【至急】.comとか、.orgって

質問

至急です。
.org
.com
.jp
.ne.jp
.edu
.ac.jp
.or.jp
.co.jp
(これで全部かな？)
このドメイン？どういう感じで使うんですか？
.orgとかってどこてま使うんだがさっぱり分かりません。
教えてください
カテゴリ違いだったらすみません

回答No.1

guess_manager

https://www.nic.ad.jp/ja/dom/types.html#gtld

ここに詳しく書いてあります。

com 商業組織用 世界の誰でも登録可 第2レベルに登録

net ネットワーク用 第2レベルに登録

org 非営利組織用 第2レベルに登録

edu 教育機関用 米国教育省公認の認定機関から認可された教育機関 第2レベルに登録

gov 米国政府機関用 米国政府機関および認定インディアン部族　 第2レベルに登録(認定インディアン部族は
「***-nsn.gov」という形で登録)

mil 米国軍事機関用 米国軍事機関 第2レベルに登録

int 国際機関用 国際機関 第2レベルに登録
2000年にICANNが募集を行い選定されたgTLD info 制限なし 世界の誰でも登録可 第2レベルに登録

biz ビジネス用 ビジネス利用者 第2レベルに登録

name 個人名用 個人 「firstname.lastname.name」や「lastname.firstname.name」といった形で登録
※2004年1月14日より、第2レベルのみの登録も可能

pro 弁護士、医師、会計士、エンジニア等用 弁護士、医師、公認会計士。およびそれらの分野のサービスを提供する組織
※2004年11月8日より、登録対象としてエンジニアが追加された 第2レベルは業種を示し、 第3レベルに登録「law.pro」「med.pro」「cpa.pro」
※2004年8月2日より、第2レベルへの登録も可能
※2004年11月8日より、以下の第2レベルへの登録が可能となった
「jur.pro」「.bar.pro」「.aca.pro」「.eng.pro」

museum 博物館、美術館等用 公共の博物館、美術館、科学館、植物園、動物園等。およびそれらの施設に勤務する専門職員 第2レベルと第3レベル以下を組み合わせて登録

aero 航空運輸業界用 航空運輸業界の組織および個人　 以下のような形で登録「companyname.aero」
「trademark.aero」
「companyname.airline.aero」
「companyname.airport.aero」他

coop 協同組合用 協同組合およびその下部組織 第2レベルに登録
2003-2004年にICANNが募集を行い選定されたgTLD jobs 人事管理業務関係者用 米国人材マネジメント協会(SHRM)の会員、有給での人材管理業務経験者、資格認定機関からの認定を受けた者など 第2レベルに登録

travel 旅行関連業界用 旅行業界部門に属する協会、団体、企業 第2レベルに登録

mobi モバイル関係用 モバイル機器、サービス、コンテンツの提供者。モバイルオペレーター 第2レベルに登録

cat カタロニアの言語／文化コミュニティ用 カタロニア語を用いる組織、個人 第2レベルに登録

asia アジア太平洋地域の企業／個人／団体等用 アジア太平洋地域の法人 第2レベルに登録

tel IPベースの電話番号用 インターネットコミュニケーション空間における、世界共通のアイデンティティ、ブランドや名前を持ちたいと思う個人および／または企業 第2レベルに登録

xxx アダルトエンタテイメント
業界用 アダルトコンテンツやアダルトサービスなどを提供している組織もしくは個人 第2レベルに登録

post 郵便事業関係者用 郵便サービスを提供する世界中の公共および民間部門のオペレーター、組織、政府機関

この他、jpとかruとか国・地域用のccTLDがあります。（現在255の国・地域）

他にもあります。

AC.JP (a)学校教育法および他の法律の規定による学校(EDドメイン名の登録資格の(a)に該当するものを除く)、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校
(b)学校法人、職業訓練法人、国立大学法人、大学共同利用機関法人、公立大学法人

CO.JP 株式会社、合同会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社および信用金庫、信用組合、外国会社、企業組合、有限責任事業組合、投資事業有限責任組合

GO.JP 日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、独立行政法人、特殊法人(特殊会社を除く)

OR.JP (a)財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、中間法人、独立行政法人、特殊法人(特殊会社を除く)、農業協同組合、生活協同組合、その他 AC.JP、CO.JP、ED.JP、GO.JP、地方公共団体ドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人
(b)国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織、外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部

AD.JP (a) JPNICの正会員が運用するネットワーク
(b) JPNICがインターネットの運用上必要と認めた組織
(c) JPNICのIPアドレス管理指定事業者
(d) 2002年3月31日時点にADドメイン名を登録しており同年4月1日以降も登録を継続している者であって、JPRSのJPドメイン名指定事業者である者

NE.JP 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス

GR.JP 複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体

ED.JP (a)保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未満を対象とするもの
(b)(a)に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの
(c)(a)または(b)に該当する組織を複数設置している学校法人、(a)または(b)に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部、(a)または(b)に該当する組織をまとめる公立の教育センタ－または公立の教育ネットワーク
LG.JP (a)地方自治法に定める地方公共団体のうち、普通地方公共団体、特別区、一部事務組合および広域連合等
(b) 上記の組織が行う行政サービスで、総合行政ネットワーク運営協議会が認定したもの