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スキー産業について
スキー産業について今考えているのですが、 今後どうなっていくか、皆さんの意見を教えてください。 また皆さんからみた、現在の産業の現状も… よろしければ、参考になるURLや書籍も教えていただければ幸いです。 ちなみに私は、今後スキー産業は衰退も繁栄もせず、今のままの状態を維持するのではないかと思います。 なぜなら今、スキーをしている人は固定化してしまっていると考えるからです。
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- sad-No1
- ベストアンサー率65% (215/326)
・『東急不動産(ニセコスキー場買収)』 http://www.tokyu-land.co.jp/news/2004/index_016.html ・『新聞に見るオーストラリアブログ(北海道新聞記事)』 http://blog.melma.com/00116517/20040807101649 ・『経済産業省北海道経済産業局』 http://www.hkd.meti.go.jp/hokiq/niseko_win/index.htm http://www.hkd.meti.go.jp/information/kanko_sangyo/index.htm
- tako-san
- ベストアンサー率4% (1/22)
スキーを楽しむという観点から言えば、今のスキー人口は適正な レベルかなと思います。 バブルのころのスキーブームがむしろ異常だったのではないでしょうか 従って、スキー人口がある程度固定化しているのは正しいと思います。ただし私も含めてスキー人口の年齢が上がっているのは事実で、今後については淘汰がさらに進むと考えます。
- mn214
- ベストアンサー率23% (306/1302)
スキー人口は以前から比べると遥かに少なくなっていますね。 これまでは若者中心でスキー産業も潤っていましたが、肝心の若年層の人口が少なくなっていますから、このままでは先細りの業界かと思います。 ただし、今の中年世代は昔若い時にスキー全盛期を過ごしていますのでスキー自体は慣れ親しんでいますから、今後はスキー場も若者向け志向を止めて、中高年向けのサービスを何か考えたらどうなのでしょうか? また、現在でも北海道のある地方のスキー場はオーストラリアからのスキー客で大賑わいの場所があるそうです。 日本国内のお客を対象にするよりも、アジアでは最も設備の良い日本のスキー場ですから、外国客誘致なども考えれば今後の生き残りが可能かと思います。
>新しい観点をもらいました。 計量経済学をやっている人間ならば誰もが知っているような内容です。 参考書としてはちょっと高価ですが. 第一法規. 観光リゾート戦略なんとかこうとかデータブック。
- nacam
- ベストアンサー率36% (1238/3398)
スキー産業は、構造的不況業種です。 今後は、衰退一方でしょう。 今やっていますスキー場のほとんどが赤字で、年々利用者の減少に悩まされています。 市町村営のスキー場の赤字が問題となり、今回の合併に他の市町村の反対に会い、合併したくてもできなかった自治体もあります。 借金の累積で、閉鎖もできない所が多々あります。 また近年では、スキー場にきても一人当たりの消費金額が大幅に低下し、観光施設の利用を控える人が多くなり、これも問題となっています。 都会から車で来て、車中泊や、レストランを使用せず、コンビニ弁当、お土産もほとんど買わない人達が増えています。 そのため、観光施設は、利用者の減少と、利用金額の減少に悩まされています。 スノーボードの利用者の落とす金額は、普通のスキー客の半分から1/3です。 スキー場利用客の減少から、スノーボードを解禁すれば、利用者は多少増えるようですが、スキー客が嫌がり、観光収入が大幅低下してしまうのが現実です。 私の地域では、ペンションなどの改築、新築の場合、全額前払いでないと、工事を行わない事が常識となっています。 売り掛けにした場合、回収できる可能性が少ないからです。 スキー場の数が、現在の1/3程度にならないと、安定状況にはならないでしょう。
観光三行全体でしたらば. 若年層の労働生産性の低下(新卒者の2-3割が就業していない=2-3割の労働生産性の低下)。 労働力流動化の推進により中高年層の労働力低下(40-50歳でリストラ名の解雇。=解雇者が3-5割りいますので.3-5割の労働生産性の低下)。 ということで.全体の90%を示す「大手企業以外の企業に就業している労働者」の所得低下が著しいのです。 スキー上利用者の大部分がこのような低所得労働者ですから.かなりの利用者の減少が予想されます。 というのは.最初に支出を押さえるのは.教養娯楽費ですから(教養娯楽費関係売上でバブル期に急成長したダイエイがこれら教養娯楽費関連売上の低下で売上が半分に落ちたことを思い出してください)。 利用者の年齢層の近い将来予想される所得の伸び(この場合減少の度合い)を検討してみてください。
お礼
なるほど…。ありがとうございます。新しい観点をもらいました。考えてみますね。