現在の世界経済は資本主義の論理で動いていますので、他の回答者さんも指摘されている様に、ものの値段は実際に売買する当事者の事情だけで無く、投機資金等の他者の思惑に影響されてしまいます。
リーマンショック以前の原油の高騰は、カトリーナの影響によるガソリン最大消費地米国でのガソリン不足と、原油生産先細りと世界需要増大による需給先行き不安により、投機資金が一気にNY市場のWTI原油に流入したと言う三拍子揃ったバブルの結果でした。
その後、天然ガス田や油田は続々と発見されており、世界全体でのエネルギー供給面での心配は全く無いと言う事態になっています。
現時点での原油の寿命は50年と延び始めており、価格が上昇すればコストを掛ければ得られる原油予備軍が大量に存在するので、100年程度はエネルギー供給に支障はありません。
中東諸国での政治不安が出始めてはいますが、リビアを除く石油産出国に関しては米国・欧州のコントロールが効くので、混乱が続き原油産出が止まる様な深刻な事態にはなりません。
リビアに関しては世界全体に対しては3.3%の影響力しか無いのですが、極めて硫黄分の少ない良質な原油である為、それに依存して古い製油所の性能を向上させて居なかった欧州の一部に問題が発生し、欧州での主燃料である軽油の需給に影響が発生し、それを見た投機資金がロンドン市場の北海ブレントと言う原油に流れ込んだ事で価格高騰が発生しています。
これは先程のリーマン以前の高騰ほど条件が揃っていないので、リビア政情が落ち着くか、欧州製油所の対応が実施されれば、投機資金は別の対象に向かうので終息すると思われます。