他の方の回答にもあるように、ＷＪなどが危機団体の例としては最近の中では最もかもしれません。
会社を企業するという事は、普通考えて営業力・管理力・企画力などの力が必要です。これらを兼ね備えた人間でも、人脈・金などが欠如してうまくいかないケースが今の世の中です。では、団体を立ち上げようとするレスラー出身者にそれだけのものをもっている人間がどれだけいるかという考えになります。全日本・新日本というのは昭和40年代後半ののまさに日本の高度成長期に発足した団体で、団体数も少なく、プロレス人気もありうまく事が運ぶ時代で、そこを基点に今日のあらゆる動きに対応してきた組織としての力があります。しかし、ここ最近の団体はどう考えてももとが不利な状態からのスタートとなり、お金がうまくまわりません。ノアのようなケースは稀で、全日本の一部分組織がそのまま別会社となったような例ですので、うまくまとまっています。また、浅井（U・ドラゴン）の闘龍門のように、物価の安いメキシコで選手を育て、尚且つそれが本場のルチャの聖地であり、見切りのついたところで日本でデビューさせるという方法も画期的だなと関心しました。
後は、選手も給与受給者ですので確実に約束されたお金をもらえないのであれば、その場を去るという事が頻繁になってきました。ＷＪなども長州の信念のもとにそれなりのネームバリューをもった選手が集まりましたが、結局は生活のため、生きていく為のお金が期日とおりに支払いされなければ皆辞めていってしまうのが当然でしょう。特に、大森や佐々木などはＷＪじゃなくても、他の団体でも名前だけで十分にやっていける選手もいます。現に、今は他団体でそれぞれ活躍中です。そういった選手をいかに好条件で確保できるかも、今の時代は重要な企業（団体）課題です。 選手の急な離脱により、当初予定していた日程が変更されたり、中止されるのはたいがいそういったビックネームの選手に絡んだ事で、お客さんもそれらの選手目当てに来るのですから会社（団体）としては最悪の事態なわけです。であれば必然的に観客動員数が減っていく→お金の回りが鈍くなる→支払い（給与）などに影響となります。。
最後に、団体の経営ですが初期投資とその後の収益構成が大きな課題となります。事務所、リング、道場など用意して団体立上げますが、その後は、あらゆる都市・会場をまわってお客さんを動員して収益を上げていきます。本来はこのプロレスをお客さんに見てもらい収益を得るのが目的ですが、それに匹敵するくらいに重要となっているのが、選手のグッズの収益です。これが実はものすごく重要な収益となります。ですので、人気選手を所属選手にいる、いないでは団体にはものすごい収益の差がでます。例えば、武藤選手などは最もたるもので、新日本のグッズ販売収益は相当落ち込んだようです。同時に、人気の小島・カシンなども合わせて全日本に移ったので、新日本には当時かなりの痛手になったでしょう。それよりも全日のノア勢の移籍の方が痛かったでしょうが。。
要は、今述べてきたような、長期的な経営計画をプロレスラーがいかに考え、実体に沿って運営できるかです。ＷＪであれば、長州の意見・考えを押さえつけてこうじゃなきゃだめだからこうする、くらいの舵取りができる社長や役員がいないと難しいのではないでしょうか。浅井（U・ドラゴン）はそのあたり、今までにない若手ビジュアル系という新しいジャンルで若い女性中心とした集客を勝ち取ったのはうまい経営戦略だと思っています。
長くなってすみません。
お礼
なるほど！1000人も入らないなんてショックです。 猪木はなんとなく理解できます。ありがとうございました。