利益をもらうため、という点は仰るとおり否定できないと思います。
ただ、市場規模に応じて問屋があった方が良い場合があります。
それを見ると、必要性が感覚的にわかるのではないかと思います。
稚拙ながら、最も必要性の感じる例をひとつ。
農作物
農家（メーカーA）→キャベツ：希望価格A1円、レタス:希望価格A2円
農家（メーカーB）→キャベツ：希望価格B1円、白菜：希望価格B2円
このように、「キャベツ」については同じものであるにも関わらず、
値段の食い違いが発生します。しかも同一メーカーの作物でも品質によって値段を変えてあり、それを含めて羅列するととんでもないことになります。
（もちろん同じように「レタス」「白菜」も競合メーカーは無数にありますが、それまで入れると収拾がつかなくなるので割愛）
この状態で小売や消費者になだれ込めば、仕入れるときに、小売や消費者はいちいち無数にある農家（メーカー）ごとにとんでもない数の「品質・値段リスト」をチェックしなければなりません。ですがそれは現実的には不可能です。
このように「小メーカー」が無数にある場合は、「品質でランク分けし、メーカー希望と消費者希望価格の両面の希望から、最も金の回る価格に設定する」役割がほしくなってきます。それが問屋です。
しかも問屋といっても仕分け作業には限界があり、それを超える情報量が出回っている場合、問屋を束ねる問屋が必要になるわけです。
逆に言うと、選ぶべきメーカーがそんなに多くない場合は問屋はいらないと言えるでしょう。
とくに質問者さんの提示した例のように、出来上がりの電気製品などのシェアは、種目ごとに両手の指に入るかどうかの数の企業で寡占してます。
しかも「自動量産しているので同じ品質（メーカー談）」になっているはずです。農家の例と比較すれば、はじめから情報量が圧倒的に少なくまとまっていることがわかります。
95%以上のシェアを占める主要メーカーは、ネットや大型小売店さえあればブランド力を使って消費者に知らせることができます。だから問屋を介す必要がないのでしょう。
（さらに、新参者を介入させないために問屋を作らないほうが都合がいいこともあるでしょう。）
自由競争、という面では問屋がない競争はいささか不健全かもしれませんね。
