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※ ChatGPTを利用し、要約された質問です(原文:新築基礎と地震や地すべりについて)

新築基礎と地震や地すべりについて

このQ&Aのポイント
  • 友人のセキスイハイム新築での基礎工事について、重要文化財の検査や地盤の強度、保障期間に関する疑問があります。
  • セキスイハイムの基礎工事は特殊なシートやグリを使用し、地震にも安全な構造ですが、友人は地震が起きても杭がないことに不安を感じています。
  • また、立地的には高台であり、道路が挟まれた中州状態の敷地に擁壁を組み、土地をあげて新築が行われました。しかし、友人は地震対策の意味がないのではと心配しています。

質問者が選んだベストアンサー

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  • ikuchan250
  • ベストアンサー率24% (1063/4275)
回答No.1

何故セキスイハイムは4mの杭を打ち粉まかったんですかね? また、友人もベタ基礎になっている段階で何故止めなかったんですかね。 契約書にはどうなっていますか? 予定通りの内容でしたら、契約違反で訴える事も出来ると思います。 が、変更されていて了承印が押されていたら立場は逆転し、 セキスイハイムには何の落ち度もない事になると思います。 私は、不同沈下(後に裁判)する家を買った為、裁判用資料を作る為に 解体時に1週間、新築時(後述)痔に1週間(これも裁判用含む)休んで 自宅の様子を確認しましたけどね。 裁判では予め予測されていた不同沈下の原因がはっきり見て取れましたし、 新築時はそれを解決する為、杭48本を打ちました。 (土地に穴を開けて埋め戻す際にコンクリート粉と一緒に埋め戻し、 土中の水分で降下させる工法のようです)。 立地は山肌を削った法面にあり。高さ5m位の石積みら成っています。 南面は河川の段丘となっており、2.5m程おりると、川底(コンクリート) です。杭の長さは場所によって異なり、8m~2.5mです。 従って、地震が来ても、増水で(立地上有り得ないけど)、基礎が流されても 基礎48本の上に家だけは残っている形になります。 ここまで頑丈にした理由は裁判したように、立地が不安定だったからです。 一度、契約書を見直して下さい。

その他の回答 (4)

  • oyazi2008
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回答No.5

不動産業者ですが、自然の不同沈下などは保証対象ですが、激甚災害指定などの地震での沈下や住宅の損傷は免責となるはずです。これはほとんどのメーカーがそうで、一部特殊な地盤改良工法などを施工した場合は、その地盤改良のメーカーで保証する以外は、建物メーカーで保証する事例は、ほとんど無いと思います。 また地勢からして、土地の擁壁側の数メートルは必ず盛土です。 建物基礎云々よりは、古い関知の方が問題です。裏ゴメなどきちんとされて水が抜けている、施工が間違いなく、関知に詰めたコンクリなど劣化していなければ良いのですが、見た目にはわからず、昨年の震災でも関知ブロックの損壊はかなりの数になっています。 現に仙台市ですが古い関知積みの土地で高低差が2m以上ある土地は、ほぼ売れないか、土留めの改修費用を控除した価格でしか取引されません。 私見ですが、もろい土地に建物だけ強固に建てても安心は出来ないと思います。逆に軽い木造の方が良かったような・・・・・・ 尚建物の支持杭を打っても打たなくとも、盛土した部分の地震による沈下(すべり)は関係ないと思います。 土留め側の道路部分の地盤が地震で沈下すれば、関知は重大な損傷を受ける可能性が高いでしょう。特に角に当たる部分は要注意です。道路部分は切り土であることを願うしかありませんね。 重要文化財に関しては他の回答者さんの通りです。仕方ありません。

  • toshineko
  • ベストアンサー率44% (258/575)
回答No.4

基礎に限らず、工法というのはひとつではありません。 いくつもの工法があり、その中で経済性・施工性・周辺環境などを考慮し、 最も適した工法を選択します。 HMも比較検討で、小口径の鋼管杭が最適だと判断したのでしょうが、 遺跡が出てしまったので、次善の工法を採用したというところでしょう。 >特殊なシートやグリをネットで包んだ筒状の物を敷くものでした。 これだけではどのような工法かはわかりませんが、おそらく荷重を分散させ、 シートや鉄筋等で基礎の剛性を上げ、不同沈下を抑制する工法と思われます。 杭工よりは沈下を許容する方法ではありますが、周囲の地盤とのなじみはよいはずで、 建物が地盤から浮き上がるようなことは逆にないかもしれません。 地震に対しては、やはり強固な地盤に支持させることが最も良いと思います。 しかし杭ではなくても地震に強い工法はありますのでご参考に。

参考URL:
http://www.marucon.co.jp/catalog/pdf/MYKOMACHAIN.pdf
  • inon
  • ベストアンサー率20% (773/3794)
回答No.3

埋文が出れば、調査の義務があり、その調査に関しては国、調査にかかる経費に関しては施主に支払い義務が生じます。 HMが埋文から指示を受けたとおりの工事方法をとらない場合、埋蔵文化財の調査が入り、長い場合は数年の間工事が止まります。 HMの肩を持つつもりは到底ありませんが、HMは最善の工法を取ったのではありませんか。 どうしても気に入らないなら、杭を打たせる事も出来ますが、工事再開まで何年でも待つ覚悟がありますか、またその費用は施主が持たないといけないのですよ。 このあたりはHMから説明を受けているはずです。していないと、そのHMは駄目ですね。 PS ご友人が耐震住宅を買ったというように言っておられるようですが、現在新築される全ての住宅は耐  震設計の住宅です。(免震構造とかは又別の話)

  • atelier21
  • ベストアンサー率12% (423/3293)
回答No.2

災害はいつ起るか、どの様な被害を受けるかは不明 其の中で、如何に減災するかを考えて造る 10年間の保証で満足できるのでしょうか セキスイの担当者もずーと現役ではない 立地条件からして不安はある