現代の義務教育と高校教育について、経済の扱いはどのようになっているのでしょうか
私は1995年度に地方の公立高校を卒業しましたが、1990年代前半の義務教育や高校教育では、経済について殆ど触れていなかったように記憶しています。
私の記憶では、戦前の昭和恐慌、戦後の朝鮮特需や高度成長、オイルショックがあったという話、世界史でヨーロッパの重農主義と重商主義、南米銀による銀相場の混乱とインフレ、アダム・スミスと神の見えざる手、マルクス主義の台頭、大恐慌後のニューディール政策とケインズ主義くらいしか覚えておりませんが、それらについても理論的な説明は殆どなく、用語や人名を覚えるくらいだったように記憶しています。
ですが、最近の格差社会論や世界同時不況の状況をみて、あらためて基礎から経済を勉強しようと思い、学部レベルの経済学の教科書を買い読み始めることにしました。
で、読んでいてふと思ったのですが、この教科書(東洋経済新報社のクルーグマン・マクロ経済学)のうち、どのくらいが高校までに学ぶ内容なのだろうと思ったのです。
例えば、財政政策と金融政策、名目GDPと実質GDP、インフレーションとデフレーションの概念、失業とインフレの関係(フィリップス曲線)、ケインズ前とケインズ後の経済論の違いなど、高校までではどのくらいのことが教えられているのでしょうか。
私自身、高校教育では全然経済を勉強しなかったなあという思いがあるので、現代は私の時代に比べて教育内容が随分と変わっているでしょうし、どのような事が教えられているのだろうと興味を持った次第です。
何卒宜しくお願いします。