日本のメディアもかなりレベルが下がってきて、表面的には正義を振りかざす格好をしているが、自社の意見をまともに述べることが出来なくなってきているのではないかと感じる。それならば事実だけを報道すればよいと思う。新聞を並べての解説、レベルの低いコメンテータ、街頭インタビューなどで、責任のない局以外のものに自分たちに都合の良い意見を述べさせている。彼らの発言の責任は誰が取るのか、公共の電波で個人的な意見を毎回述べているのは許されるのか。一方で、世論誘導をしていると感じている。
特にスパコンの事業仕分けの問題では、偉大なるノーベル賞受賞者、著名大学の学長達、石原都知事、立花隆らのコメントを取り上げ、刺激的な場面を取り上げたり、「科学技術は大切だ」と中学生でも言える発言を何回も放送し、結果的に削減額を縮小することになってしまった。野依さんは理研の理事長でスパコンのプロジェクトの最高責任者に相当し、開発状況などの事情を説明する立場である(報道されなかっただけかも知れませんが)。スパコンでは彼らは個人や組織の利害関係者でとても社会のために言っているとは思われない。平成6年からスパコンの事業が始まり、富士通、日立、NECの中の日立、NECが撤退し、二社の持ち出し分、約600億円がフイになり、スパコンのタイプも決定されていないという削減対象の事実や問題はほとんど報道され無かった。コメンテータもノーベル賞受賞者と同様な発言で、コメンテータの質が分かり、また、ノーベル賞受賞者も自分の利害関係には普通の人とわかり、面白かった。有名人とマスコミが一緒になれば、世論誘導も可能と感じた。
また、あまりにも、キャスターやアナの主語のない感想、「・・・・言われている」とか「・・・・と言う結果になった」等の表現が多すぎる。何故そのような感想を持ったのかを述べず、素人と同じ表現である。 もっと論理的に述べるべきである。
視聴率優先、商売優先でバラエティやバカキャラなど国民を"白痴化"するような番組を放送してきた。民主党が指摘するまで、天下りの問題、税金の無駄遣い、福祉や医療の問題、莫大な借金、米軍基地の問題などメディアから情報を発信し、国民に明らかにすることはほとんどなされず、マスコミも政官と企業に癒着してきたと思われる。このような状況で世論調査はどの程度意味があるのでしょうか。内閣支持率など良く結果を見てみるとメディアの論調と同じ傾向で推移している。民主党の粗探しが激しく、本当にメディアは国民の立場に立った報道をしているのか、政治が変わった今、国民はメディアの姿勢を監視する必要がある。
