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安倍晋三の正体・実体
以下、2つのニュースから「安倍晋三」の正体を考えてみたいと思う。 私の視点として何か間違い、漏れはありますでしょうか? 自民党の場合、安倍晋三だけではありませんが、 肯定すべき人格とは思えません。 http://www.sankei.com/politics/news/160919/plt1609190012-n1.html 2016.9.19 11:53 【産経・FNN合同世論調査】 内閣支持率56・6%で微増 報道各社の調査でも軒並みアップ 安倍晋三首相の「外交・安保政策」評価か http://www.sankei.com/politics/news/160920/plt1609200007-n1.html 2016.9.20 09:06 安倍晋三首相とヒラリー氏が会談 日米同盟の強化で一致 TPPでは意見分かれる ▼ > 訪米中の安倍晋三首相は19日午後(日本時間20日朝)、米大統領選民主党候補のヒラリー・クリントン前国務長官とニューヨーク市内で会談し、日米同盟をさらに強化していくことで一致した。同行筋によると首相は環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)についても提起し、米議会の早期承認の必要性を訴えた。クリントン氏は反対の立場を示したとみられる。 ★ Ans. 今の表面的に見える世界での「日米同盟強化」は不要!。 現在の日米同盟の実体は、「日CFR同盟」、または「日CIA同盟」であった という事実。「誰のための同盟なのか、よく考えろ」と言いたくなる。 (安倍の祖父の岸信介は、CIAのエージェントであったと公開されている) 石油メジャーのための同盟なのではないのか。 「日米同盟強化」はテロ資金(第三次世界ビジネス)の提供としかならない。 中東の不安定化を生んでいるのは、英米における石油資源を盗むためのテロ であったという事実。近年の英米が関係した戦争で2000万人以上が殺戮され ているはずである。それが日米同盟の実体である。イラク戦争におけるほと んどのテロ資金を提供したのは、どこの誰であったのか。 https://www.youtube.com/watch?v=vXSIYII83LY 【絶対閲覧注意】イラクの真実 ~新世界秩序と軍産複合体~『新・霊界物語 第七十四話』 米国においては、まずマフィアでしかない CFR とその関連組織を片付ける こと。その後の「日ペンタゴン同盟」なら、第三次世界は起きにくくなる。 また、同時に「日ロ軍事同盟」も必要。これは中国の軍国化を止めることが できているのは、ロシアだけであるためである。中国がロシアに牙を向くの は時間の問題かもしれない。 ▼ > クリントン氏は「日米同盟はアジアのみならず世界においても平和と繁栄を実現していく上で必要な要素だ」と応じた。 ★ Ans. 結論から言えば、英米のテロ資金を米国債の購入などを通じて提供し続けた のが日本であり、今でもその流れを断てていない。日本の貿易黒字が生む、 米国における過剰流動性の流れを、米国債の購入などではなく、他の用途で 使うような努力が必要である。 クリントンが語る平和と繁栄とは人類の1%にも満たない富裕層が人類を、 電子的にも軍事的にも完全支配することを指し、平和とも繁栄とも言わない。 https://www.youtube.com/watch?v=DFioktNvGRc 古歩道ベンジャミン「アメリカ大統領選」 支持率低迷のヒラリー vs 演説支持75%のトランプ [モーニングCROSS] https://www.youtube.com/watch?v=TeXtOYCnvVM 「FACT2016」06 ベンジャミン・フルォード×リチャード・コシミズ with 2016. 6.17 https://www.youtube.com/watch?v=LxcA4Ritr4Y ヒラリークリントン候補の不正予備選挙を追求する人物が3人続けて不審死を遂げる? リチャード・コシミズ氏 ▼ > 産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の合同世論調査(17、18両日実施)では、安倍晋三内閣の支持率は56・6%となり、前回調査(8月6、7両日実施)から1・2ポイント上昇した。他の報道機関が実施した最近の世論調査でも内閣支持率は上昇傾向にある。北朝鮮が9日に核実験を行ったことを受け米国、韓国などと連携し、対応に当たる安倍内閣の姿勢が一定の評価につながっているとみられる。 ★ Ans. どの新聞社もテレビ局も電通の広告収入の支配下にあり、読む側のほとんど が洗脳下に置かれている。北朝鮮の核実験もミサイル発射も、防衛品を購入 しろという広告でしかない。事実、米国と北朝鮮は対立関係にはない。日常 的に米軍横須賀基地などから、北朝鮮へ軍用機が飛行している。敵対してい るなら撃墜されるはずであるが、一度も撃墜されていない。すべては演劇で あるのだ。 ▼ 以下全文 http://www.sankei.com/politics/news/160920/plt1609200007-n1.html 2016.9.20 09:06 安倍晋三首相とヒラリー氏が会談 日米同盟の強化で一致 TPPでは意見分かれる ヒラリー・クリントン氏(左)と握手する安倍首相=19日、ニューヨーク(共同) 【ニューヨーク=石鍋圭】訪米中の安倍晋三首相は19日午後(日本時間20日朝)、米大統領選民主党候補のヒラリー・クリントン前国務長官とニューヨーク市内で会談し、日米同盟をさらに強化していくことで一致した。同行筋によると首相は環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)についても提起し、米議会の早期承認の必要性を訴えた。クリントン氏は反対の立場を示したとみられる。 会談はクリントン氏側の要請に首相が応じ、約50分間行われた。首相は会談で「アジア太平洋地域の安全保障環境が厳しさを増す中、日米同盟の重要性はさらに高まっている」と指摘。「地域や世界の平和と安定に貢献していく上でも同盟を強化していきたい」と述べた。クリントン氏は「日米同盟はアジアのみならず世界においても平和と繁栄を実現していく上で必要な要素だ」と応じた。 両氏は北朝鮮の核・ミサイル開発や中国が軍事拠点化を進める南シナ海情勢、テロ対策などについても意見交換した。 安倍首相はこれに先だち、コロンビアのサントス大統領やトムソン国連総会議長らと会談し、北朝鮮情勢や安保理改革などについて協議した。 http://www.sankei.com/politics/news/160919/plt1609190012-n1.html 2016.9.19 11:53 【産経・FNN合同世論調査】 内閣支持率56・6%で微増 報道各社の調査でも軒並みアップ 安倍晋三首相の「外交・安保政策」評価か 産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の合同世論調査(17、18両日実施)では、安倍晋三内閣の支持率は56・6%となり、前回調査(8月6、7両日実施)から1・2ポイント上昇した。他の報道機関が実施した最近の世論調査でも内閣支持率は上昇傾向にある。北朝鮮が9日に核実験を行ったことを受け米国、韓国などと連携し、対応に当たる安倍内閣の姿勢が一定の評価につながっているとみられる。 朝日新聞の世論調査(10、11両日実施)の安倍内閣支持率は52%で前回調査を4ポイント上回った。共同通信の調査(17、18両日実施)でも55・7%となり前回調査から2・8ポイント上昇した。読売新聞の調査(9~11日実施)では前回調査から8ポイント増の62%と支持率が6割を超えた。 一方、北朝鮮が核実験を行う前に実施した毎日新聞の調査(3、4両日)では内閣支持率は前回調査から1ポイント減り、46%と5割を切っている。
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- princelilac
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- princelilac
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お礼
大変失礼いたしました。 文面が長すぎ誤解を与えてしまいました。 単なるニュース速報の全文も貼っていました。それ はその組織を介した視点で書かれただけのものです。 それと話が飛び過ぎな面があり、短文でまとめること は不可能で、本当の歴史やそれぞれの個人や組織の思 考状態を把握するには、膨大な時間を要します。 「知らないことを正しく知りたい」というのが主な 趣旨です。すべての角度から、またそれぞれの個人 や組織の視点から物事を見れないと、最終的な正しさ という結論に至ることができません。 はっきりと言えることは、{ テレビや新聞および、 官僚組織から流れ出てくる情報だけが正しいと思っ ている人も、かなりの割合でいますが、 そういった方々は、完全な洗脳状態に置かれている ことに気がついていない。また、洗脳されたいたと いうことを認めたくないということなのかもしれま せんが、そういった方は痛い目にあってから気が付 くしかないかもしれない、} ということです。 個々人は、テレビや新聞社、官僚組織のスポンサー なのでしょうか? 基本的に彼らはスポンサーの犬 でしかありません。人が傷つこうか、死亡しようが 関係ないという思考が根本にはあります。 放送大学などもそうです。 放送大学に言わせると、厚生労働省に問い合わせる ことを推奨したりしています。もちろん、本当のこ とを言ってくださる方もいますが、例えば、 「抗がん剤は、大変な猛毒です」 と言ってくださる方もいますが、そういった方は、 極めて稀です。 本当の情報は今、インターネット上にしかありません。 もちろん、玉石混交です。デマ情報もあります。が、 真実な情報もそこにあります。 不正選挙だけではありませんが、各種の社会全体に おける不正など、証拠に関しては以下が参考になる かもしれません。以下、ごくごく一部です。 https://www.youtube.com/watch?v=CfMSj8_tvvI 東日本大震災はアメリカによる人工地震説その13 別の角度からだと、飛行機が写っていない https://www.youtube.com/watch?v=apbtIPY5wsI 裁判の闇 不正選挙の問題 不正選挙裁判 - YouTube なぜ、夜中にムサシの集計機を動作させる必要が? https://www.youtube.com/watch?v=NpdBSrANbb4 Simulated Mars Environment on Devon Island - Curiosity Images are NASA fakes. 地球の生物を火星の生物としている 地球を火星としている 地球の石を月の石としていた根拠とも受け取れる https://www.youtube.com/watch?v=UVgSzqMASVQ 船瀬俊介_真実の暴露 https://www.youtube.com/watch?v=A-BHlmoZ3VU 【馬渕睦夫】世界を操る支配者の正体 -- 単なる発見動画も含まれていますが、 共通した見解をそれぞれが違った立場で持っています。 それは、目に見える政治の上にコントロールしている 者たちがいるということです。その支配層が支配を続 けるために、戦争が作られ、ホロコーストなどの虚偽 が作られてきたということです。 (ドイツでの虐殺の数は、誇張しすぎています。 また、イスラエルという国家を作るために、 そういった演劇を企画していた連中がいたと いうことです。今でも、世界各国のテロには、 同一の企画元がいます) 一昔前であれば、情報量が少なく、一般人は騙され続 けるのみで、不正を見抜くのは困難であったはずです が、今日は違う側面があると考えています。 写真週刊誌の類が時々、本当のことを記事にするのみ で(写真週刊誌の多くは品がありませんが) そういう点では肯定できます。 大手の新聞社やテレビ局による報道の9割は、 日本人が思考停止状態になるように誘導し続けること を目的としたものだと考えています。 この流れを断つには、大手スポンサーが金を支払って いる電通などの広告代理店を変えるしか手段はありま せんが、簡単には変わらず、 このまま第三次世界大戦で景気回復を企画している ふしゅう太郎(麻生太郎)、みぞゆう太郎とも言う。 (踏襲をふしゅうと読むお馬鹿さん) などに、流されて CFRの出先機関である自民党が自衛隊を使い、 また、徴兵を行い、 坂本龍馬などの武器商人だけが富む、無意味な戦争 やハイパーインフレなどに突入してしまう可能性が あります。 社会の本当の構造を知っている人が増えれば、 その流れを遮断できますが、日常生活自体が 奴隷社会と化していて、その流れを遮断できない まま、最悪の自体に突入してしまうかもしれません。 かつて幕府は、大政奉還をしました。 この時点で会話の世界です。 戦争など不要でありました。が、しかし、 ニムロドの子孫であるロスチャイルドの影響下に あった薩長は、より高性能な武器で幕府軍を皆殺 しに近い状態まで追い込みました。 意味のある戦争だったのでしょうか。 何のための戊辰戦争だったのでしょう。 何のために未成年まで死んでいったのでしょうか。 同じように、アジアにおける戦争を企画している 坂本龍馬などのような武器商人がいるということ を見逃すことはできません。 坂本龍馬は結果的には、 司馬遼太郎が描くような人物ではなく、戦争責任 を取っていない、単なる武器商人でしかありませ んでした。 ▼ 時代の背景をどう考えるかですが、 米軍機は北朝鮮へ撃墜を受けることなく、 離着陸が可能という事実。打ち合わせているということ。 (自衛隊もこれを把握しているという事実) (テレビでは絶対に、この事実が報道されません) 米軍(ペンタゴン)の運営元(資金の出処)は中国 であるという事実。ペンタゴンは世界のマフィアを 殲滅する勢力へと変貌していること。国連寄りの勢 力では無くなっていること。 中国は英米の金融マフィアが雇った傭兵から、 小型の核攻撃を既に受けていること。 ロシアと中国は、英米の金融マフィアと戦っている ということ。 シリアの混乱は、デビット・ロックフェラーおよび、 その関連組織が、天然ガス資源を狙っただけの犯罪 行動によって生まれるいるという事実。 イラク戦争もそう。 石油資源を狙った犯罪行動だったという事実。 北朝鮮や中国と、日本との戦争を企画して誰が利益 を得て、誰が損害を被るのかを、よく考えること。 などが必要ではないでしょうか。 武器を売り込んでそれを消耗され、かつ数十億人と 殺して、利益を得るのは誰なのか考える必要があり ます。テレビも新聞もこの点に触れることは、 絶対にありません。そういった意味では、何の役に も立っていません。 自衛隊や北朝鮮、米軍の思考などを、 把握していきたいと考えています。 また、自衛隊関係者は、今の政府自民党からの情 報だけで、戦争に突入するというような、馬鹿な 判断を下してしまうような知性であってはいけな いと考えています。 国民の扇動は、テレビを通じて完了しました。 だから、中国や北朝鮮と戦争しましょう。 というような馬鹿な話に乗る必要性は、ゼロと考 えています。 インドネシアに日本軍が残っていたように、 たぶん、北朝鮮にも旧日本軍およびその子孫が残 っています。