中東戦争とは簡単に言うと「イスラム教徒とユダヤ教徒の戦争」です。第二次世界大戦後に無理矢理建国された「イスラエル」を認めるか否かが争点です。
ユダヤ教徒はヨーロッパキリスト教社会では差別され続けてきました、これは話せば長くなるので歴史を勉強してください。彼らユダヤ教徒は自身を守るために古くから金融業に就く者が多く、１９世紀から２０世紀にかけてその強大な資本力で新興国家アメリカを牽引する原動力にもなりました。
第二次世界大戦時にイギリスはその巨大なユダヤ資本とアラブの石油をたよりに戦争を遂行しユダヤアラブ双方に「民族国家の建設」に協力すると約束します、これがいわゆるイギリスの二枚舌外交です。
この頃同時進行的にユダヤ教徒のあいだで「シオニズム運動」が盛り上がります、これは生まれ故郷のシオンの丘を目指そうという運動です。２０００年前に離散した当時のユダヤの国を当時の土地で再建しようというのです。しかしその土地にはすでにアラブ人が２０００年にわたって住み続けていましたが、彼らはまだ「国家意識」が育っていなかったので安いお金でだんだんユダヤ人に土地を売り払ってしまっていました。
そして終戦でナチスドイツの「ユダヤ人大量虐殺」が公になって、世界の世論は一気にユダヤ人に同情的に動き、「イスラエルの建国」を黙認することになります。
怒った周辺のアラブ国家がイスラエルと戦争を始めます（第一次中東戦争）が最新兵器で組織され訓練されたイスラエル軍に敗退し、逆にイスラエルに領土を拡大されてしまいます。
イギリスは当初イスラエルとアラブの調停をしていました（そりゃ双方に約束したんですからね）が、役割を放棄して国連に投げ出しました。
それ以来散発的に小競り合いは続き、現在に至っています。
アメリカのキリスト教保守派は「エルサレムはユダヤ人が治めていないとイエスキリストが復活できない」と本気で信じていますので、アメリカ人の多くはイスラエル側ですし、アメリカの兵器メーカーも「実戦経験の多い」イスラエル軍は大変なお得意様で、なおかつ実際に使用してくれるので、兵器の問題点の改善に大変役立ちますから、多くの社員を派遣しています。
日本はイスラエルアラブとも良好な外交関係を築いていましたが、オイルショック時にアラブ産油国が「イスラエルと親密な国には石油割当量を減らす」と言ったもんだからさあ大変、経済成長第一主義だった当時の田中内閣は「どうすれば親アラブと認めてもらえるのか？」とあわてふためき、「イスラエルとの関係を再検討する」と公式に発表してしまいます、これに驚いたアメリカ政府は田中首相に真意を問いますが、田中首相は逆に「それではアメリカは日本が必要な石油を確保してくれるのか？」と逆ギレします。その結果アメリカは田中を「危険人物」とみなし、ロッキード事件で退陣に追い込みます。ロッキード事件はアメリカ発の事件で、多くの証拠をアメリカ政府が異例なほどたくさん用意してくれました。
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