいます。 もっとも、UHF電波の帯域幅や特性を考えれば、アナログ放送のままVHFのチャンネルをUHFに移すことは可能なのですし(そもそもUHFの帯域幅自体が「テレビ局Uターン構想」をにらんで決められたわけで、フル活用されているとは言いがたい面がある)、ケーブルTV局の広域開放とかBSデジタルchの有効活用等でいくらでも帯域の空きを作ること自体は(はるかに安価なコストで、確実に)できるわけです。 それを考えますと、デジタル化で帯域の有効活用なんて恥ずかしくてとても言えたもんじゃないです……

tomoyochan
質問者

お礼

明快な回答ありがとうございました。

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その他の回答 (3)

  • oobasan
  • ベストアンサー率28% (141/502)
回答No.3

アナログはくずかごに空き缶をそのままポイポイ捨てるような感じです。 対してデジタルは空き缶をつぶしてから入れるので同じ入れ物にたくさん入るでしょう。 こんな感じでしょうか?

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  • gura_
  • ベストアンサー率44% (749/1683)
回答No.2

>どうしてアナログではなくて、デジタル化するとチャンネルに余裕が出来るのでしょうか?  大きな理由は二つあります。 1 アナログでは、ひとつおきのチャンネルでないと使えません。つまり、隣のチャンネルは空けておかなければなりません。↓ http://www.geocities.jp/bokunimowakaru/kiso.html 2 デジタル放送では、データの圧縮が可能です。このためアナログ 1CH分の周波数でアナログ 3CH+1セグの放送が可能です。↓ http://panasonic.jp/support/tv/dtv/Digibc.html#q02   ただし、電波が弱いとまったく映らなくなることがあります。↓ http://www.nhk.or.jp/res/m2_dIagnosis/mm211_2in.htm

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  • Bayonets
  • ベストアンサー率36% (405/1121)
回答No.1

余裕が出来るのは、天下り官僚の行き先や政治家の懐ではないでしょうか…などと茶化すのは置いといて… 現状、テレビは1ch~12chのVHF帯を使っています。 この周波数帯は比較的電波が遠くまで届く使いやすい周波数帯なのです。 デジタル化されるとこれらが全部UHF帯に移行してしまいます。 空いた周波数帯にはhttp://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20070601/273285/によると 『VHF帯については今回,マルチメディア放送と自営通信にそれぞれ32.5MHz幅の周波数帯域を割り当てる方針が示された。まず,第1~3チャンネル(90M~108MHz)を放送に割り当てる。また放送と自営通信の関係者はともに,端末のアンテナを小型化したいという理由から,残る第4~12チャンネル(170M~222MHz)のなるべく高い周波数(ハイバンド)を割り当ててもらうことを希望していた。これについては,自営通信の用途が主に大災害の発生時に限られるのに対して,マルチメディア放送は常に多くの一般ユーザーの利用が想定されるという理由から,マルチメディア放送にハイバンド側の14.5MHz幅を割り当てることになった。』 のだそうです。 現在国は各周波数利用に際して利用者(企業、放送局、個人)から利用料金を徴収することが可能になっていますので、今までおおらかなプランで周波数を使っていたものをゴソゴソと効率よく押し込むことにより(周波数変更やデジタル化)、空きとなる周波数帯を新たな財源とすることが出来るわけです。 2011年と限っているのは、地上げの立ち退き期限と考えると判りやすいです。 巷の地上げなら、いくら悪徳な地上げ業者でも立退き料がでますが、流石はお国のやること、国民と放送事業者に立退き料を支払うどころか、新しい設備に更新を余儀なくさせています。

tomoyochan
質問者

お礼

ユーモアを交えた回答ありがとうございました。

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