地盤調査結果の考察について

質問

こんにちは。
先日もこちらで地盤調査結果について質問をさせていただきました、
大手ハウスメーカーの戸建分譲住宅を検討している者です。

調査結果の考察部分について、再度入手したのですが
明確に「地盤改良等が必要」と言う文言がなく、なにぶん素人の為、
判断しかねております。

1層は砂交じりの粘土層。付着度が不均質であったことから宅地に際しての盛土や錯乱土であると考える。
ただし締まり具合は良好、過大な圧縮性が懸念されるような地質分布はない。

2層は付着度に比較的均質な粘土層が観察され現地盤と考える。
締まり程度は上深度から中深度まで緩締め。
貫入抵抗値に密圧傾向が考えられる自沈貫入が顕著に記録。
中間深度層以深付近で貫入抵抗値の増加傾向が明瞭に認められ、
一定の安定性が期待できる構成が確認された。
孔内水位は浅深度付近に認められた。

先日は、地表より3ｍ付近～約2ｍ幅で50kgの自沈層（他に75kgあり）があり、これに対して杭基礎等の対応をせず、布基礎で建築されていて不安と言う事で相談させていただいています。

考察部分を合わせ、どのように判断したら良いでしょうか。

回答No.5

kentiku3

地盤調査の方法には国交省告示1113号第1項に10種類載っています。
ご質問から推測すると 3、静的貫入試験の中のスウェーデン式サウンディング法（SS式）で調査をされた結果の判断について迷っていられるご様子です。
SS式の地盤調査結果の判断については、同告示第2項には、(3)項に掲げる式を用いる場合において、基礎の底部より下2m未満までの間にスウェーデン式サウンディングの荷重が1kN以下で自沈する層が存在する場合、若しくは基礎の底部より下2mから5mまでの間にスウェーデン式サウンディングの荷重が500N以下で自沈する層が存在する場合にあっては、平成12年建設省告示第1347号第2に定める構造計算を行うものとする。
と規定されています。
そして、告示第1347号第1には、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度（改良された地盤にあっては、改良後の許容応力度とする。以下同じ。）が1m2につき20kN未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造と、1m2につき20kN以上30kN未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造又はべた基礎と、1m2につき30kN以上の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造、べた基礎又は布基礎としなければならない。
とも規定されています。,http://apple.webdos.net/~prearch/news/houreisyuu/kokuji/H12-1347.html
これに従えば、どの様な基礎にしなければならないのかが判断できると思われます。
但し、最終決定は設計される方がどのような方法で、どの様な基礎にするかは、建築士の資格の元に決定するものです。
設計者の方とよくご相談になったうえで、どの様にするかを決めてください。

参考URL：

http://geotech.ocean.cst.nihon-u.ac.jp/ips/hourei/kokuji/1113.html

回答No.4

river1

＃１です。
補足について
補足文より判断すると、調査深度内に約２ｍの自沈層があるようですね。
私ならば、お客様に地盤改良をお勧めします。
地盤改良工事費の概算としては、新築の場合、改良杭一本当たり約３０，０００円
ふつう木造２階建には、約４０～５０本必要となります。
工事費１２０～１５０万円かかるという事です。
これらの費用の事も考えて決めるようにして下さい。
とりあえず、ご参考まで

お礼

早速、ありがとうございます。

そうですか、地盤改良した方が安心ですよね。
許容支持力度は30ＫＮ/m2とあり、ハウスメーカーは圧縮試験をした結果、特に改良はせずに布基礎＆軽量鉄骨で建売を建築したようです。

建ってしまった物を買うのですから、それでも良しとして買うかと言う事になるので、良く考え直したいと思います。

回答No.3

explicit

ご心配のことが分かる気がします。意見が書かれていないですね。通常は「以上を踏まえて、地盤改良の必要はないと思われる」とか「表層改良の必要性が認められる」などと書くのが普通ですが・・・確かに分析しか書いてないですね。

確かに２層目が軟弱ですね。私見ですが、深層改良は必要に思えます。役所の建築課にお問い合わせになると、質問者様の辺りの深層地層を教えてくれます。例えば洪積世時代の安定した地層のある地域といった感じです。安定地層があるのであればよいですが、無い場合は地域的な地盤が分からないので、地元の建築士や土建業者などに聞いて見られるとよいと思います。

お礼

ご回答ありがとうございます。

意見が書かれていないので、不安になりました。
役所の建築課に問い合わせると深層地層がわかるのですね。

もう少し自分でも調べてみます。

回答No.2

相談 蟻（@soudan-ari）

>明確に「地盤改良等が必要」と言う文言がなく、なにぶん素人の為、
判断しかねております。

ハウスメーカか、地盤調査をした会社に直接電話などで直接聞いては如何でしょう。以下の参考に意見を書いてみます。

一層目と二層目の深さが判らないと予測できませんが、一層目は更地にする時か、造成する時に盛った土と思われますから、その部分は要注意でしょう。

二層目で気になるのが、“締まり程度は上深度から中深度まで緩締め。”です。現地盤と思われると書かれてありますが、単に古い盛り土とも考えられますから、建物が乗っかる基礎としての確証は出ていません。

＞貫入抵抗値に密圧傾向が考えられる自沈貫入が顕著に記録。
この文章は沈下しているが止まりつつあるとも解釈出来るが、良し悪しは判らない。

＞中間深度層以深付近で貫入抵抗値の増加傾向が明瞭に認められ、
一定の安定性が期待できる構成が確認された。
　これを支持地盤とすれば、中間層の下が信頼できる層と考えられますが、深さが判りません。

＞先日は、地表より3ｍ付近～約2ｍ幅で50kgの自沈層（他に75kgあり）があり、これに対して杭基礎等の対応をせず、布基礎で建築されていて不安と言う事で相談させていただいています。
　３ｍ付近まで掘って布基礎の工事をしているのでしょうか？それとも、３ｍ付近まで地盤が弱いと言う事でしょうか？その辺が読者に良くわかりません。通常の布基礎は１メートル程度の深さと思います。これに対して地盤が２ｍ低ければ問題でしょう。地盤改良や杭などの基礎が必要かもしれません。

　通常は最低でも１０年は保障になると思います。２０年や３０年を謳い文句にしている場合もありますが、契約書に明記される必要が有ります。

ですから、地盤調査の確認と工事の保障も合わせて確認した方が良いと思います。これは完成品の引渡しまで同じです。それと、不履行があれば、写真などとって、未実施の場合は支払いを猶予する位が望ましいです。金融機関が支払う場合でも、猶予出来る方が良いでしょうが・・・。それとは逆に、依頼者の都合で変更する場合も有ります。

　こうした紛争が発生した場合、紛争調停機関があったと思います。ＵＲＬを参考に入れました。民間建設工事標準請負契約約款（http://www.mlit.go.jp/common/000004791.pdf　）などを貼り付けてあります。

　取り敢えず、契約側や工事の担当者などに確認を取ることをお勧めします。

参考URL：

http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/const/funcho/funchomain.htm,

補足

詳しいご意見をいただきありがとうございました。

ハウスメーカに問い合わせて見ることにしました。
＞３ｍ付近まで掘って布基礎の工事をしているのでしょうか？
＝3ｍ付近まで掘って布基礎工事はしていないようです。
地表から75cmくらいまでが粘性土、その下がローム層のようです。
深度0.25mから2.5mまでが1ｋｎ、2.5mから5mくらいまでが0.75～0.5knの層があります。（Ｎ値＝1.5や2.25）

再度、ハウスメーカーにも確認をしてみますが、知識を少しでも身に着けておきたかったので、大変勉強になりました。

回答No.1

river1

地盤調査書の各測点の柱状調査データのなかで「Ｎ値」の他「支持力」と「半回転数」が重要な項目です。
布基礎にあっては、「支持力」３０ＫＮ／ｍ2以下
ベタ基礎にあっては、「支持力」２０ＫＮ／ｍ2以下
また、「半回転数」が０の部分が「自沈層」と判断できます。
基礎の設計の際には、圧密沈下の計算で沈下量０．１５以下を確認します。
沈下量の計算で重要なのは、連続した「自沈層」の厚さと地下水位です。
ベタ基礎の沈下量計算では、「自沈層」の厚さ１．５ｍ以上
布基礎にあっては、１．０ｍ以上あるなら、地盤改良が必要となります。判断の参考になれば幸いです。
ご参考まで

補足

分かりやすいご説明ありがとうございます。

ハウスメーカーより簡易沈下量計算書と言うものを送付してもらいました。

調査深度は７．５ｍで許容支持力度は30ＫＮ/m2とありました。
しかし、Nsw欄が「０」の自沈層（0.5KNや0.75KN）が深度約３ｍ～５ｍのところにあり、Ｎ地は１．５や２．２５と言う数値が並んでいます。（ローム層）

深度５．５ｍ以下は１ＫＮの安定したローム層のようです。

単に布基礎と言う事ではなく、やはり何らかの処置が必要と考えられますか？もしよろしければ、再度ご意見下さい。お願いします。